売上債権の減少による営業活動キャッシュ・フロー増加
FY2020-Q2に初出。12回の記載のうち3回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
堺化学工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに9社。
- FY2026-H1売上債権・棚卸資産によるCF押上げ寄与縮小有価証券報告書
「これは、主に税金等調整前中間純利益が1,932百万円増加したものの、売上債権の増減額が1,974百万円減少、棚卸資産の増減額が1,460百万円減少したことによるものです。」
税引前中間純利益は増加した一方、売上債権および棚卸資産の増減による営業活動キャッシュ・フローへの押上げ寄与は前年同期より縮小し、営業CFは減少した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「これは、主に仕入債務の増減額が1,341百万円減少したものの、売上債権の増減額が3,410百万円増加、棚卸資産の増減額が1,710百万円増加したことによるものです。」
売上債権・棚卸資産の増減が営業活動によるキャッシュ・フローを押し上げ、営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期比4,232百万円増の7,420百万円となった。 - FY2024電子材料の出荷回復に伴う増加有価証券報告書
「売上債権の増加は、販売不振により前連結会計年度末の売上債権金額が低位であったことや、当連結会計年度末にかけて電子材料市況の回復等により出荷が増えたことによるものです。」
受取手形及び売掛金は前年度末比2,015百万円増加した。販売不振後の電子材料市況回復と出荷増加が増加理由として説明されている。 - FY2024-Q3売上債権残高増加継続有価証券報告書
「主な要因は、受取手形及び売掛金が1,962百万円増加したものの、機械装置及び運搬具が3,444百万円減少、土地が1,499百万円減少、繰延税金資産が1,364百万円減少したことによるものです。」
受取手形及び売掛金は前連結会計年度末比1,962百万円増加し、売上債権残高の増加が続いている。 - FY2024-Q2売上債権残高増加有価証券報告書
「主な要因は、現金及び預金が3,235百万円増加、受取手形及び売掛金が1,272百万円増加したものの、繰延税金資産が1,355百万円減少したことによるものです。」
前年度に営業活動キャッシュ・フローの押上げ要因となった売上債権の減少とは異なり、当第2四半期末には受取手形及び売掛金が1,272百万円増加した。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「これは、主に棚卸資産の増減額が4,351百万円増加し、法人税等の支払額が1,038百万円増加したものの、補助金の受取額が771百万円増加し、保険金の受取額が521百万円増加したことによるものです。」
売上債権の減少は営業CFの押上げ要因となったが、棚卸資産増加や法人税支払増の影響が上回り、営業CF全体は減少した。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「主な要因は、受取手形及び売掛金が574百万円減少したものの、現金及び預金が1,683百万円増加、商品及び製品が2,245百万円増加したことによるものです。」
前年度に販売好調を背景として増加していた売上債権は、当第1四半期には前連結会計年度末比574百万円減少した。資産増加の主因は現金及び預金、商品及び製品となった。 - FY2022販売好調による売上債権残高増加有価証券報告書
「売上債権の増加は、グループ全体として販売が好調に推移したことにより売上が増加したことによるものです。」
売上債権は前年度末比2,738百万円増加し、営業活動キャッシュ・フローの押し下げ要因となったが、会社は販売好調による増加と説明している。 - FY2022-Q3売上債権残高の増加有価証券報告書
「受取手形及び売掛金が2,175百万円増加」
前年度に営業活動キャッシュ・フローの押上げ要因となった売上債権の減少とは異なり、当第3四半期末には受取手形及び売掛金が前連結会計年度末比2,175百万円増加した。なお、本 filing では四半期キャッシュ・フロー計算書は作成していない。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「これは、主に売上債権の増減額が2,486百万円減少したものの、税金等調整前四半期純利益が3,251百万円増加したこと、仕入債務の増減額が1,376百万円増加したことによるものです。」
営業活動によるキャッシュ・フローは増加したが、売上債権の増減額は前年同期比で2,486百万円減少し、前年度の売上債権減少によるCF押上げ中心の構図から、税引前利益や仕入債務の増加が主因となる構図へ変化した。 - FY2020前進有価証券報告書
「これは、主に税金等調整前当期純利益が1,239百万円減少したものの、売上債権の増減額による要因で2,446百万円、法人税等の支払額による要因で1,141百万円及びその他の要因で1,701百万円それぞれ増加したことによるものです。」
売上債権の増減が2,446百万円の営業CF増加要因となり、営業活動によるCFは前年度比3,698百万円増の6,454百万円となった。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「これは、主として売上債権の増減額（△は増加）が増加したことによるものです。」
営業活動によるキャッシュ・フローが前年同期比2,373百万円増加して3,202百万円となった主因として、売上債権の増減額の増加を初めて独立したテーマとして記載している。