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日本化学産業(4094)・事実悪化直近の決算(2026-08-06)では「再掲」

高い自己資本比率を持つ財務構造

FY2017-Q1に初出。37回の記載のうち23回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q3。直近の記載は2026-08-06。

37記載
11年にわたる
2うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化悪化FY2017-Q3 – FY2018-Q3悪化FY2021-Q3 – FY2023-Q12016: 220162017: 420172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 320222023: 420232024: 320242025: 220252026: 32026
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財政状態の推移と自己資本比率の低下54社が書いているテーマ・逆風34社・追い風3社

日本化学産業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値(2021年)より4年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。13社中2社が悪化側に。

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている54社のうち14社を表示しています。上の文は54社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-08-06再掲決算

    「その結果、自己資本比率は前連結会計年度末と同じく82.4%となりました。」

    自己資本比率は前連結会計年度末から変動せず、82.4%を維持した。
  2. FY2026悪化有価証券報告書

    「また、純資産は前連結会計年度末比4,345百万円増の50,824百万円となり、その結果、自己資本比率は前連結会計年度末の85.6%から82.4%となりました。」

    純資産は増加した一方、自己資本比率は前期末から3.2ポイント低下した。
  3. 2026-05-14悪化決算

    「その結果、自己資本比率は前連結会計年度末の85.6%から82.4%となりました。」

    純資産は増加したものの、自己資本比率は前期末から3.2ポイント低下した。
  4. FY2026-H1悪化有価証券報告書

    「また、純資産は前連結会計年度末比1,798百万円増の48,277百万円となり、この結果、自己資本比率は前連結会計年度末の85.6%から85.4%となりました。」

    純資産は増加した一方、自己資本比率は前期末から0.2ポイント低下した。
  5. FY2025悪化有価証券報告書

    「また、純資産は前連結会計年度末比818百万円増の46,478百万円となり、その結果、自己資本比率は前連結会計年度末の86.3%から85.6%となりました。」

    純資産は増加した一方、自己資本比率は前期末から0.7ポイント低下した。
  6. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「その結果、自己資本比率は前連結会計年度末の86.3%から86.4%となりました。」

    自己資本比率は前期末の86.3%から86.4%へ小幅に上昇した。
  7. FY2024悪化有価証券報告書

    「また、純資産は前連結会計年度末比2,297百万円増の45,660百万円となり、その結果、自己資本比率は前連結会計年度末の86.6%から86.3%となりました。」

    純資産は増加した一方、自己資本比率は前期末から0.3ポイント低下した。
  8. FY2024-Q3悪化有価証券報告書

    「また、純資産は前連結会計年度末比1,346百万円増の44,709百万円となり、その結果、自己資本比率は前連結会計年度末の86.6%から86.4%となりました。」

    純資産は増加した一方、自己資本比率は前期末から0.2ポイント低下した。
  9. FY2024-Q2悪化有価証券報告書

    「また、純資産は前連結会計年度末比666百万円増の44,029百万円となり、その結果、自己資本比率は前連結会計年度末の86.6%から86.5%となりました。」

    純資産は増加した一方、自己資本比率は前期末の86.6%から86.5%へ小幅に低下した。
  10. FY2024-Q1悪化有価証券報告書

    「また、純資産は前連結会計年度末比512百万円増の43,875百万円となり、その結果、自己資本比率は前連結会計年度末の86.6%から85.7%となりました。」

    純資産は増加した一方、自己資本比率は前期末の86.6%から85.7%へ低下した。
  11. FY2023前進有価証券報告書

    「また、純資産は前連結会計年度末比1,389百万円増の43,362百万円となり、その結果、自己資本比率は前連結会計年度末の84.8%から86.6%となりました。」

    純資産の増加に伴い、自己資本比率は前期末の84.8%から86.6%へ上昇した。
  12. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「また、純資産は前連結会計年度末比660百万円増の42,633百万円となり、その結果、自己資本比率は前連結会計年度末の84.8%から86.0%となりました。」

    純資産の増加に伴い、自己資本比率は前期末の84.8%から86.0%へ上昇した。
  13. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「また、純資産は前連結会計年度末比208百万円増の42,181百万円となり、その結果、自己資本比率は前連結会計年度末の84.8%から85.4%となりました。」

    純資産の増加に伴い、自己資本比率は前期末から0.6ポイント上昇し、財務構造が改善した。
  14. FY2023-Q1悪化有価証券報告書

    「また、純資産は前連結会計年度末比58百万円増の42,031百万円となり、その結果、自己資本比率は前連結会計年度末の84.8%から84.6%となりました。」

    純資産は増加した一方、自己資本比率は前期末の84.8%から84.6%へ低下した。
  15. FY2022-Q3悪化有価証券報告書

    「また、純資産は前連結会計年度末比2,286百万円増の41,827百万円となり、その結果、自己資本比率は前連結会計年度末の85.3%から84.0%となりました。」

    純資産は増加した一方、自己資本比率は前期末から1.3ポイント低下した。
  16. FY2022-Q2悪化有価証券報告書

    「また、純資産は前連結会計年度末比1,329百万円増の40,870百万円となり、その結果、自己資本比率は前連結会計年度末の85.3%から84.3%となりました。」

    純資産は増加した一方、自己資本比率は前期末の85.3%から84.3%へ1.0ポイント低下した。
  17. FY2022-Q1悪化有価証券報告書

    「また、純資産は前連結会計年度末比14百万円減の39,526百万円となり、その結果、自己資本比率は前連結会計年度末の85.3%から84.5%となりました。」

    自己資本比率は前期末の85.3%から84.5%へ低下した。
  18. FY2021悪化有価証券報告書

    「自己資本比率は前連結会計年度末の87.1%から85.3%となりました。」

    純資産は増加した一方、自己資本比率は前期末から1.8ポイント低下した。
  19. FY2021-Q3悪化有価証券報告書

    「また、純資産は前連結会計年度末比1,881百万円増の38,279百万円となり、その結果、自己資本比率は前連結会計年度末の87.1%から86.2%となりました。」

    純資産は増加した一方、自己資本比率は前期末の87.1%から86.2%へ低下した。前四半期開示時点の上昇から再び低下している。
  20. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「また、純資産は前連結会計年度末比1,229百万円増の37,627百万円となり、その結果、自己資本比率は前連結会計年度末の87.1%から87.7%となりました。」

    純資産の増加に伴い、自己資本比率は前期末から0.6ポイント上昇した。
  21. FY2021-Q1悪化有価証券報告書

    「自己資本比率は前連結会計年度末の87.1%から86.2%となりました。」

    純資産は増加した一方、自己資本比率は前期末から0.9ポイント低下した。
  22. FY2020前進有価証券報告書

    「その結果、純資産は、前連結会計年度末比1,186百万円増の36,398百万円となり、その結果、自己資本比率は前連結会計年度末の84.6%から87.1%となりました。」

    純資産の増加に伴い、自己資本比率は前期末の84.6%から87.1%へ上昇した。
  23. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「また、純資産は、前連結会計年度末比1,881百万円増の37,094百万円となり、その結果、自己資本比率は前連結会計年度末の84.6%から85.1%となりました。」

    純資産が1,881百万円増加し、自己資本比率も前期末の84.6%から85.1%へ上昇した。
  24. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「また、純資産は、前連結会計年度末比849百万円増の36,061百万円となり、その結果、自己資本比率は前連結会計年度末の84.6%から84.9%となりました。」

    純資産が849百万円増加し、自己資本比率も前期末の84.6%から84.9%へ上昇した。
  25. FY2020-Q1悪化有価証券報告書

    「また、純資産は、前連結会計年度末比191百万円増の35,404百万円となり、その結果、自己資本比率は前連結会計年度末の84.6%から84.5%となりました。」

    純資産は増加した一方、自己資本比率は前期末から0.1ポイント低下した。
  26. FY2019前進有価証券報告書

    「その結果、純資産は、前連結会計年度末比912百万円増の35,212百万円となり、自己資本比率は前連結会計年度末の83.6%から84.6%となりました。」

    純資産が増加し、自己資本比率は前期末から1.0ポイント上昇した。
  27. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「その結果、純資産は、前連結会計年度末比144百万円増の34,444百万円となり、自己資本比率は前連結会計年度末の83.6%から84.5%となりました。」

    自己資本比率は前期末の83.6%から84.5%へ上昇し、財務構造が改善した。
  28. FY2019-Q2悪化有価証券報告書

    「その結果、純資産は、前連結会計年度末比1,014百万円増の35,314百万円となり、自己資本比率は前連結会計年度末の83.6%から83.3%となりました。」

    純資産は増加した一方、自己資本比率は前期末の83.6%から83.3%へ低下した。
  29. FY2019-Q1悪化有価証券報告書

    「また、純資産は、前連結会計年度末比259百万円増の34,559百万円となり、その結果、自己資本比率は前連結会計年度末の83.6%から82.1%となりました。」

    純資産は増加した一方、自己資本比率は前期末の83.6%から82.1%へ1.5ポイント低下した。
  30. FY2018前進有価証券報告書

    「その結果、自己資本比率は前連結会計年度末の83.1%から83.3%となりました。」

    自己資本比率は前期末から0.2ポイント上昇し、財務構造がわずかに改善した。
  31. FY2018-Q3悪化有価証券報告書

    「その結果、自己資本比率は前連結会計年度末の83.1%から82.1%となりました。」

    自己資本比率は前期末の83.1%から82.1%へ低下し、前四半期開示時点からも低下している。
  32. FY2018-Q2悪化有価証券報告書

    「その結果、自己資本比率は前連結会計年度末の83.1%から82.3%となりました。」

    純資産は増加した一方、自己資本比率は前期末の83.1%から82.3%へ低下した。
  33. FY2018-Q1悪化有価証券報告書

    「その結果、自己資本比率は前連結会計年度末の83.1%から82.8%となりました。」

    純資産は628百万円増加した一方、自己資本比率は前期末の83.1%から82.8%へ低下した。
  34. FY2017悪化有価証券報告書

    「自己資本比率は前連結会計年度末の84.7%から83.1%となりました。」

    純資産は増加した一方、自己資本比率は前期末から1.6ポイント低下した。
  35. FY2017-Q3悪化有価証券報告書

    「また、純資産は、前連結会計年度末比1,356百万円増の30,392百万円となり、その結果、自己資本比率は前連結会計年度末の84.7%から83.7%となりました。」

    純資産は増加した一方、自己資本比率は前連結会計年度末の84.7%から83.7%へ低下した。
  36. FY2017-Q2前進有価証券報告書

    「また、純資産は、前連結会計年度末比589百万円増の29,625百万円となり、その結果、自己資本比率は前連結会計年度末の84.7%から85.0%となりました。」

    自己資本比率は前期末の84.7%から85.0%へ上昇し、純資産も589百万円増加した。
  37. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「自己資本比率は前連結会計年度末の84.7%から83.8%となりました。」

    当第1四半期末の自己資本比率は83.8%で、前期末から0.9ポイント低下している。
一緒に動いた変遷

「円高・株安・個人消費低迷・中国経済減速等の外部環境リスク」は、この変遷が動いた37回のうち17回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1716101087★123456
  1. ★この変遷
  2. 1円高・株安・個人消費低迷・中国経済減速等の外部環境リスク17回
  3. 2営業活動によるキャッシュ創出を背景とした現金及び現金同等物の増加16回
  4. 3新設住宅着工低迷と主力建材製品の販売伸び悩みによる建材事業の収益圧迫10回
  5. 4原価低減を主因とする営業利益・経常利益の増加10回
  6. 5新製品・新規用途開発と新規ユーザー開拓による販売拡大8回
  7. 6期末配当の実施7回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
日本化学産業の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-06の決算で、「再掲」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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