棚卸資産増加による営業活動キャッシュ・フロー減少
FY2019-Q2に初出。21回の記載のうち7回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021-Q2。直近の記載は2026-08-07。
堺化学工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。139社中38社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに32社。
- 2026-08-07対処決算説明資料
「棚卸資産 ▲801百万円（▲3.4％） 主に、酸化チタン製品在庫の販売による減少」
棚卸資産が前期末から801百万円減少し、主に酸化チタン製品在庫の販売によるものと説明している。在庫圧縮の進展が継続している。 - FY2026対処有価証券報告書
「主な増減項目として、流動資産においては、受取手形及び売掛金が1,896百万円、仕掛品が1,719百万円、原材料及び貯蔵品が1,254百万円それぞれ減少いたしました。」
販売停滞や調達不安を背景に積み上がっていた棚卸資産は、仕掛品・原材料等の減少により圧縮された。 - 2026-05-13前進決算
「受取手形及び売掛金、棚卸資産の減少は、酸化チタン事業終了によるものです。」
酸化チタン事業終了に伴う売上債権・棚卸資産の減少が、運転資金圧縮の実績として示された。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「主な要因は、商品及び製品が1,292百万円増加したものの、現金及び預金が1,214百万円、原材料及び貯蔵品が989百万円減少したことによるものです。」
棚卸資産は商品・製品が増加する一方、原材料・貯蔵品は減少し、在庫の構成が変化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「売上債権及び棚卸資産の減少は、中期経営計画の目標でもあるCCC改善に向けた取り組みによるものです。」
受取手形・売掛金が2,696百万円、原材料・貯蔵品が1,292百万円減少し、CCC改善目標に沿った運転資金圧縮の実績を開示した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「主な要因は、建設仮勘定が1,105百万円増加したものの、受取手形及び売掛金が2,487百万円、現金及び預金が1,829百万円、商品及び製品が1,488百万円減少したことによるものです。」
商品及び製品が前連結会計年度末比1,488百万円減少し、前年まで続いていた在庫積み上がりの状況は弱まった。営業活動によるキャッシュ・フローも7,420百万円へ増加している。 - FY2024対処有価証券報告書
「これは、主に税金等調整前当期純利益が8,681百万円減少したことのほか、棚卸資産の増減額が8,335百万円増加し、減損損失が6,621百万円増加したことによるものです。」
前年度に営業キャッシュ・フローを押し下げた棚卸資産の増加は、当年度には増減額がプラス1,501百万円となり、キャッシュ・フローへの圧迫が弱まった。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「これは、主に税金等調整前四半期純利益が3,445百万円減少したものの、棚卸資産の増減額が4,921百万円減少したことによるものです。」
棚卸資産の増加による営業キャッシュ・フローの押し下げが前年同期より4,921百万円縮小し、営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期比2,064百万円増加した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「棚卸資産の増加は、電子材料関連製品の販売が停滞したこと、原燃料の高騰により製造コストが増加したことに加え、世界情勢を鑑み原燃料の安定的な調達が困難になる恐れがあるため在庫を確保していることによります。」
商品・製品が3,328百万円、原材料・貯蔵品が3,074百万円増加し、販売停滞、原燃料高騰、調達不安への備えによる在庫積み上がりが営業CFを押し下げた。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「主な要因は、商品及び製品が3,931百万円増加し、原材料及び貯蔵品が3,513百万円増加したことによるものです。」
商品・製品および原材料・貯蔵品が前連結会計年度末から合計7,444百万円増加し、棚卸資産の積み上がりが続いている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、営業活動によるキャッシュ・フローの収入は1,122百万円となり、前年同期に比べ4,261百万円減少しました。これは、主に棚卸資産の増減額が4,351百万円増加し、法人税等の支払額が1,038百万円増加したものの、補助金の受取額が771百万円増加し、保険金の受取額が521百万円増加したことによるものです。」
商品・製品、原材料・貯蔵品の増加により棚卸資産のキャッシュ・フロー押し下げが拡大し、営業CFは前年同期比4,261百万円減少した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「商品及び製品が2,245百万円増加したことによるものです。」
商品及び製品が前連結会計年度末の13,026百万円から15,272百万円へ2,245百万円増加し、棚卸資産増加の状況が続いている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「棚卸資産の増加は、原燃料の高騰に加え、世界情勢を鑑み原燃料の安定的な調達が困難になる恐れがあるため在庫を確保していることによります。」
原燃料価格高騰と調達不安への備えとして在庫を確保し、商品・製品、原材料・貯蔵品が増加した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「商品及び製品が1,580百万円増加」
第2四半期累計では棚卸資産の減少が記載されていたが、当第3四半期末には商品及び製品が前連結会計年度末比1,580百万円増加し、棚卸資産増加の状況が再び表れている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「棚卸資産の増減額（△は増加） 387 △ 509」
棚卸資産の増減額は前年同期の387百万円の減少から、当第2四半期累計では509百万円の増加に転じた。棚卸資産増加による営業キャッシュ・フローへの押し下げが再び生じている。 - FY2021対処有価証券報告書
「たな卸資産の減少は、前連結会計年度に新型コロナの拡大を見据えた在庫調整を行ってまいりましたが、現在の社会情勢を見ながら適正な在庫水準に調整していることによります。」
新型コロナを見据えて増加していた棚卸資産を適正水準へ調整し、棚卸資産増加によるキャッシュ・フロー圧迫の状況は弱まった。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「たな卸資産の増減額（△は増加） △2,054 387」
棚卸資産の増減額は前年同期の2,054百万円の増加から、当第2四半期累計では387百万円の減少となった。棚卸資産増加による営業キャッシュ・フローへの押し下げは弱まっている。 - FY2020棚卸資産増加継続・CF影響転換有価証券報告書
「増加しているたな卸資産水準につきましては、それぞれの事業における適正在庫水準だけでなく新型コロナウイルスの影響による不安定な社会情勢等を考慮しながら、引き続き管理を徹底してまいります。」
棚卸資産は商品・製品や原材料・貯蔵品の増加として残る一方、通期の営業CFは売上債権の増減等を主因に増加し、従来の棚卸資産増加によるCF減少だけではない構図となった。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、営業活動によるキャッシュ・フローの収入は3,202百万円となり、前年同期に比べ2,373百万円増加しました。これは、主として売上債権の増減額（△は増加）が増加したことによるものです。」
棚卸資産の増加額は前年同期並みの△2,054百万円である一方、営業活動によるキャッシュ・フローは売上債権の増減を主因に増加し、従来の『棚卸資産増加によるCF減少』中心の構図から変化している。 - FY2019棚卸資産増加によるCF減少継続有価証券報告書
「これは、主に税金等調整前当期純利益が1,660百万円増加したものの、たな卸資産の増減額（△は増加）が2,109百万円減少したことによるものです。」
棚卸資産の増加が営業活動によるキャッシュ・フローを押し下げ、営業CFは前年同期比1,185百万円減少して2,755百万円となった。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「これは、主としてたな卸資産の増減額（△は増加）が増加したことによるものです。」
営業活動によるキャッシュ・フローが前年同期比1,131百万円減少して828百万円となった主因として、棚卸資産の増加を記載している。キャッシュ・フロー計算書では棚卸資産の増減額を△2,035百万円としている。