新型コロナウイルス感染症による事業・設備投資への影響
FY2020に初出。9回の記載のうち6回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021-Q3。直近の記載はFY2022。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
- FY2022対処有価証券報告書
「当社グループは、引き続き職場の感染予防対策に努め、拠点毎に感染拡大の状況に応じて、在宅勤務やリモートでの仕事の運用を管理しながら、円滑な事業運営を進めております。」
新型コロナウイルス感染症の長期化による生産・投資制約リスクに対し、感染予防、在宅勤務及びリモート業務運用を継続している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「当社グループにおきましては、経済の正常化が進む欧米市場が需要回復をけん引し、主力の自動車排ガス浄化触媒材料をはじめとする車載関連素材、歯科材料、産業用構造部材や電子部品材料などが堅調に推移いたしました。」
新型コロナウイルス感染症の影響下で減少していた需要について、経済正常化が進む欧米市場を背景に、車載関連素材等の販売が堅調に推移したと説明している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「当社グループにおきましては、経済の正常化が進む欧米市場が需要回復をけん引し、主力の自動車排ガス浄化触媒材料をはじめとする車載関連素材、歯科材料、産業用構造部材や電子部品材料などが堅調に推移いたしました。」
新型コロナウイルス感染症の影響下で需要回復が欧米市場にけん引され、車載関連素材、歯科材料、産業用構造部材及び電子部品材料が堅調に推移したと説明している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「大型経済対策や新型コロナワクチンの接種人数拡大などにより、GDPがコロナ危機以前に迫る水準まで回復した北米市場が需要をけん引し、主力の自動車排ガス浄化触媒材料をはじめとする車載関連素材が好調で、想定を上回る売上高となりました。」
新型コロナウイルス感染症の影響下においても、北米市場の経済回復やワクチン接種拡大を背景に車載関連素材が好調となり、想定を上回る売上高となった。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社グループにおきましては、主力の自動車排ガス浄化触媒材料をはじめとする自動車関連製品の販売を中心に、上半期は新型コロナウイルス感染症拡大の深刻な影響を受けましたが、下半期は自動車販売台数の回復や、海上物流の逼迫を見越した前倒し受注により、想定を上回る売上高となりました。」
新型コロナウイルス感染症による上半期の販売影響は残ったが、下半期には自動車販売回復と前倒し受注により売上高が回復したと説明している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「当社グループにおきましては、主力の自動車排ガス浄化触媒材料をはじめとする自動車関連製品の販売を中心に、新型コロナウイルス感染症拡大の深刻な影響を受けましたが、第１四半期連結会計期間（2020年４月１日～2020年６月30日）を底に回復過程にあり、かねてから取り組んできました現地販売子会社による在庫販売により、想定を上回る自動車市場の急回復による需要増に応え、順調に売上高を伸ばしました。」
新型コロナウイルス感染症による自動車関連製品への影響は継続しているが、第1四半期を底に回復過程に入り、現地販売子会社の在庫販売により需要増へ対応したと説明している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループにおきましても、当第２四半期連結累計期間において、第２四半期に入り回復傾向にはあるものの、主力の自動車排ガス浄化触媒材料をはじめとする自動車関連製品の販売を中心に、新型コロナウイルスによる感染拡大の深刻な影響を受け、前年同期比で大きく減少しました。これらの結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は、販売数量が前年同期比で35.0％減少した影響等により8,970百万円（前年同期比35.0％減）、営業利益は、販売数量減による影響に加え、生産調整を実施した影響等により58百万円（前年同期比96.8％減）、経常損失は、為替差損の計上等により８百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失は81百万円となりました。」
新型コロナウイルス感染症の影響は、自動車関連製品の販売数量35.0％減、営業利益96.8％減、経常損失8百万円及び親会社株主に帰属する四半期純損失81百万円として続いた。第2四半期に入り回復傾向はあるものの、収益への影響は深刻な水準にある。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループにおきましても、当第１四半期連結累計期間において、世界全体を覆う新型コロナウイルスによる感染拡大の深刻な影響を受け、主力の自動車排ガス浄化触媒材料をはじめとする自動車関連製品の販売が大きく減少しました。」
新型コロナウイルス感染症の影響が、自動車関連製品の販売大幅減少として当第1四半期に実際に発生した。販売数量は前年同期比36.6％減少し、親会社株主に帰属する四半期純損失63百万円を計上している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「世界的に大流行が続いている新型コロナウイルスの様に、ワクチンや治療薬が確立されていない新規の感染症が当社グループの経営成績及び財務状況に与える影響度を予測することは困難でありますが、感染の拡大の影響で、個人消費の低迷や企業の設備投資マインドが低下することは、当社グループの経営成績及び財務状況に大きな影響を与えます。また、人の移動が制限されていることから機械装置の購入前検査が行えない等、設備工事のスケジュールが遅延する可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症について、個人消費・設備投資の低迷、機械装置の購入前検査不能及び設備工事遅延を事業リスクとして初めて独立して記載している。感染拡大による企業活動や自動車需要への影響は既に発生していると説明している。