SDGsの全社的推進による社会的価値創造
FY2020に初出。7回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2026。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループは、気候変動や資源不足などの環境問題、人と自然との共存、人材の多様性や人的資本への投資、地域社会への貢献、健康寿命の延伸、食料の安定供給等、サステナビリティに関わる重要課題について事業横断的な取り組みを統括するため、2025年度からサステナビリティ推進委員会を設置しました。」
SDGs・サステナビリティの推進を、事業横断的なサステナビリティ推進委員会が統括する体制として継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループは、気候変動や資源不足などの環境問題、人と自然との共存、人材の多様性や人的資本への投資、地域社会への貢献、健康寿命の延伸、食料の安定供給等、サステナビリティに関わる重要課題について事業横断的な取り組みを統括するため、2025年度からサステナビリティ推進委員会を設置しました。」
SDGs・カーボンニュートラル推進の体制を、2025年度からサステナビリティ推進委員会が事業横断的に統括する体制へ進めている。 - FY2024再定義有価証券報告書
「※「経営企画室ＳＤＧｓ事業推進グループ」は、2024年４月１日から「カーボンニュートラル推進室」にその機能を移管しております。」
SDGs事業推進機能を、2024年4月1日からカーボンニュートラル推進室へ移管し、脱炭素を軸とする推進体制へ再整理した。 - FY2023前進有価証券報告書
「2022年11月からは、経営戦略と一体化させるために経営企画室の傘下に「ＳＤＧｓ事業推進グループ」を設置し、当社グループのＳＤＧｓ活動推進のための諸施策を立案・実施しているほか、当社グループ内にＳＤＧｓの取り組みの浸透を図るとともに、方針の周知と進捗の確認を行っております。」
SDGs推進を全社組織から経営企画室傘下のSDGs事業推進グループへ組み込み、事業グループ・ユニット・地域会社の担当者を通じて進捗管理する体制へ進展させた。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また、当社グループは、多様な事業活動を通じて様々な社会課題の解決に貢献するため、カーボンニュートラル社会の実現をはじめとした「地球環境」と、人々の健康・福祉に幅広く寄与する「ウェルネス」の２つを基軸に据え、ＳＤＧｓ（持続可能な開発目標）の達成に向けた取り組みを進めました。」
SDGs推進について、「地球環境」と「ウェルネス」の2つを基軸とする位置付けを引き続き示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「ＳＤＧｓ推進室を設置し、さらに代表取締役会長・ＣＥＯを委員長とするＳＤＧｓ推進委員会が発足、グループ横断的にＳＤＧｓの活動を進める体制を整え、2050年の目指す姿として「サステナブルビジョン」を策定するとともに、2030年をマイルストーンとして、全社を挙げてＳＤＧｓの達成に向けて取り組みました。」
全社的なSDGs推進組織の設置から、SDGs推進室・推進委員会、2050年のサステナブルビジョン、2030年のマイルストーンを備えた体制へ進展している。 - FY2020初出有価証券報告書
「また、事業活動を通じて地球環境保全をはじめとする社会的課題解決に貢献するため、ＳＤＧｓ（Sustainable Development Goals：持続可能な開発目標）の全社的な推進組織を設置しました。」
SDGsを個別事業の社会貢献ではなく全社的な推進組織で扱うテーマとして初めて明示している。