触媒技術・スペシャリティーポリマー・環境エネルギー・機能材料への研究開発集中
FY2016に初出。19回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに56社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当年度の主な成果として、バイオマス原料から作るバイオアクリル酸新製法について、ベンチスケールでの実験を実施し技術検証と品質確認を行いました。2030年頃の早期事業化を目指して、さらなる技術改良やスケールアップ検討、市場開拓等を進めてまいります。」
バイオマス原料由来のバイオアクリル酸新製法について、ベンチスケールの技術検証・品質確認を実施し、2030年頃の早期事業化に向けた技術改良、スケールアップ、市場開拓へ進んだ。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社は、ソリューションズ事業拡大やカーボンニュートラル実現に向けた研究開発機能の強化のため、2024年4月1日付で研究組織の変更を行いました。主な変更点として、データ駆動型の研究開発をより一層強化するため、データサイエンス＆インフォマティクス推進室（課組織）をデータサイエンス＆インフォマティクス推進部（部組織）とし、コーポレート研究本部に編入しました。また、印刷業界の多様な将来ニーズに応える研究開発を推進するため、プリンティング材料事業準備室を新設しました。」
データ駆動型研究開発の組織格上げ・編入と、プリンティング材料事業準備室の新設を実施した。研究開発費は157億36百万円、研究開発スタッフはグループ全体で約820名。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当社は、グリーントランスフォーメーションを推進し、カーボンニュートラル実現に向けた研究開発を加速するため、2023年4月1日付でGX研究本部を新設し、触媒関連研究部を集約・統合いたしました。」
研究開発活動について、GX研究本部の新設と触媒関連研究部の集約・統合という組織上の具体的な進展があった。研究開発費は38億5千万円である。 - FY2022前進有価証券報告書
「当年度の主な成果として、iOLEDフィルム光源では、パイロットラインでの製造を開始することで顧客評価を進展させ、協業メーカーと共に細い紐状のiOLEDフィルム光源を開発、織物に組み込み、展示するなど用途開発も進めました。」
重点研究分野を維持し、iOLEDフィルム光源のパイロットライン製造・顧客評価、AOMA・VEEAの顧客評価、SAPリサイクル技術、核酸合成ライン増設、アルカリ水電解用セパレーターの顧客評価など具体的な進展を記載した。研究開発費は151億82百万円。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は 36億１千４百万円 であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費総額36億1,400万円を記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、データサイエンスを活用する事で、紙おむつの吸収材料に用いられている高吸水性樹脂の吸収量や吸収速度などの性能を向上させる事に成功し、当該新規製品の販売を開始しました。」
重点研究分野を維持しつつ、データサイエンスを活用した高吸水性樹脂の性能向上と新規製品販売、有機微粒子の新タイプ販売開始、臨床試験用核酸原薬の出荷という具体的な成果を記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は 106億７千７百万円 であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費総額106億7,700万円を記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は70億６千９百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第2四半期累計の研究開発費総額70億6,900万円を記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当年度の主な成果として、高層ビルや交通インフラの施工に必要不可欠な超高強度コンクリートに用いられるコンクリート混和剤用ポリマーの新タイプの販売を開始しました。」
コンクリート混和剤用ポリマーの新タイプの販売開始に加え、全固体リチウムポリマー電池用電解質膜やアルカリ水電解用セパレーターを開発した。研究開発費は14,774百万円、研究開発スタッフは約810名となっている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は113億７千２百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、9か月累計の研究開発費総額113億7,200万円を記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は77億４百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第２四半期累計期間の研究開発費総額77億400万円を記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は39億２千７百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第１四半期の研究開発費総額を39億2,700万円と記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当事業の主な成果としては、自動車のボディ下部に塗布してエンジンや路面の振動、騒音を抑える塗布型制振材用エマルションの新タイプや、電子材料等に使用される新規機能性微粒子の新タイプなどを開発し、販売を開始しました。また、これまでにない優れた低温硬化性を持つモノマーであるメチレンマロネート類の開発を行っており、今後、新規用途・需要開拓を進めてまいります。」
新タイプの制振材用エマルションと機能性微粒子の開発・販売開始、メチレンマロネート類の用途・需要開拓を記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は97億９百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを確認し、当四半期累計期間の研究開発費総額97億900万円を記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は64億２千１百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを確認し、当四半期累計期間の研究開発費総額64億2,100万円を記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は32億１千７百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを確認し、当四半期の研究開発費総額32億1,700万円を記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当年度の主な成果としては、硬化前には優れた希釈性を示し硬化後には硬さと可とう性が両立できるなどの特徴を有する新規UV硬化モノマーや建物を汚れにくくする塗料に使用される低汚染型エマルションの新タイプなどを開発し販売を開始しました。」
新規UV硬化モノマー、低汚染型エマルションの新タイプの開発・販売開始と、新規機能性微粒子の用途開拓が記載されている。 - FY2017前進有価証券報告書
「当年度の主な新規開発の成果としては、ジルコニアナノ粒子と酸化グラフェン系材料があげられます。ジルコニアナノ粒子は、特性を生かした新規用途を開拓し、拡販に繋げました。NEDOのプロジェクトにおいて量産試作に成功した酸化グラフェン系材料は、炭素系新素材として近年注目されており、その構造から様々な特性の発現が期待されます。」
従来の重点研究分野を維持しつつ、ジルコニアナノ粒子の新規用途開拓・拡販と、酸化グラフェン系材料の量産試作成功という具体的な進展を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの企業理念「TechnoAmenity～私たちはテクノロジーをもって人と社会に豊かさと快適さを提供します」の実現に向け重点分野として、(イ)当社グループがもっとも得意とする触媒技術などの革新技術による基幹化学品の開発 (ロ)スペシャリティーポリマーの開発 (ハ)触媒技術を応用した環境浄化技術及びエネルギー関連材料の開発 (ニ)情報・記録・光・電子分野の機能材料の開発を掲げております。」
研究開発スタッフ約730名、研究開発費123億03百万円と記載している。