日本触媒（4114）・目標前進
2050年カーボンニュートラルへの貢献と2030年環境対応
FY2021に初出。6回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q1。直近の記載はFY2026。
6記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
再エネ・脱炭素技術開発によるカーボンニュートラル推進25社が書いているテーマ・逆風0社・追い風27社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに10社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている25社のうち14社を表示しています。上の文は25社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「GHG排出量 Scope 1+2 （万t-CO2 国内） 84 81 82 72 ※1 71 ※1 70 ※1 59 2014年度基準削減率（％ Scope 1+2） － 4 2 14 ※1 15 ※1 17 ※1 30 環境貢献製品売上収益 （億円 グループ会社を含む） － 290 390 440 450 470 1,350」
2030年度目標に対する実績として、2024年度の国内Scope1・2排出量は70万トン、2014年度比削減率は17％、環境貢献製品売上収益は470億円と開示した。 - FY2025後退有価証券報告書
「・環境貢献製品売上収益の2024年度目標未達にともない、2027年度目標を再設定しております。」
環境貢献製品売上収益について、2024年度目標未達を受けて2027年度目標を再設定した。GHG削減目標については、国内グループ集計から連結グループ集計へ基準を変更している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当社は、グリーントランスフォーメーションを推進し、カーボンニュートラル実現に向けた研究開発を加速するため、2023年4月1日付でGX研究本部を新設し、触媒関連研究部を集約・統合いたしました。」
カーボンニュートラル実現に向けた研究開発の具体的な推進策として、2023年4月1日付でGX研究本部を新設し、触媒関連研究部を集約・統合した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当社は、ソリューションズ事業拡大やカーボンニュートラル実現に向けた研究開発機能の強化のため、2022年４月１日付で研究組織の変更を行いました。」
カーボンニュートラル実現に向けた研究開発機能の強化策として、2022年4月1日付の研究組織変更を実施した。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「2050年カーボンニュートラル実現に向け、2030年の自社排出CO2削減目標30％（対2014年実績、Scope１＆２）を設定しました。従来の省エネ活動等に加え、製造プロセス・技術の革新、原料及びエネルギーの転換等、複合的な活動を通じ目標達成を目指します。」
従来の2050年貢献・2030年の取り組み方針を、2030年の自社排出CO2 30％削減目標（2014年度比、Scope1・2）へ具体化した。環境貢献製品売上収益も2024年度550億円、2030年度1,350億円を目標とした。 - FY2021初出有価証券報告書
「2050年カーボンニュートラル実現に貢献すべく、全社的に取り組みを推進します。2030年度までに、SAPを含む紙おむつのリサイクル技術の開発・実証、主要製品の原料のバイオマス化推進及び環境貢献製品の販売拡大などに取り組みます。」
2050年カーボンニュートラルへの貢献を掲げ、2030年度までの紙おむつリサイクル技術の開発・実証、主要製品原料のバイオマス化、環境貢献製品の販売拡大を目標として示している。具体的な数値目標は新中期経営計画で策定するとしている。