基礎研究・応用研究による新技術・新用途開発
FY2016に初出。35回の記載のうち26回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに115社。
- FY2026前進有価証券報告書
「今年度は創立100周年という記念すべき年を迎えるにあたり、当社は「次なる100年」を見据えた持続的成長の基盤を確立するため、研究開発体制を一層強化しております。現在、研究開発は中央研究所を中心に推進しており、研究開発スタッフは30名（全従業員の12.6％）となっております。当連結会計年度中に支出した研究開発費の総額は 322 百万円となっております。」
創立100周年と次なる100年を見据え、研究開発体制を強化した。研究開発スタッフ30名、全従業員の12.6％、研究開発費322百万円を計上し、環境配慮型製造技術、DXを活用した製造プロセス、素材基礎研究、新規用途開発などを具体化している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、１億59百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
中間連結会計期間の研究開発費159百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「2026年には創立100周年を迎えますが、それに向けて取り組むべき課題の解決を一層推進し、将来的な事業発展の核となる新技術の確立に向けて、基礎から応用に至る幅広い研究を強化しております。現在、研究開発は中央研究所を中心に推進しており、研究開発スタッフは30名（全従業員の12.2％）となっております。当連結会計年度中に支出した研究開発費の総額は344百万円となっております。」
研究開発スタッフ30名・全従業員の12.2％、研究開発費344百万円を計上した。環境配慮型製造技術、DX化による製造プロセス、粒子表面制御、無機素材合成、新規用途開発など研究範囲を具体化している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、１億74百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
中間連結会計期間の研究開発費174百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社は2026年に創立100周年を迎えます。それに向けての対処すべき課題の解決を強力に推し進めるとともに、今後の事業発展の核となる新技術を確立するため、基礎研究から応用研究まで幅広く積極的に取り組んでおります。現在、当社グループの研究開発は当社中央研究所により推進されており、その研究開発スタッフ総数は30名と、これは当社グループ総従業員数の11.0％に相当いたします。当連結会計年度中に支出した研究開発費の総額は319百万円となっております。」
研究開発スタッフ30名（総従業員数の11.0％）、研究開発費319百万円を計上した。環境配慮型製造技術、粒子表面改質、無機素材合成、医療・住宅資材・自動車用資材・合成樹脂分野での用途開発や海外用途拡大など、具体的な研究成果を記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億36百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第76期第3四半期累計期間の研究開発費は2億36百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、１億55百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第76期第2四半期累計期間の研究開発費は1億55百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は73百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第76期第1四半期の研究開発費は73百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「③失敗を恐れず新しいチャレンジを継続的に実行するため、若手を中心に「プロジェクトチーム」を多用して経験値を積ませ、生産・研究開発体制の向上を図ります。」
若手を中心とするプロジェクトチームの活用を研究開発・生産体制向上の手段として具体化した。研究開発スタッフは29名（総従業員数の10.8％）、研究開発費は284百万円で、製造技術の確立、新規グレードの海外展開、高機能樹脂向け製品開発、自動車用資材の用途拡大等の成果を記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、１億41百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第75期第2四半期累計期間の研究開発費は1億41百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は70百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第75期第1四半期の研究開発費は70百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループは、炭酸カルシウムを中心とした各種無機粉体の特徴を活かし、日本国内のみならず海外ユーザーから求められておりますさまざまな用途における商品の高機能化、高性能化に応える研究開発活動を行っております。それに伴い、新製品の開発を強力に進めるとともに、今後の事業発展の核となる新技術を確立するため、基礎研究及び応用研究まで幅広く積極的に取り組んでおります。 現在、当社グループの研究開発は当社中央研究所により推進されており、その研究開発スタッフは全体で28名であり、これは当社グループ総従業員数の10.5％に相当いたします。 当連結会計年度中に支出した研究開発費の総額は 323 百万円となっております。 (1）国内外のどの製造拠点においてもよりハイレベルで同一の品質が得られる炭酸カルシウムの製造技術が確立され、またカーボンニュートラルに向けてプロジェクトを立ち上げ検討を開始しております。」
研究開発スタッフ28名、総従業員数の10.5％、研究開発費323百万円を計上した。国内外で同一品質を得る製造技術の確立、食品・住宅資材・自動車用資材・合成樹脂分野での採用や供給体制確立など、具体的な成果を記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億52百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第74期第3四半期累計期間の研究開発費は2億52百万円。研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、１億48百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第74期第2四半期累計期間の研究開発費は1億48百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は70百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費70百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2021前進有価証券報告書
「③失敗を恐れず新しいチャレンジを継続的に実行する「プロジェクトチーム思考」を活用し、研究開発体制の向上を図ります。 現在、当社グループの研究開発は当社中央研究所により推進されており、その研究開発スタッフは全体で27名であり、これは当社グループ総従業員数の10.4％に相当いたします。 当連結会計年度中に支出した研究開発費の総額は 272 百万円（消費税等抜き）となっております。」
研究開発にプロジェクトチーム思考を取り入れる方針を示し、研究開発スタッフ27名・総従業員数の10.4％・研究開発費272百万円を計上した。国内外で同一品質を得る製造技術、新規用途採用、建設資材・自動車用資材での成果も記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億２百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第73期第3四半期累計期間の研究開発費は2億2百万円。研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、１億32百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第73期第2四半期累計期間の研究開発費は1億32百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は66百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第73期第1四半期の研究開発費は66百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2020前進有価証券報告書
「現在、当社グループの研究開発は当社中央研究所により推進されており、その研究開発スタッフは全体で24名であり、これは当社グループ総従業員数の9.2％に相当いたします。当連結会計年度中に支出した研究開発費の総額は297百万円（消費税等抜き）となっております。当連結会計年度における主な研究開発状況及びその成果は、次のとおりであります。」
研究開発スタッフ24名、総従業員数の9.2％、研究開発費297百万円を計上し、食品分野での新技術確立、建設資材・自動車用資材での用途拡大、合成樹脂分野での機能性向上を成果として記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億33百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第72期第3四半期累計の研究開発費は2億33百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、１億29百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費129百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は64百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費64百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、最近ますます求められております商品に対する高機能化、高性能化、あるいはユーザー最終商品の差別化に応えるため、新製品の開発を強力に進めるとともに、今後の事業発展に向けての長期的視点から、事業推進の核となる新技術を確立するため、炭酸カルシウムを中心とした各種無機粉体の基礎研究及び新規用途拡大のための応用研究まで幅広く積極的に取り組んでおります。」
基礎研究、新技術の確立、新製品開発、新規用途拡大を継続している。研究開発スタッフは25名、総従業員数の9.6％、研究開発費は264百万円で、合成樹脂・建設資材・自動車用資材・食品分野等の成果を記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億96百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費は1億96百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、１億29百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費129百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は60百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費60百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社グループは、最近ますます求められております商品に対する高機能化、高性能化、あるいはユーザー最終商品の差別化に応えるため、新製品の開発を強力に進めるとともに、今後の事業発展に向けての長期的視点から、事業推進の核となる新技術を確立するため、炭酸カルシウムを中心とした各種無機粉体の基礎研究及び新規用途拡大のための応用研究まで幅広く積極的に取り組んでおります。」
研究開発スタッフ27名、総従業員数の10.4％、研究開発費3億26百万円を記載している。建築用資材分野での製品開発、既存製品の用途拡大、食品・農業分野での研究実績を主な成果として示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億10百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第３四半期連結累計期間の研究開発費は２億10百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、１億42百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は累計１億42百万円。研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は72百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は72百万円。研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億31百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第３四半期連結累計期間の研究開発費は２億31百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は、１億52百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第２四半期連結累計期間の研究開発費は１億52百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、74百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
四半期の研究開発費は74百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、中間素材メーカーとしての基礎体力を維持していくために、基礎研究に真摯に取り組み、豊かな創造力を以て幅広い応用研究へと発展させてまいります。」
基礎研究から応用研究、新技術確立、新規用途拡大までを事業発展の手段として位置付けている。研究開発スタッフは34名、総従業員数の12.7％、研究開発費は2億99百万円。