日本酸素ホールディングス（4091）・施策前進直近の決算（2026-11-04）では「再掲」
販売価格見直しと原価・諸経費削減によるコスト上昇対応
FY2023-Q1に初出。12回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-11-04。
12記載
5年にわたる
3うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
合理化・原価低減・生産性向上による収益改善78社が書いているテーマ・逆風0社・追い風81社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに11社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている78社のうち14社を表示しています。上の文は78社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「① 産業ガス事業の収益力の強化 ・オペレーショナル・エクセレンスの拡大によるベストプラクティス共有の加速 ・レジリエント事業の拡大」
価格マネジメント・生産性向上の継続に加え、ベストプラクティス共有とレジリエント事業拡大をNext Innovation 2030の重点戦略として位置づけた。 - 2026-05-11実績引用決算説明資料
「価格マネジメントと生産性向上活動の徹底により、前年同期比、前四半期比で収益性を改善」
既存の価格マネジメントおよび生産性向上施策について、前年同期比・前四半期比の収益性改善を実績として示している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「グループ全体としては、コスト上昇による販売価格への転嫁等の価格マネジメント、そして地域ごとに生産性向上プログラムに継続的に取り組みました。」
コスト上昇への価格転嫁を含む価格マネジメントと、地域ごとの生産性向上プログラムを継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「グループ全体としては、コスト上昇による販売価格への転嫁等の価格マネジメント、そして地域ごとに生産性向上プログラムに取り組みました。」
価格転嫁・価格マネジメントと地域ごとの生産性向上プログラムを継続し、通期のコア営業利益は13.9％増加した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「グループ全体としては、コスト上昇による販売価格への転嫁等の価格マネジメント、そして地域ごとに生産性向上プログラムに取り組みました。」
コスト上昇への対応として、販売価格への転嫁を含む価格マネジメントと地域ごとの生産性向上プログラムを継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「また、コスト増加分の販売価格への転嫁等のグループ全体での価格マネジメント、さまざまな生産性向上に取り組みました。」
コスト増加分の価格転嫁、グループ全体の価格マネジメント、生産性向上への取組みを継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「また、コスト増加分の販売価格への転嫁等のグループ全体での価格マネジメント、さまざまな生産性向上に取り組みました。」
コスト増加分の価格転嫁、グループ全体の価格マネジメント、生産性向上への取組みを引き続き記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、価格改定、コスト回収、価格マネジメント、堅実な生産性向上への取組みに、グループ全体で注力しました。」
コスト上昇への対応として、販売価格改定、コスト回収、価格マネジメント、生産性向上にグループ全体で取り組む施策を再掲している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「産業ガス関連の売上収益は、主力製品であるセパレートガス及びＬＰガスにおいて出荷数量は減少したものの、コスト上昇に伴う販売価格の上昇により増収となりました。」
コスト上昇への対応として販売価格を上昇させ、セパレートガス・LPガスでは出荷数量が減少するなかでも増収となった。 - FY2023-Q1初出有価証券報告書
「また、電力、原油、液化天然ガスの価格上昇、サプライチェーンの混乱、及び諸物価の上昇は継続しており、コストが上昇しましたが、各セグメントでの販売価格の見直しや原価・諸経費の削減努力で対応しました。」
コスト上昇への対応手段として、各セグメントでの販売価格の見直し、原価削減、諸経費削減を明示している。