製品構成差による電子材料利益への影響
FY2019-Q2に初出。9回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2023-Q1。直近の記載は2026-05-22。
堺化学工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。19社中4社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「またAI関連向けなどが好調に推移し、販売構成差の改善や、前期下期からの価格改定の効果もあり、売上高・利益ともに増加しました。」
電子材料では販売構成差が改善し、AI関連向けの好調および価格改定とともに売上高・利益の増加要因となった。 - FY2025悪化有価証券報告書
「日焼け止め用の超微粒子酸化チタン・酸化亜鉛は、国内向け出荷が伸び悩んでいるものの、海外向け出荷が堅調に推移し、前年同期比で売上高は増加しました。一方、利益については、販売構成の悪化及び評価損の計上もあり、前年同期比で利益は減少しました。」
化粧品材料では海外出荷により売上高は増加した一方、販売構成の悪化と評価損により利益が減少し、製品構成差の悪影響が顕在化した。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「日焼け止め用の超微粒子酸化チタン・酸化亜鉛は、国内向け出荷が伸び悩んでいるものの、海外向け出荷が堅調に推移し、前年同期比で売上高は増加しました。一方、利益については、販売構成の悪化及び評価損の計上もあり、前年同期比で利益は減少しました。」
製品構成差による利益影響は、従来の電子材料に加え、化粧品材料でも販売構成の悪化と評価損により利益を押し下げる要因として記載された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「積層セラミックスコンデンサ向け誘電体は、高付加価値品は比較的堅調に推移しましたが、中国ロックダウンの影響により、汎用品を中心に出荷数量が減少し、売上・利益ともに減少しました。誘電体材料も同じ影響により出荷総量が減少し、売上・利益ともに減少しました。」
高付加価値品が比較的堅調である一方、汎用品中心の出荷減少が続き、製品構成による影響と全体の減収減益が併存している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「積層セラミックスコンデンサ向け誘電体は、中国ロックダウンの影響もあり、汎用品を中心に売上が減少しましたが、高付加価値品は堅調に推移したため、利益は増加しました。誘電体材料も同影響を受けて出荷総量が減少し、売上・利益ともに減少しました。」
高付加価値品の出荷比率・製品構成が利益を支える一方、誘電体材料では出荷総量減少が売上・利益減少につながる状況が続いている。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「積層セラミックスコンデンサ向け誘電体は、中国ロックダウンの影響もあり売上が減少しましたが、前年同期に比べ高付加価値品の出荷割合が増えたため、利益は増加しました。誘電体材料も同影響を受けて出荷総量は減少しましたが、価格改定や販売製品の構成差により、売上・利益ともに増加しました。」
電子材料の製品構成差は、従来の利益への悪影響要因としてではなく、高付加価値品の出荷割合上昇や販売製品の構成差による利益・売上増加要因として記載された。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「電子材料は、売上は堅調に推移しましたが、利益は原燃料の値上がりや製品の構成差の影響を受けました。」
電子材料の売上は堅調だった一方、製品構成差が利益に実際に影響したと初めて記載している。