製品群の立ち上げ・取扱商品の増強による利益拡大
FY2016に初出。21回の記載のうち19回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに16社。
- FY2026前進有価証券報告書
「このような経済情勢下、当社グループにおきましては原材料・物流コスト高騰に伴う販売価格の見直しにより売上確保に努めましたが、住宅関連や海外の売上が減少し、売上高は126億39百万円（前年同期比1.6％減）と前年同期比２億４百万円の減少となりました。損益面につきましては、価格改定と製造工程の見直しによる原価の削減、子会社の収益力回復により、営業利益は85百万円（前年同期は５百万円の利益）、経常利益は受取配当金・為替差益の増加により３億21百万円（前年同期比62.6％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は政策保有株式の売却益により２億93百万円（前年同期比97.5％増）となりました。」
販売価格の見直し、製造工程の見直し、子会社の収益力回復により、売上高は減少した一方、営業利益は5百万円から85百万円へ、経常利益は前年同期比62.6％増、親会社株主に帰属する当期純利益は同97.5％増となった。 - FY2025再掲有価証券報告書
「このような経済情勢下、当社グループにおきましては、新規取引先、新規商材の獲得に努めましたが中国販売子会社の売上減少など、売上高は128億43百万円（前年同期比0.4％減）と前年同期比45百万円の減少となりました。」
新規商材・新規取引先の獲得を継続しているが、当期売上高は前年同期比0.4％減となり、利益拡大の具体的な成果までは示していない。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「このような経済情勢下、当社グループにおきましては、新製品開発、新規商材の獲得に努めた結果、売上高は64億73百万円（前年同中間期比3.0％増）と前年同中間期比１億88百万円の増加となりました。」
新製品開発と新規商材の獲得を進め、その結果として中間期売上高が前年同中間期比3.0％増となったと記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「主要対象分野である自動車関連が半導体供給不足の緩和を背景とした生産の回復、また為替相場が円安傾向になったことから輸出売上が増加し、売上高は128億89百万円（前年同期比2.3％増）となりました。損益面につきましては、電力をはじめエネルギーコストが安定したことに加えコストダウンに注力した結果、営業利益は１億37百万円（前年同期比308.8％増）、経常利益３億57百万円（前年同期比45.3％増）となりました。」
自動車関連の生産回復、輸出売上の増加、エネルギーコスト安定化、コストダウンにより、通期売上高・営業利益・経常利益が前年を上回った。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「このような経済情勢下、当社グループにおきましては、半導体供給不足の緩和を背景とした自動車生産の回復など経済環境の好転、また為替相場が円安傾向になったことから売上高は97億45百万円（前年同期比2.4％増）と前年同期比２億25百万円の増加となりました。損益面につきましては、電力をはじめエネルギーコストが安定した結果、営業利益は１億84百万円（前年同期比104.5％増）、経常利益３億45百万円（前年同期比36.8％増）、前期に計上した退職給付制度改定損などの特別損失がなくなったことにより親会社株主に帰属する四半期純利益は２億75百万円（前年同期比123.9％増）となりました。」
自動車生産の回復や円安を背景に売上高が前年同期比2.4％増となり、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益も前年同期を上回った。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「また、新規商材の積極的な取り扱いも進めました。その結果、売上高は62億84百万円（前年同期比2.0％増）と前年同期比１億25百万円の増加となりました。」
新規商材の積極的な取扱いを進め、売上高が前年同期比2.0％増となった。製品群・取扱商品の増強が具体的な売上増加として記載されている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「このような経済情勢下、当社グループにおきましては、原材料価格、エネルギーコスト及び物流費高騰の影響を受け、当第１四半期末までにコスト上昇に応じた販売価格への転嫁をほぼ終えましたが、海外売上高が減少し売上高は30億77百万円（前年同期比3.2％減）と前年同期比１億１百万円の減少となりました。損益面につきましては、販売価格を改定したことによる収益改善に加え全社規模でのコスト削減の結果、営業利益は49百万円（前年同期比151.1％増）、経常利益１億18百万円（前年同期比21.1％増）、前期に計上した退職給付制度改定損などの特別損失がなくなったことにより親会社株主に帰属する四半期純利益は77百万円（前年同期比848.2％増）となりました。」
販売価格改定と全社規模のコスト削減により、売上高は減少したものの営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回った。 - FY2023前進有価証券報告書
「原材料価格、エネルギーコスト及び物流費高騰の影響を受け、全社規模でのコスト削減、販路拡大並びにコスト上昇に応じた製品への価格転嫁に総力を挙げて推進致しました結果、売上高は125億94百万円（前年同期比8.9％増）と前年同期比10億26百万円の増加となりましたが、損益面につきましては、原材料価格の更なる高騰の影響により、営業利益は33百万円（前年同期比75.7％減）」
全社規模のコスト削減、販路拡大、価格転嫁を実施し、売上高は増加した。一方、原材料価格の更なる高騰により営業利益は33百万円へ減少しており、利益拡大への効果は限定的だったと記載している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「売上高につきましては、原材料費、燃料費、輸出運送費などの価格上昇分を製品価格に転嫁したことなどにより、31億78百万円（前年同期比４億53百万円の増加）となりましたが、損益面につきましては、原材料費、燃料費の更なる価格の上昇などの影響があり営業利益は19百万円と前年同期比３百万円の増加に留まり、経常利益は為替差益など営業外収益が増加したことにより98百万円と前年同期比48百万円の増加となりました。」
価格上昇分の製品価格への転嫁などにより売上高が増加し、営業利益・経常利益も前年同期を上回った。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「下半期に入り原料及び燃料価格が上昇いたしましたが、売上高が順調に回復したことに加え生産工程の合理化やコスト削減に努めたことなどにより、営業利益１億55百万円（前年同期比92百万円の増加）、経常利益２億66百万円（前年同期比84百万円の増加）、親会社株主に帰属する四半期純利益１億76百万円（前年同期比79百万円の増加)となりました。」
生産工程の合理化やコスト削減に取り組み、売上高の回復とともに営業利益155百万円、経常利益266百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益176百万円へ改善した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「売上高につきましては、建築資材向けなどが堅調に推移したことなどにより、55億74百万円（前年同期比４億72百万円の増加）となりました。損益面につきましては、売上高の増加に加え、工場稼働率が増加したことや減価償却費が減少したことなどにより、営業利益１億３百万円（前年同期比１億34百万円の増加）、経常利益１億79百万円（前年同期比１億15百万円の増加）、親会社株主に帰属する四半期純利益１億18百万円（前年同期比98百万円の増加)となりました。」
建築資材向けなどの売上増加、工場稼働率の増加、減価償却費の減少により、営業損失だった前年同期から営業利益1億3百万円へ改善した。経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益も前年同期を上回っている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「このような経済情勢下、当社グループにおきましては、新型コロナウイルス感染防止策を徹底し販路開拓、安定供給に努めてまいりました。売上高につきましては、コロナ前の状態までは回復しておりませんが建築資材向け、自動車向けなどが増加したことなどにより、27億24百万円（前年同期比２億50百万円の増加）となりました。損益面につきましては、売上高の増加に加え工場稼働率の増加、減価償却費の減少などにより、営業利益16百万円（前年同期比44百万円の増加）、経常利益49百万円（前年同期比28百万円の増加）、親会社株主に帰属する四半期純利益22百万円（前年同期比23百万円の増加)となりました。」
販路開拓・安定供給への取り組みのもと、工場稼働率の増加等により営業損失から営業利益16百万円へ改善し、売上高・利益の具体的な前進を記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け建築資材向け、自動車向けなどが低調に推移しておりましたが、下半期に中国が景気回復したことや自動車などが好調に推移したことにより売上高につきましては108億44百万円（前年同期比10億25百万円、8.6％減）となりました。損益面につきましては、売上高が回復したことで上半期に比し工場稼働率が上昇し、加えてコスト削減に努めた結果、営業利益１億51百万円（前年同期比37百万円、32.7％増）」
中国景気回復や自動車需要への対応により下半期の工場稼働率が上昇し、コスト削減とあわせて営業利益が前年同期比32.7％増となった。売上高は減少したが、利益面で具体的な改善結果を記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「このような経済情勢下、当社グループにおきましては、建築資材向け、自動車向けを中心に堅調に推移し特に中国での売上が大幅に増加したことにより、売上高につきましては127億71百万円（前年同期比７億35百万円、6.1％増）となりました。損益面につきましては、原燃料費の高騰、設備維持費用の増加などのマイナス要因もありましたが売上高が増加したことで、営業利益は５億14百万円（前年同期比９百万円、1.8％増）、経常利益は６億50百万円（前年同期比36百万円、5.9％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は４億４百万円（前年同期比20百万円、5.4％増)となりました。」
中国を中心とする国内外需要に対応し、生産性向上と販売増加を進めた結果、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益が前年を上回った。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「このような状況下、当社グループにおきましては、国内では好調な建設需要向け製品を中心に供給能力の向上に努め、海外では自動車向け製品の販売増加により、売上高は96億40百万円（前年同期比７億10百万円、8.0％増）と順調に推移しました。営業利益は、人件費、原材料費、燃料費等の上昇、設備維持費用の増加もありましたが、増収効果から４億66百万円（前年同期比35百万円、8.3％増）となりました。」
国内製品の供給能力向上と海外自動車向け製品の販売増加に取り組み、売上高8.0％増、営業利益8.3％増という具体的な業績結果を記載している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「このような状況下、当社グループにおきましては、機能製品の販路拡大、汎用製品の市場シェア維持、中国自動車市場向け製品の生産拡大に取り組んでまいりました。売上高は62億52百万円（前年同期比４億80百万円、8.3％増）と順調に増加いたしました。営業利益は、資源価格等の上昇から製造費用は増加いたしましたが中国市場の好調を受け、２億69百万円（前年同期比18百万円、7.2％増）」
機能製品の販路拡大や中国自動車市場向け製品の生産拡大に取り組み、売上高8.3％増、営業利益7.2％増という当第2四半期累計期間の業績を記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「グループ全体での生産性向上を図り、また、前期に終了したＯＥＭ生産２億77百万円の売上減少をカバーすべく、新商材の拡充に努めました。」
終了したOEM生産による2億77百万円の売上減少を補うため新商材を拡充し、旺盛な需要に対する生産性向上と新規商材の獲得を進めたと説明している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「建設関係需要の伸びによる化合品売上の増加、安定供給を目指した設備改良による稼働率の向上、生産コスト改善施策の実施により、営業利益は５億72百万円（前年同期比２億39百万円、71.9％増）となりました。」
安定供給に向けた設備改良と生産コスト改善施策について、稼働率向上と営業利益572百万円、前年同期比71.9％増という具体的な効果を記載している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「営業利益につきましては、高機能製品の売上増加、安定供給を目指した設備改良による稼働率の向上、生産コスト改善施策の実施により、３億27百万円（前年同期比１億88百万円、136.1％増）と大幅に増加いたしました。」
製品群の安定供給体制と高機能製品の販売拡大に関する施策について、稼働率の向上および高機能製品の売上増加という効果を記載している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「中期的利益拡大を目指した製品群の安定供給体制の確立、コスト削減を図るための製造工程の見直しを実施いたしました。」
製品群の立ち上げ・増強という従来の施策に加え、製品群の安定供給体制の確立を実施したと説明している。 - FY2016初出有価証券報告書
「中期的な利益拡大を目指した製品群の立ち上げ、エネルギーコストの低減を図るため製造工程の見直しを実施し、顧客ニーズに基づく新製品の開発、取扱商品の増強を進めました。」
利益拡大に向け、製品群の立ち上げ、新製品開発、取扱商品の増強を進めたと説明している。取扱商品は新たな商流の開拓により増加した。