戸田工業（4100）・リスク対処
固定資産の減損リスクの顕在化
FY2016に初出。6回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載はFY2026。
6記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
地価・収益性・市況悪化による不動産・固定資産の減損リスク403社が書いているテーマ・逆風418社・追い風0社
戸田工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに24社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている189社のうち14社を表示しています。上の文は189社すべてから計算しています。このテーマの418件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026対処有価証券報告書
「当連結会計年度（自 2025年４月１日 至 2026年３月31日）」
当期の減損損失は25百万円となり、前期の822百万円および前中間期の309百万円から減少した。ただし、軟磁性材料の需要減少に伴う減損損失はなお発生している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「減損損失 309」
当中間連結会計期間に減損損失309百万円を計上し、固定資産の減損リスクが再び実績として顕在化した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当社が保有する事業用資産及び共用資産等を減損処理したことによる減損損失4,869百万円を計上いたしました。」
事業用資産・共用資産について減損損失4,869百万円を計上し、減損リスクが通期の大きな損失として顕在化した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「特別損失において、電子素材事業の固定資産における減損損失2,592百万円、環境対策引当金繰入額1,094百万円等があり、親会社株主に帰属する当期純損失は5,285百万円となりました。」
電子素材事業の固定資産について2,592百万円の減損損失を計上し、過去の減損リスクが大きな損失として改めて顕在化した。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、製造及び販売拠点の見直し等により使用が見込まれない当該資産の帳簿価額を減額し、減損損失を認識しております。」
製造・販売拠点の見直しにより使用見込みのない資産について、通期で減損損失124百万円を計上した。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、事業用固定資産における収益性の低下により回収可能価額が帳簿価額を下回ったことから減損損失を認識しております。」
電子素材事業を含む事業用資産等について、当期に減損損失1,879百万円を計上している。