営業利益率の改善と高収益体質への転換
FY2016に初出。39回の記載のうち19回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。101社中13社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに43社。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「こうした状況のもと、Vision2026の最終年度となる当中間連結会計期間の経営成績は、売上高は15,371百万円(前年同期比7.4%増)、営業利益は864百万円(前年同期比44.1%増)」
営業利益は前年同期の599百万円から864百万円へ44.1%増加し、営業利益率改善・高収益体質のテーマに対する中間期の収益改善が進んだ。 - FY2026前進有価証券報告書
「当期の業績は、売上高は28,041百万円(前期比11.4%減)、営業利益は862百万円(前期は営業損失648百万円)、経常損失は77百万円(前期は経常損失1,411百万円)」
通期の営業利益が前期の営業損失648百万円から862百万円の黒字に転じ、営業段階では改善した。一方、経常損失と親会社株主に帰属する当期純損失は残っている。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当社グループにおきましては、2030年度(2031年3月期)のありたい姿や2024年度(2025年3月期)から2026年度(2027年3月期)までの3ヶ年を実行期間とする中期経営計画「Vision2026」で掲げたKPIの達成に向けて、選択と集中を加速させ、さらなる事業ポートフォリオマネジメントの強化を推し進めております。」
営業利益は前年同期の営業損失267百万円から599百万円の黒字に転じた。Vision2026のKPI達成に向けた選択と集中、事業ポートフォリオマネジメント強化を進めている。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間においては、売上高は14,508百万円(前年同期比14.5%増)、営業損失は267百万円(前年同期は営業損失11百万円)、経常損失は266百万円(前年同期は経常利益970百万円)、親会社株主に帰属する中間純損失は879百万円(前年同期は親会社株主に帰属する中間純利益801百万円)となりました。」
営業損失は前年同期の11百万円から267百万円へ拡大し、経常利益・中間純利益も損失へ転じた。営業利益率改善・高収益体質のテーマに対する中間期の業績面の後退が示されている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「売上高は26,234百万円(前期比24.9%減)、営業利益は117百万円(前期比91.4%減)」
通期の営業利益は前期の1,367百万円から117百万円へ91.4%減少し、営業利益率改善・高収益体質のテーマに対して業績面の後退が示された。 - FY2024-Q3営業利益大幅減少有価証券報告書
「以上のことから、売上高は19,613百万円(前年同期比28.7%減)、営業利益は231百万円(前年同期比80.8%減)、経常利益は1,288百万円(前年同期比53.1%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,513百万円(前年同期比43.5%減)となりました。」
営業利益は前年同期の1,203百万円から231百万円へ80.8%減少した。売上高の減少と原材料・エネルギー価格の高止まりにより、営業利益率改善のテーマに対する業績面の後退が示されている。 - FY2024-Q2営業損失への転落有価証券報告書
「以上のことから、売上高は12,674百万円(前年同期比32.4%減)、営業損失は11百万円(前年同期は営業利益1,164百万円)、経常利益は970百万円(前年同期比57.5%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は801百万円(前年同期比48.5%減)となりました。」
売上高減少と原材料・エネルギー価格高騰の影響により、営業利益は前年同期の1,164百万円から営業損失11百万円へ転落した。 - FY2024-Q1営業損失への転落有価証券報告書
「以上のことから、売上高は6,183百万円(前年同期比36.3%減)、営業損失は77百万円(前年同期は営業利益853百万円)、経常利益は711百万円(前年同期比39.2%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は666百万円(前年同期比21.8%減)となりました。」
営業利益率改善・高収益体質のテーマに対し、営業利益は前年同期の853百万円から営業損失77百万円へ転落した。 - FY2023-Q3営業利益減少有価証券報告書
「以上のことから、売上高は27,491百万円(前年同期比11.4%増)、営業利益は1,203百万円(前年同期比27.0%減)、経常利益は2,746百万円(前年同期比0.4%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は2,677百万円(前年同期比27.2%増)となりました。」
売上高は前年同期比11.4%増となった一方、原材料・エネルギー価格及び輸送費高騰の影響により営業利益は前年同期比27.0%減の1,203百万円となった。 - FY2023-Q2営業利益減少有価証券報告書
「利益面においては、原材料・エネルギー価格及び輸送費高騰等の影響により営業利益は前年同期を下回ったものの、営業外収支において、持分法適用関連会社の収益が好調に推移したこと及び円安進行により為替差益319百万円を計上したこと等により、経常利益は前年同期を上回りました。」
原材料・エネルギー価格及び輸送費の高騰により、営業利益は前年同期の1,259百万円から1,164百万円へ7.5%減少した。営業利益率改善のテーマについて、外部コスト上昇による収益面の後退が示されている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「以上のことから、売上高は9,708百万円(前年同期比18.8%増)、営業利益は853百万円(前年同期比33.2%増)、経常利益は1,170百万円(前年同期比11.7%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は852百万円(前年同期比9.8%減)となりました。」
営業利益は前年同期の640百万円から853百万円へ33.2%増加し、収益改善の進展が示されている。一方、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比9.8%減となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「利益面においては、原燃料価格やコンテナ不足による海上輸送費の高騰の影響を受けているものの、売上高の増加及び利益率の高い製品の売上伸長に伴い、限界利益が増加いたしました。加えて、前年同四半期はコロナ禍により当社製品の需要が低迷したため全社的な生産調整を余儀なくされましたが、当期においては、安定稼働により生産性が向上いたしました。以上のことから、売上高は24,676百万円、営業利益は1,649百万円(前年同四半期は営業損失354百万円)となりました。」
利益率の高い製品の売上伸長と安定稼働による生産性向上により、営業損失354百万円から営業利益1,649百万円へ改善した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「利益面においては、コンテナ不足による海上輸送費高騰の影響を受けているものの、売上高の増加及び利益率の高い製品の売上伸長に伴い、限界利益が増加いたしました。加えて、前年同四半期はコロナ禍により当社製品の需要が低迷したため全社的な生産調整を余儀なくされましたが、当期においては、安定稼働により生産性が向上いたしました。以上のことから、売上高は15,986百万円、営業利益は1,259百万円(前年同四半期は営業損失473百万円)となりました。」
高利益率製品の売上伸長と安定稼働による生産性向上により、営業損失473百万円から営業利益1,259百万円へ改善した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「利益面においては、売上高の増加に伴う利益の増加及び利益率の高い製品の売上が伸長したことに伴い、限界利益率が上昇いたしました。また、前年同四半期はコロナ禍により当社製品の需要が低迷したため全社的な生産調整を余儀なくされましたが、当第1四半期連結累計期間においては、安定稼働により生産性が向上いたしました。以上のことから、売上高は8,172百万円、営業利益は640百万円(前年同四半期は営業損失196百万円)となりました。」
高採算製品の売上伸長、限界利益率の上昇、安定稼働による生産性向上により、営業損失196百万円から営業利益640百万円へ改善した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「一方、利益面においては、売上高減少による影響はあるものの、売上商品構成の変化やコスト削減へ向けて積極的に原価低減活動の取組みを行ったことから、限界利益が改善いたしました。また、全社的に諸経費削減に努めたことに加え、テレワークの実施及びオンライン会議システムの活用等、多様な働き方による業務効率化を推進したことにより、営業損失は354百万円(前年同四半期は営業損失657百万円)」
原価低減活動、諸経費削減、テレワーク・オンライン会議の活用等により、営業損失は前年同期の657百万円から354百万円へ縮小した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「売上商品構成の変化や原価低減活動によるコスト削減、電池関連材料の製造を営んでいる当社の子会社において、需要の増加に伴う稼働率が向上したことにより、限界利益が改善いたしました。」
原価低減によるコスト削減、電池関連子会社の稼働率向上により、営業損失は前年同期の544百万円から473百万円へ縮小した。ただし、営業損失は継続している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「利益面においては、売上高減少による影響はあるものの、原価低減活動及び諸経費削減の効果に加え、電池関連材料を営んでいる当社の子会社において、需要の増加に伴う稼働率が向上したこと等により、営業損失は196百万円(前年同四半期は営業損失322百万円)となりました。」
原価低減・諸経費削減と電池関連子会社の稼働率向上により、営業損失は前年同期の322百万円から196百万円へ縮小した。ただし、営業損失は継続している。 - FY2020年次で営業損失へ転落有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、「ビジネスの拡大」、「高収益体質の強化」、「経営基盤の充実」をキーワードに、業績のさらなる向上に向けた活動を進めてまいります。」
高収益体質の強化を引き続き掲げている一方、当連結会計年度は営業損失611百万円となり、前期の営業利益299百万円から損失へ転じた。 - FY2020-Q3営業損失の継続・拡大有価証券報告書
「利益面においては、売上商品構成の変化による限界利益の減少等により、営業損失は657百万円(前年同四半期は営業利益411百万円)となりました。」
営業損失は前年同期の営業利益411百万円から657百万円へ転じ、前四半期累計の営業損失544百万円からも拡大した。 - FY2020-Q2営業損失の継続・拡大有価証券報告書
「利益面においては、継続的な原価低減活動及び諸経費削減を推し進めたものの、売上商品構成の変化による限界利益の減少等により、営業損失は544百万円(前年同四半期は営業利益330百万円)となりました。」
原価低減活動と諸経費削減を継続したものの、売上商品構成の変化等により、前年同期の営業利益330百万円から営業損失544百万円へ転じた。 - FY2020-Q1営業損失への転落有価証券報告書
「利益面においては、継続的な原価低減活動及び諸経費削減を推し進めたものの、売上商品構成の変化による限界利益の減少等により、営業損失は322百万円(前年同四半期は営業利益238百万円)となりました。」
原価低減活動と諸経費削減を継続したものの、売上商品構成の変化による限界利益の減少等により、前年同期の営業利益238百万円から営業損失322百万円へ転じた。 - FY2019-Q3営業利益減少有価証券報告書
「利益面においては、継続的な原価低減活動、諸経費の削減を推し進めたものの、原材料高騰の影響が大きく営業利益は411百万円(前年同期比72.9%減)となりました。」
原価低減活動と諸経費削減を継続したものの、原材料高騰の影響が大きく、営業利益は前年同期比72.9%減の411百万円となった。 - FY2019-Q2営業利益減少有価証券報告書
「利益面においては、継続的な原価低減活動、諸経費の削減を推し進めたものの、原材料高騰の影響が大きく営業利益は330百万円(前年同期比69.9%減)となりました。」
原価低減・諸経費削減を継続したものの、原材料高騰の影響により営業利益は330百万円、前年同期比69.9%減となった。 - FY2019-Q1営業利益減少有価証券報告書
「利益面においては、積極的な原価低減活動を行い、また販売費及び一般管理費の削減を推し進めたものの、原材料価格高騰の影響が大きく営業利益は238百万円(前年同期比43.9%減)となりました。」
原価低減・販管費削減を継続したものの、原材料価格高騰の影響により営業利益は前年同期比43.9%減となり、収益改善の実績は後退した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「利益面においては、原材料価格の高騰の影響があったものの内製化による原価低減活動等を推し進めたこと、また工場全体の稼働率が向上したことから、原価率が大幅に改善いたしました。加えて、販売費及び一般管理費の削減に向けた取組みを継続して実施したことから、営業利益は1,519百万円(前年同四半期は営業損失146百万円)と大幅な増加となりました。」
内製化による原価低減、工場稼働率の向上、販管費削減により、営業利益は前年同期の営業損失146百万円から1,519百万円へ改善した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「利益面においては徹底した原価低減活動や原価管理を推し進めたこと、また工場全体の稼働率が向上したことから、原価率が大幅に改善いたしました。加えて、販売費及び一般管理費の見直しを徹底的に行ったことから、営業利益は1,098百万円(前年同四半期は営業利益1百万円)と大幅な増加となりました。」
原価低減・原価管理、工場稼働率向上、販売費及び一般管理費の見直しにより、営業利益が前年同四半期の1百万円から1,098百万円へ増加した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「基幹システムの構築から原価、在庫管理等を迅速に行い、また売上高伸長に伴う稼働率の向上から採算性が改善し、さらに諸経費の削減を行ったことから営業利益は424百万円(前年同四半期比179.6%増)となりました。」
基幹システム、稼働率向上、諸経費削減により採算性が改善し、営業利益が前年同期の151百万円から424百万円へ増加した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「持続的に発展する優れた「もの作り企業」である素材メーカーとして、より強固な経営基盤を確立し、高収益体質への転換に取り組み営業利益率の改善を最優先課題と認識し取り組んでおります。」
営業利益率の改善を最優先課題とする方針を継続している。一方、当期は営業損失151百万円となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「連結子会社及び持分法適用会社につきましては、前連結会計年度より積極的に収益改善及び縮小等を含めた活動を行っており、当連結会計年度においても継続して実施しております。」
連結子会社・持分法適用会社を対象とした収益改善および縮小等の活動を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「連結子会社及び持分法適用会社につきましては、前連結会計年度より積極的に収益改善及び縮小等を含めた活動を行っており、当連結会計年度においても継続して実施しております。」
関係会社を対象とした収益改善活動を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「連結子会社及び持分法適用会社につきましては、前連結会計年度より積極的に収益改善及び縮小等を含めた活動を行っており、当連結会計年度においても継続して実施していく所存であります。」
連結子会社・持分法適用会社を対象とした収益改善活動を当連結会計年度も継続するとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「持続的に発展する優れた「もの作り企業」である素材メーカーとして、より強固な経営基盤を確立し、高収益体質への転換に取り組み営業利益率の改善を最優先課題と認識し取り組んでおります。」
営業利益率は当期3.7%、前期比1.0ポイント増と説明されている。