TS2(Toda Step Two)による全社的な収益改善
FY2016に初出。32回の記載のうち19回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに74社。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「本計画にて掲げた「事業ポートフォリオマネジメントの強化」に基づき、選択と集中をさらに深化させ、持続的な成長基盤の確立に取り組んでおります。また、当社グループは独自の湿式合成をはじめとする微粒子合成技術を中核に据え、モビリティ、AI、環境といった成長分野への事業展開を加速し、持続的な企業価値の向上を目指しております。」
Vision2026の収益改善施策について、選択と集中の深化に加え、湿式合成を含む微粒子合成技術を中核としたモビリティ・AI・環境分野への展開を明示している。 - 2026-11-12前進google.com
「製品の価格是正活動の効果に加え、AIの急速な普及により誘電体材料および記録材の需要が増加したことや、希土類系ボンド磁石材料が好調に推移したことが寄与した。」
製品価格是正活動が中間期の営業利益増加に寄与したと報じられ、収益改善施策の効果が新たな実績として示された。 - FY2026前進有価証券報告書
「新製法の導入による製造コスト削減などの取組みが奏功し、利益を確保いたしました。また、誘電体材料については、AIサーバー向けの積層セラミックコンデンサ用途を中心に、小型化・高性能化ニーズの高まりを背景として、当社独自の微粒子材料への需要が拡大し、順調に推移いたしました。」
新製法によるコスト削減、微粒子材料への需要拡大、拡販活動などを通じ、機能性顔料・電子素材のセグメント利益が改善した。 - 2026-05-15前進業績予想の修正
「セグメント利益においては、原価低減及び諸経費削減に加え、製品の価格是正活動等の効果により前期比48.4%増の1,498百万円となりました。」
機能性顔料で、原価低減・諸経費削減・製品価格是正活動の効果が年間セグメント利益の増加として示されている。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「機能性顔料では、原価低減及び諸経費削減に加え、製品の価格是正活動等の効果により前年同期比62.2%増の710百万円となりました。電子素材では、原価低減及び販管費削減に加え、解散及び清算することを決定した戸田アドバンストマテリアルズInc.においても費用の減少や在庫の販売により、前年同期に比べ業績が改善しております。以上のことから、セグメント利益は前年同期比66.5%増の1,285百万円となりました。」
原価低減、諸経費・販管費削減、製品価格是正、在庫販売等により、機能性顔料と電子素材のセグメント利益がそれぞれ62.2%増、66.5%増となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「一方、セグメント利益は製品価格是正活動の効果等により前期比7.2%増の2,560百万円となりました。」
製品価格是正活動の効果等により電子素材セグメント利益は2,560百万円、前期比7.2%増となり、全社営業利益が減少する中でも収益改善施策の一部に具体的な効果が示された。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「一方、セグメント利益は製品価格是正活動の効果等により前年同期比9.7%増の1,964百万円となりました。」
製品価格是正活動の効果により、電子素材セグメント利益は前年同期比9.7%増の1,964百万円となった。全社営業利益は減少したが、収益改善施策の一部に具体的な効果が示されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「利益面においては、原材料・エネルギー価格及び輸送費高騰等の影響により営業利益は前年同期を下回ったものの、営業外収支において、持分法適用関連会社の収益が好調に推移したこと及び円安進行により為替差益319百万円を計上したこと等により、経常利益は前年同期を上回りました。」
収益改善の取り組みを継続している一方、原材料・エネルギー価格及び輸送費高騰の影響により営業利益は前年同期比7.5%減となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「利益面においては、原材料、エネルギー価格及び輸送費高騰の影響は受けているものの、売上高の増加に伴い、限界利益が増加いたしました。」
収益改善施策について、コスト上昇の影響を受けながらも売上高増加に伴って限界利益が増加し、営業利益は前年同期比33.2%増となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「利益面においては、原燃料価格やコンテナ不足による海上輸送費の高騰の影響を受けているものの、売上高の増加及び利益率の高い製品の売上伸長に伴い、限界利益が増加いたしました。加えて、前年同四半期はコロナ禍により当社製品の需要が低迷したため全社的な生産調整を余儀なくされましたが、当期においては、安定稼働により生産性が向上いたしました。」
全社的な収益改善について、利益率の高い製品の売上伸長と安定稼働による生産性向上が進み、営業利益1,649百万円として効果が現れている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「利益面においては、コンテナ不足による海上輸送費高騰の影響を受けているものの、売上高の増加及び利益率の高い製品の売上伸長に伴い、限界利益が増加いたしました。加えて、前年同四半期はコロナ禍により当社製品の需要が低迷したため全社的な生産調整を余儀なくされましたが、当期においては、安定稼働により生産性が向上いたしました。」
全社的な収益改善について、限界利益の増加と安定稼働による生産性向上が営業利益1,259百万円として表れている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「利益面においては、売上高の増加に伴う利益の増加及び利益率の高い製品の売上が伸長したことに伴い、限界利益率が上昇いたしました。また、前年同四半期はコロナ禍により当社製品の需要が低迷したため全社的な生産調整を余儀なくされましたが、当第1四半期連結累計期間においては、安定稼働により生産性が向上いたしました。」
収益改善施策の効果として、限界利益率の上昇と安定稼働による生産性向上が示され、営業利益は640百万円となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「一方、利益面においては、売上高減少による影響はあるものの、売上商品構成の変化やコスト削減へ向けて積極的に原価低減活動の取組みを行ったことから、限界利益が改善いたしました。また、全社的に諸経費削減に努めたことに加え、テレワークの実施及びオンライン会議システムの活用等、多様な働き方による業務効率化を推進したことにより、営業損失は354百万円(前年同四半期は営業損失657百万円)」
全社的な収益改善施策を継続し、限界利益の改善と営業損失の縮小が進んだ。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「また、テレワークの実施及びオンライン会議システムの活用等、多様な働き方による業務効率化と活動経費の削減を推し進めたことに加え、全社的に諸経費削減に努めたことから、営業損失は473百万円(前年同四半期は営業損失544百万円)」
原価低減活動、稼働率向上、テレワーク・オンライン会議の活用、全社的な諸経費削減により、営業損失が前年同期比で縮小した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「利益面においては、売上高減少による影響はあるものの、原価低減活動及び諸経費削減の効果に加え、電池関連材料を営んでいる当社の子会社において、需要の増加に伴う稼働率が向上したこと等により、営業損失は196百万円(前年同四半期は営業損失322百万円)となりました。」
収益改善施策として原価低減・諸経費削減を継続し、電池関連子会社の稼働率向上も加わって営業損失が縮小した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「具体的には、戦略事業として掲げる重要施策に取り組み、原価低減活動や価格是正の取組みを継続して進めるほか、組織改革により、営業力の拡充や事業開発のスピードアップを図り、変化の速い市場に対応していきます。」
収益改善に向け、原価低減、価格是正、組織改革、営業力拡充などの施策を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「引き続き販路拡大及びコスト削減を進めて環境の変化に対応してまいります。」
機能性顔料事業で販路拡大とコスト削減を引き続き進めるとしており、収益改善施策を再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「利益面においては、継続的な原価低減活動及び諸経費削減を推し進めたものの、売上商品構成の変化による限界利益の減少等により、営業損失は544百万円(前年同四半期は営業利益330百万円)となりました。」
全社的な収益改善施策として原価低減活動と諸経費削減を継続しているが、売上商品構成の変化等により営業損失が発生している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「利益面においては、継続的な原価低減活動及び諸経費削減を推し進めたものの、売上商品構成の変化による限界利益の減少等により、営業損失は322百万円(前年同四半期は営業利益238百万円)となりました。」
全社的な収益改善施策として原価低減活動と諸経費削減を継続しているが、営業損失が発生しており、施策の継続と業績悪化が併存している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「利益面においては、継続的な原価低減活動、諸経費の削減を推し進めたものの、原材料高騰の影響が大きく営業利益は411百万円(前年同期比72.9%減)となりました。」
全社的な収益改善施策として、原価低減活動と諸経費削減を継続しているが、原材料高騰により営業利益は減少した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「利益面においては、継続的な原価低減活動、諸経費の削減を推し進めたものの、原材料高騰の影響が大きく営業利益は330百万円(前年同期比69.9%減)となりました。」
原価低減活動と諸経費削減を継続しているが、原材料高騰の影響が大きく、収益改善の効果は営業利益の減少と併存している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「利益面においては、積極的な原価低減活動を行い、また販売費及び一般管理費の削減を推し進めたものの、原材料価格高騰の影響が大きく営業利益は238百万円(前年同期比43.9%減)となりました。」
原価低減活動と販売費及び一般管理費の削減を継続しているが、原材料価格高騰の影響が大きく、営業利益は減少した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「利益面においては、原材料価格の高騰の影響があったものの内製化による原価低減活動等を推し進めたこと、また工場全体の稼働率が向上したことから、原価率が大幅に改善いたしました。加えて、販売費及び一般管理費の削減に向けた取組みを継続して実施したことから、営業利益は1,519百万円(前年同四半期は営業損失146百万円)と大幅な増加となりました。」
収益改善施策について、内製化による原価低減、稼働率向上、販管費削減の効果が営業利益1,519百万円として現れている。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「利益面においては徹底した原価低減活動や原価管理を推し進めたこと、また工場全体の稼働率が向上したことから、原価率が大幅に改善いたしました。加えて、販売費及び一般管理費の見直しを徹底的に行ったことから、営業利益は1,098百万円(前年同四半期は営業利益1百万円)と大幅な増加となりました。」
全社的な収益改善施策について、原価低減・原価管理、稼働率向上、販管費見直しの効果が営業利益の増加として現れている。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「基幹システムの構築から原価、在庫管理等を迅速に行い、また売上高伸長に伴う稼働率の向上から採算性が改善し、さらに諸経費の削減を行ったことから営業利益は424百万円(前年同四半期比179.6%増)となりました。」
新たな中期経営計画で掲げた収益改善について、基幹システムを構築し、原価・在庫管理と諸経費削減を実施した結果が四半期業績に現れている。 - FY2017再定義有価証券報告書
「それを実現すべく新たな中期経営計画を策定し、販売の拡大、原価の低減、持分法損益の改善、販売管理費の削減等を実施してまいります。」
従来のTS2という名称は使わず、「新たな中期経営計画」として収益改善施策を再整理している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「連結子会社及び持分法適用会社につきましては、前連結会計年度より積極的に収益改善及び縮小等を含めた活動を行っており、当連結会計年度においても継続して実施しております。」
TS2に関連する関係会社の収益改善・縮小活動が引き続き実施されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「連結子会社及び持分法適用会社につきましては、前連結会計年度より積極的に収益改善及び縮小等を含めた活動を行っており、当連結会計年度においても継続して実施しております。」
TS2に関連する関係会社の収益改善・縮小活動が継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「連結子会社及び持分法適用会社につきましては、前連結会計年度より積極的に収益改善及び縮小等を含めた活動を行っており、当連結会計年度においても継続して実施していく所存であります。」
TS2で掲げた収益改善の方向性について、子会社・持分法適用会社での活動継続が明記されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「それを実現すべく中期経営計画TSO(Toda Step One)として活動してきたものを、2016年度より確実に定着・発展するために新たにTS2(Toda Step Two)として本活動を全社的に推し進め、販売の拡大、原価の低減、持分法損益の改善、販売管理費の削減等を実施してまいります。」
2016年度からTS2へ移行し、販売・原価・持分法損益・販売管理費を改善対象としている。