事業部門と研究部門の横断連携による研究開発
FY2016に初出。23回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに11社。
- FY2026前進有価証券報告書
「また、研究開発基盤の強化を目的として、「海水技術研究所」「再生医療研究所」「ガス技術研究所」の３つの研究所を新設いたしました。」
横断的な研究開発体制を、海水、再生医療、ガス基幹技術に特化した3研究所の新設へ具体化した。さらに、ヘルスケア開発センターと農業・食品開発センターを統合し、ウェルネス開発センターを設置している。 - 2026-05-22再定義役員の異動
「これまで事業部門や各機能に分散していた技術関連機能について、技術戦略の企画・統括、研究開発の推進、新規事業創出に向けた開発・イノベーション、ならびに品質・安全・環境等の監督・統制機能を一体とする組織として、「技術本部」を設置します。」
分散型の研究開発・技術機能を、戦略、研究、開発・イノベーション、品質・安全・環境の統制・監督を一体化した技術本部へ再整理している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「また、グループテクノロジーセンターを廃止し、グループ全体の新事業創出に資する技術開発、製品開発を加速するために、技術戦略部門として、社長直下に技術戦略部、知財戦略部、ガス技術開発センターを設置いたしました。」
グループテクノロジーセンターによる横断管理から、社長直下の技術戦略部・知財戦略部・ガス技術開発センターによる新事業・製品開発体制へ再編している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は23億６百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当中間連結会計期間の研究開発費23億6百万円を開示している。既存の横断的な研究開発体制について新たな変更は記載されていない。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「エア・ウォーター・パフォーマンスケミカル(株) 湘南工場(神奈川県平塚市) デジタル＆インダストリー 新研究棟 3,000 2025年２月」
研究開発基盤について、湘南工場に投資予定額30億円の新研究棟を新設し、2025年2月の完成を予定する計画を新たに確定した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「さらに、イノベーションによる新事業の創出を早期に実現するため、新たなガス利用法の開発に特化した「ガス技術開発センター」を新設するとともに、事業領域ごとに「開発センター」を設置し、電子・機能材料、脱炭素ソリューション、歯髄再生治療、陸上養殖など、社会課題解決に貢献する新たなビジネスモデルの構築を積極的に推進しました。」
横断的な研究開発体制を、ガス技術開発センター及び事業領域別の開発センターの新設へ具体化し、複数の社会課題対応テーマで新事業化を推進している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動につきましては、グループテクノロジーセンターを設置し、グループに点在する幅広い領域に跨る技術を横串で管理し、擦合せ統合による新たな価値の創出に取り組んでまいりました。」
研究開発の横断連携を、グループテクノロジーセンターによる技術の一元管理・統合へ進めた。研究開発費は5,451百万円。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は28億６百万円であります。」
研究開発活動を継続し、第2四半期連結累計期間の研究開発費28億6百万円を開示している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「また、資源循環や新エネルギーに関わるビジネスモデル構築の一環として、小型CO2回収装置「ReCO2STATION」を開発し、CO2回収・利活用の事業化に向けた取り組みを開始しました。」
CO2回収・利活用技術について、研究開発段階から小型回収装置「ReCO2STATION」の開発及び事業化に向けた取り組み開始へ進展している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は24億５千１百万円であります。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費24億51百万円を開示している。既存の横断連携体制や新たな技術マイルストーンの変更は記載されていない。 - FY2021前進有価証券報告書
「世界最高水準の効率で、都市ガスから水素ガスを発生させる次世代型水素ガス発生装置「ＶＨＲ」を開発、現在までに４機の運用を開始しております。今後も鉄鋼・半導体などの底堅い水素需要に対して拡販を推進し、省エネによる環境貢献を進めてまいります。」
VHRは開発段階から4機の運用開始段階へ進み、水素需要への拡販を目指している。また、CO2回収・利活用技術の社会実装に向けた産官学連携も記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は25億１千８百万円であります。」
研究開発活動を継続し、第3四半期累計期間の研究開発費2,518百万円を開示している。横断的な研究開発体制について新たな変更は記載されていない。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は16億７千２百万円であります。」
研究開発活動を継続し、第2四半期累計の研究開発費1,672百万円を開示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループの技術プラットフォームにおけるコア組織としての役割を担う「技術戦略センター」を設置しました。同センターがグループの技術資源を横断的に統合管理し、各事業分野の研究開発を支援することによって、これまで以上に高付加価値な製品やサービスの創出を図っていきます。」
従来の事業部門・研究部門の横断連携を、技術戦略センターによるグループ技術資源の統合管理へ発展させている。研究開発ではVHR、CO2回収・利活用、GaN基板など実用化を意識したテーマも進展している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は24億３千６百万円であります。」
研究開発活動を継続し、第3四半期累計期間の研究開発費2,436百万円を開示している。既存の横断連携方針や新たな研究開発マイルストーンの変更は記載されていない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は14億２千６百万円であります。」
研究開発活動を継続し、第2四半期累計期間の研究開発費1,426百万円を開示している。横断連携方針や新たな研究開発マイルストーンの変更は記載されていない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は６億８千３百万円であります。」
研究開発活動を継続し、第1四半期累計期間の研究開発費683百万円を開示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は21億３千７百万円であります。」
研究開発活動を継続し、第3四半期累計期間の研究開発費2,137百万円を開示している。既存の横断連携方針や新たな研究開発マイルストーンの変更は記載されていない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は13億８千９百万円であります。」
研究開発活動を継続し、第2四半期累計期間の研究開発費1,389百万円を開示している。既存の横断連携方針や新たな研究開発マイルストーンの変更は記載されていない。 - FY2018前進有価証券報告書
「アプリケーション機器では、炭酸ガスを利用するドライアイス洗浄システムが本格的な市場投入を果たしました。用途開発では、金属表面との反応速度の高い新浸炭ガスが、お客様の量産炉での効果の実証が進み、採用に向けて交渉を進めております。さらに、要介護者の移乗動作の負担を軽減した居室用シャワー入浴装置を日本医療研究開発機構の補助金を受け、開発を完了し、近々市場投入いたします。」
ドライアイス洗浄システムの本格市場投入、新浸炭ガスの量産炉での効果実証、居室用シャワー入浴装置の開発完了など、研究開発成果の事業化段階への進展を記載している。研究開発費は2,775百万円。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は20億６千１百万円であります。」
研究開発活動の継続と、第3四半期累計期間の研究開発費2,061百万円を開示している。既存の横断連携方針自体に新たな変更はない。 - FY2017前進有価証券報告書
「当年度の研究開発活動につきましては、引き続き、研究開発投資効率の最大化を目指し、各事業部門及び各事業会社と研究部門が「横議横行」を重ね、事業戦略に合致した研究開発戦略を策定し、経営資源の最適化を図りつつ、スピーディな事業の創造と発展に貢献すべく、活動を推進しています。また、これらの技術を反映した SiC on Si基板や、さらには GaN on SiC on Si基板が工場で製造され、お客様へのサンプル供給、評価が進み、採用に向けて取り組んでおります。」
横断的な研究開発方針を継続しつつ、SiC on Si基板、GaN on SiC on Si基板の工場製造、顧客サンプル供給・評価まで進展している。研究開発費は2,832百万円。 - FY2016初出有価証券報告書
「研究開発投資効率の最大化を目指し、各事業部門及び各事業会社と研究部門が「横議横行」を重ね、各事業部門及び各事業会社の事業戦略に合致した研究開発戦略を策定し、研究開発活動を共通認識の下で推進しています。」
研究開発投資効率の最大化を目的に、事業部門・事業会社・研究部門の連携を制度化している。研究開発費は29億円。