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戸田工業(4100)・リスク対処

海外売上・外貨建取引による為替変動リスク

FY2016に初出。30回の記載のうち16回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026。

30記載
11年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化対処FY2022-Q3 – FY20262016: 320162017: 420172018: 320182019: 320192020: 420202021: 320212022: 320222023: 320232024: 220242025: 120252026: 12026
同じテーマの他社
為替変動による損益・純資産への複合影響163社が書いているテーマ・逆風133社・追い風1社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。140社中80社が悪化側に。

直近の記載が「対処」なのは、ほかに43社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている163社のうち14社を表示しています。上の文は163社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026対処有価証券報告書

    「為替差益 349」

    当期は為替差益349百万円を計上し、前期の為替差損194百万円から損益影響が利益方向へ変化した。海外関係会社14社、外貨建取引による為替リスク自体は引き続き認識している。
  2. FY2026-H1対処有価証券報告書

    「為替差益 111」

    前年同期の為替差損86百万円から、当中間期は為替差益111百万円となり、当該期間の為替による損益影響は損失方向から利益方向へ変化した。
  3. FY2024対処有価証券報告書

    「為替差益 447」

    円安等により為替差益447百万円を計上し、当期の為替による損益影響は利益方向となった。ただし、外貨取引に伴う変動リスク自体は残っている。
  4. FY2024-Q3対処有価証券報告書

    「為替差益 314」

    当第3四半期連結累計期間は為替差益314百万円となり、前年同期の為替差益140百万円から利益寄与が拡大した。為替変動リスクは残るが、当該期間の損益影響は利益方向となった。
  5. FY2024-Q2対処有価証券報告書

    「為替差益 417」

    為替差益は前年同期の319百万円から417百万円へ増加し、当四半期の為替による損益影響は利益方向となった。
  6. FY2024-Q1対処有価証券報告書

    「為替差益 364」

    当第1四半期は為替差益364百万円を計上し、前年同期の為替差益167百万円から利益寄与が拡大した。
  7. FY2023-Q3対処有価証券報告書

    「為替差益 140」

    当第3四半期連結累計期間は為替差益140百万円となり、海外売上・外貨建取引に伴う為替影響は損失ではなく利益となった。
  8. FY2023-Q2対処有価証券報告書

    「利益面においては、原材料・エネルギー価格及び輸送費高騰等の影響により営業利益は前年同期を下回ったものの、営業外収支において、持分法適用関連会社の収益が好調に推移したこと及び円安進行により為替差益319百万円を計上したこと等により、経常利益は前年同期を上回りました。」

    円安進行により為替差益319百万円を計上し、前年同期の為替差損25百万円から為替による損益影響は改善した。ただし、為替変動自体は引き続き事業環境上の不確実性として示されている。
  9. FY2023-Q1対処有価証券報告書

    「営業外収支においては、急激な円安進行により為替差益167百万円を計上したものの、」

    急激な円安進行により為替差益167百万円を計上し、当四半期の為替による損益影響は損失ではなく利益となった。一方、急激な為替変動自体は事業環境上の不確実性として記載されている。
  10. FY2022-Q3対処有価証券報告書

    「為替差益 33百万円」

    前年同期の為替差損38百万円から、当第3四半期連結累計期間は為替差益33百万円となり、当該期間の為替による損益影響は改善した。
  11. FY2022-Q2顕在化有価証券報告書

    「為替差損25百万円」

    前年同期の為替差益0百万円から当第2四半期連結累計期間は為替差損25百万円となり、為替変動の影響が実績として顕在化した。
  12. FY2022-Q1顕在化有価証券報告書

    「為替差損12百万円」

    前年同期の為替差益29百万円から当第1四半期は為替差損12百万円へ転じ、海外売上・外貨建取引に伴う為替影響が実績として顕在化した。
  13. FY2021-Q3顕在化有価証券報告書

    「為替差損38百万円」

    前年同期の為替差益40百万円から当第3四半期連結累計期間は為替差損38百万円へ転じ、為替変動の影響が実績として顕在化した。
  14. FY2021-Q2対処有価証券報告書

    「為替差益 0」

    前年同期の為替差損12百万円に対し、当第2四半期連結累計期間は為替差益0となり、当該期間の為替による損益影響は損失から解消した。
  15. FY2021-Q1対処有価証券報告書

    「為替差益29百万円」

    前年同期の為替差損40百万円から当四半期は為替差益29百万円となり、当該期間の為替影響は改善した。
  16. FY2020顕在化有価証券報告書

    「為替差損21百万円」

    海外売上高43%、海外関係会社18社を有する中、当連結会計年度は為替差損21百万円を計上し、為替変動の影響が実績化した。
  17. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「為替差益40百万円」

    当第3四半期連結累計期間も為替差益を計上しており、前年同期の為替差益37百万円から方向の変化はない。
  18. FY2020-Q2顕在化有価証券報告書

    「為替差損12百万円」

    前年同期の為替差益114百万円から為替差損12百万円へ転じ、円高による為替変動の影響が実績として顕在化した。
  19. FY2020-Q1顕在化有価証券報告書

    「また、営業外収支において、為替差損40百万円の影響等により、」

    前年同期の為替差益28百万円から為替差損40百万円へ転じ、為替変動の影響が実績として顕在化した。
  20. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「為替差益 37百万円」

    当第3四半期連結累計期間も為替差益を計上しており、前年同期の為替差益113百万円から金額は減少したものの、為替による損益影響の方向は利益である。
  21. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「為替差益は114百万円」

    当第2四半期連結累計期間も為替差益114百万円となり、前年同期の為替差益124百万円から大きな方向変化はない。
  22. FY2019-Q1対処有価証券報告書

    「為替差益28百万円」

    当四半期は為替差益28百万円となり、前年同期の為替差損ではなく利益が継続している。
  23. FY2018-Q3対処有価証券報告書

    「営業外収益として受取配当金88百万円及び為替差益113百万円等があったことから、」

    前年同期の為替差損58百万円に対し、当第3四半期連結累計期間は為替差益113百万円となり、当該期間の為替による損益影響は改善している。
  24. FY2018-Q2対処有価証券報告書

    「営業外収益として受取配当金70百万円、為替差益124百万円及び保険解約返戻金83百万円等があったことから、」

    前年同四半期累計期間の為替差損326百万円に対し、当第2四半期連結累計期間は為替差益124百万円となり、当該期間の為替による損益影響は改善している。
  25. FY2018-Q1対処有価証券報告書

    「為替差益80百万円、保険解約返戻金83百万円および持分法による投資損失115百万円等があり、」

    当四半期は前年同期の為替差損248百万円ではなく為替差益80百万円を計上しており、当該期間の為替による損益影響は改善している。
  26. FY2017顕在化有価証券報告書

    「為替差損107百万円、持分法による投資損失694百万円等があり、経常損失は1,116百万円(前期は経常損失1,440百万円)となりました。」

    当期にも為替差損107百万円が発生し、為替変動の影響が実績に表れている。海外向け売上高比率は約41%、海外関係会社は21社と記載されている。
  27. FY2017-Q3顕在化有価証券報告書

    「為替差損58百万円、持分法による投資損失216百万円等があり、経常損失は478百万円(前年同四半期は経常損失132百万円)となりました。」

    当第3四半期連結累計期間にも為替差損58百万円が発生しており、為替変動の影響が実績に表れている。
  28. FY2017-Q2顕在化有価証券報告書

    「なお、為替差損326百万円、持分法による投資損失180百万円等があり、経常損失は528百万円(前年同四半期は経常損失460百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失は674百万円(前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失676百万円)となりました。」

    円高等を背景に、当第2四半期累計期間にも為替差損326百万円が発生している。
  29. FY2017-Q1顕在化有価証券報告書

    「なお、為替差損248百万円、持分法による投資損失108百万円等があり、経常損失は205百万円(前年同四半期は経常利益85百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失は302百万円(前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失82百万円)となりました。」

    当四半期に為替差損248百万円が発生しており、為替変動の影響が実績として表れている。
  30. FY2016初出有価証券報告書

    「当社グループの売上高の約44%は海外向けが占め、その大部分を外貨建てで輸出しており、また海外の関係会社も19社あります。」

    当期は為替差損607百万円、為替換算調整勘定の減少554百万円を計上している。
一緒に動いた変遷

「TS2(Toda Step Two)による全社的な収益改善」は、この変遷が動いた30回のうち12回、同じ書類で同じ向きに動きました。

121110998★123456
  1. ★この変遷
  2. 1TS2(Toda Step Two)による全社的な収益改善12回
  3. 2関係会社への債務保証エクスポージャー11回
  4. 3電池事業の持分法損益・投資損失リスク10回
  5. 4営業利益率の改善と高収益体質への転換9回
  6. 5持分法損益の改善9回
  7. 6販売の拡大8回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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