取締役・執行役員向け自社株報酬制度
FY2018-Q1に初出。17回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに16社。
- FY2026-H1株式分割後のBBT信託株式数増加有価証券報告書
「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度369百万円、111,753株、当中間連結会計期間348百万円、210,706株であります。」
BBT信託の帳簿価額は369百万円から348百万円へ減少した一方、株式数は株式分割の影響を含め111,753株から210,706株となった。 - FY2025-H1BBT信託保有株式の減少有価証券報告書
「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度407百万円、123,000株、当中間連結会計期間369百万円、111,753株であります。」
BBTの信託残存株式は、前連結会計年度の123,000株・407百万円から111,753株・369百万円へ減少した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、2023年6月27日開催の第165回定時株主総会決議に基づき、取締役（社外取締役及び監査等委員である取締役を除きます。）及び執行役員（以下「取締役等」といいます。）に対する新たな中長期業績連動報酬として業績連動型株式報酬制度「（BBT（＝Board Benefit Trust）」（以下、「本制度」といいます。）を導入しております。」
取締役・執行役員向けBBTの導入と運用が継続しており、当第3四半期末の信託保有株式は123,000株、帳簿価額407百万円である。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当社は、2023年6月27日開催の第165回定時株主総会決議に基づき、取締役（社外取締役及び監査等委員である取締役を除きます。）及び執行役員（以下「取締役等」といいます。）に対する新たな中長期業績連動報酬として業績連動型株式報酬制度「（BBT（＝Board Benefit Trust）」（以下、「本制度」といいます。）を導入しております。」
前四半期に導入が示されたBBTについて、当第2四半期会計期間から制度移行が実施され、信託保有株式123,000株、帳簿価額407百万円が開示された。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当社は、2023年６月27日開催の第165回定時株主総会決議に基づき、取締役（社外取締役及び監査等委員である取締役を除きます。）及び執行役員（以下「取締役等」といいます。）に対する新たな中長期業績連動報酬として業績連動型株式報酬制度「（BBT（＝Board Benefit Trust）」（以下、「本制度」といいます。）を導入しております。」
取締役・執行役員向け株式報酬制度について、従来の制度導入・運用実績に加え、2023年6月27日決議に基づく新たな中長期業績連動型株式報酬制度BBTが導入された。 - FY2022前進有価証券報告書
「その他（株式報酬制度に伴う譲り渡し）2,123」
株式報酬制度に伴う自己株式2,123株の譲渡が通期実績として記載され、制度運用が進んでいる。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、取締役（監査等委員である取締役を除く。）及び執行役員を対象とした、株式報酬制度を導入しております。」
取締役・執行役員を対象とする株式報酬制度の導入が再掲されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、取締役（監査等委員である取締役を除く。）及び執行役員を対象とした、株式報酬制度を導入しております。」
取締役・執行役員を対象とする株式報酬制度の導入が再掲されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、取締役（監査等委員である取締役を除く。）及び執行役員を対象とした、株式報酬制度を導入しております。」
取締役・執行役員を対象とする株式報酬制度の導入が再掲されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、取締役（監査等委員である取締役を除く。）及び執行役員を対象とした、株式報酬制度を導入しております。」
取締役・執行役員を対象とする株式報酬制度の導入が再掲されている。 - FY2019前進有価証券報告書
「その他（株式報酬制度に伴う譲り渡し）1,914」
株式報酬制度に伴う自己株式1,914株の譲渡が記載され、制度の運用実績が示されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、取締役（監査等委員である取締役を除く。）及び執行役員を対象とした、株式報酬制度を導入しております。」
取締役・執行役員を対象とする株式報酬制度の導入が再掲されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、取締役（監査等委員である取締役を除く。）及び執行役員を対象とした、株式報酬制度を導入しております。」
取締役・執行役員を対象とする株式報酬制度の導入が再掲されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、取締役（監査等委員である取締役を除く。）及び執行役員を対象とした、株式報酬制度を導入しております。」
取締役・執行役員を対象とする株式報酬制度の導入が再掲されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社は前連結会計年度より、取締役（監査等委員である取締役を除く。）及び執行役員を対象とした、株式報酬制度を導入しております。」
取締役・執行役員を対象とする株式報酬制度を前連結会計年度から導入していることが再掲されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社は前連結会計年度より、取締役（監査等委員である取締役を除く。）及び執行役員を対象とした、株式報酬制度を導入しております。」
取締役・執行役員を対象とする株式報酬制度を前連結会計年度から導入していることが再掲されている。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「当社は前連結会計年度より、取締役（監査等委員である取締役を除く。）及び執行役員を対象とした、自社株報酬制度を導入しております。」
取締役・執行役員を対象とする自社株報酬制度を前連結会計年度から導入していることが初めて記載されている。