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堺化学工業(4078)・リスク悪化直近の決算(2026-08-07)では「対処」

亜鉛・ニッケル相場の変動

FY2017-Q1に初出。24回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。

24記載
11年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2019-Q32016: 220162017: 420172018: 320182019: 120192020: 220202021: 420212022: 220222023: 220232024: 220242025: 120252026: 12026
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-08-07対処決算

    「亜鉛製品は、自動車タイヤ向けなどの販売が堅調に推移し、国内亜鉛建値の高騰もあり、売上高・利益ともに増加しました。」

    国内亜鉛建値の下落で悪化していた従来の状況から、建値高騰と販売堅調により売上高・利益が増加する状況へ変化している。
  2. FY2026-H1悪化有価証券報告書

    「亜鉛製品は、前年同期比で販売は堅調に推移しているものの、国内亜鉛市況の下落による影響により、売上高・利益ともに減少しました。」

    前回の国内亜鉛建値高騰による利益増加から、国内亜鉛市況の下落により売上高・利益がともに減少する状況へ変化した。
  3. FY2025-H1再定義有価証券報告書

    「亜鉛製品は、自動車タイヤ向けなどの販売が減少し売上高は前年同期比で減少したものの、国内亜鉛建値相場の高騰により、前年同期比で利益は増加しました。」

    亜鉛製品では販売数量・売上高が減少する一方、亜鉛建値相場の高騰により利益が増加した。従来の亜鉛建値下落による減収減益とは異なる構図となっている。
  4. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「亜鉛製品は、自動車タイヤ向けが堅調に推移したものの、高騰していた亜鉛建値が下落し、売上・利益ともに減少しました。」

    自動車タイヤ向け需要は堅調である一方、亜鉛建値の下落により亜鉛製品の売上・利益が減少する状況を再確認している。
  5. FY2024-Q2悪化有価証券報告書

    「亜鉛製品は、自動車タイヤ向けが堅調に推移したものの、高騰していた亜鉛建値が下落し、売上・利益ともに減少しました。」

    自動車タイヤ向け需要は堅調だったが、亜鉛建値が高騰局面から下落に転じ、亜鉛製品の売上・利益が減少した。
  6. FY2023-Q3再定義有価証券報告書

    「リン製品は、自動車関連向けが低調でしたが、リン価格相場の高騰と価格改定により売上は増加しました。」

    従来の亜鉛・ニッケル相場の変動に加え、リン価格相場の高騰がリン製品の売上増加要因として記載され、対象となる相場変動の製品範囲が広がった。
  7. FY2023-Q2亜鉛建値高騰継続による増収増益有価証券報告書

    「亜鉛製品は、依然続く亜鉛建値の高騰により、売上・利益ともに増加しました。」

    亜鉛末事業撤退後も、亜鉛建値の高騰を背景に亜鉛製品の売上・利益がともに増加した。
  8. FY2022亜鉛末事業撤退の影響軽微有価証券報告書

    「亜鉛製品は、販売数量と売上高は当初計画より減少しましたが、景気の回復と亜鉛地金建値の高騰に支えられ、2021年5月に発生した湯本工場火災事故に起因する亜鉛末事業撤退の影響は軽微なものとなりました。」

    亜鉛建値の高騰による支えが続く一方、亜鉛末事業撤退の影響は軽微だったと通期で整理されている。
  9. FY2022-Q2亜鉛建値高騰による増収増益有価証券報告書

    「亜鉛製品については、亜鉛末事業からは撤退しましたが、自動車タイヤ向け酸化亜鉛が堅調に推移し、亜鉛建値が高騰していることから、前年同期比で売上・利益ともに増加しました。」

    亜鉛相場の変動について、亜鉛末事業からの撤退後もタイヤ向け酸化亜鉛が堅調で、亜鉛建値の高騰が売上・利益の増加要因となった。
  10. FY2022-Q1再定義有価証券報告書

    「亜鉛製品については、亜鉛末工場の爆発・火災事故の影響が当第1四半期においては限定的で、自動車タイヤ向け酸化亜鉛が好調であったほか、亜鉛建値が前年同期に比べ大きく上昇したこともあり、売上・利益ともに増加しました。」

    亜鉛・ニッケル関連の影響は、前年度の亜鉛建値下落や顧客工場立ち上げ遅延による悪化から、亜鉛建値の大幅上昇とタイヤ向け需要による亜鉛製品の増収増益へ変化した。
  11. FY2021再定義有価証券報告書

    「ニッケル触媒は、将来の需要拡大を見据え水添石油樹脂メーカー各社において設備投資が進められている中、予定していた主要顧客の新工場立ち上げの遅れにより、計画通りに生産と販売が進まず、売上高・利益ともに減少しました。」

    相場変動を中心とする従来の記載から、主要顧客の新工場立ち上げ遅延によるニッケル触媒の生産・販売計画未達へ、影響要因が具体化している。
  12. FY2021-Q3再定義有価証券報告書

    「亜鉛製品は、8月以降亜鉛建値が上昇基調に転じ、自動車生産回復によりタイヤ向け酸化亜鉛が増加しているものの、第2四半期までの落ち込みをカバーできず、売上・利益ともに減少しました。」

    亜鉛建値の下落や自動車生産減による悪化から、亜鉛建値上昇と自動車生産回復による改善要因が現れた一方、累積的な落ち込みを補えず売上・利益は減少する構図へ変化している。
  13. FY2021-Q1悪化有価証券報告書

    「亜鉛製品は、自動車生産減によりタイヤ向け酸化亜鉛が減少するとともに、亜鉛建値の下落も受けて、売上・利益ともに減少しました」

    亜鉛建値の下落に加え、自動車生産減によるタイヤ向け酸化亜鉛の減少が重なり、売上・利益ともに減少した。
  14. FY2020悪化有価証券報告書

    「ニッケル触媒は、石油樹脂の水素添加用途が供給過多で数量及び価格等厳しい状況が継続する中で」

    ニッケル関連では、従来の相場変動による影響に加えて、供給過多により数量・価格の厳しい状況が継続していると記載された。
  15. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「化粧品向け微粒子酸化チタンや微粒子酸化亜鉛は好調に推移しましたが、酸化亜鉛の工業用途向けについては亜鉛建値下落の影響を受けました。」

    亜鉛建値下落が酸化亜鉛工業用途向けに影響する状況を引き続き記載している。
  16. FY2019-Q2悪化有価証券報告書

    「酸化亜鉛の工業用途向けについては亜鉛建値の下落により利益を落としました。」

    前回まで亜鉛建値の上昇による販売単価上昇が記載されていたが、今回は亜鉛建値の下落が酸化亜鉛工業用途向けの利益減少として実際に表れている。
  17. FY2018再掲有価証券報告書

    「亜鉛製品は、出荷数量が減少したものの、亜鉛建値の上昇を受けて販売単価が高値で推移しました。」

    亜鉛建値上昇による販売単価の高値推移を継続して記載している。一方、出荷数量は減少した。
  18. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「亜鉛製品は、出荷数量が減少したものの、亜鉛建値の上昇を受けて販売単価が高値で推移しました。」

    亜鉛建値の上昇と販売単価の高値推移が続いている。一方、出荷数量は減少したと記載している。
  19. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「亜鉛製品は、出荷数量が減少したものの、亜鉛建値の上昇を受けて販売単価が高値で推移しました。」

    亜鉛建値の上昇と販売単価の高値推移を継続して記載している。一方、酸化チタンでは鉱石価格上昇によるコスト増が利益を押し下げている。
  20. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「亜鉛製品は、亜鉛建値が上昇したことにより、販売単価が高値で推移しました。」

    亜鉛建値の上昇と、それに伴う販売単価の高値推移を引き続き記載している。
  21. FY2017再定義有価証券報告書

    「当社におきましては、酸化チタンは、グラビアインキ用途向けや繊維用途向けへの拡販が実り、亜鉛製品は年度後半に亜鉛建値がやや上昇したことから堅調に推移しました。」

    亜鉛製品については相場下落による販売価格下落ではなく、年度後半の亜鉛建値上昇による堅調推移が記載されている。一方、ニッケル建値下落による電極材料向け製品への影響は別途継続している。
  22. FY2017-Q3再定義有価証券報告書

    「大崎工業株式会社は電極材料向け製品が原料であるニッケル建値の値下がりの影響を受けた。」

    亜鉛製品については売上回復と記載され、前回の亜鉛相場下落による販売価格下落は明示されていない。一方、ニッケル建値の値下がりによる電極材料向け製品への影響は継続している。
  23. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「亜鉛製品は亜鉛相場の値下がりに伴い販売価格が下落した。」

    亜鉛相場の値下がりによる販売価格下落が引き続き記載され、ニッケル相場の値下がりも電極材料向け製品に影響したとしている。
  24. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「亜鉛製品は亜鉛相場の値下がりに伴い販売価格が下落した。」

    亜鉛相場の値下がりによる販売価格下落を記載している。また、ニッケル相場の値下がりが電極材料向け製品にも影響したとしている。
一緒に動いた変遷

「国内消費の回復遅れと海外経済減速による下振れリスク」は、この変遷が動いた24回のうち8回、同じ書類で同じ向きに動きました。

887666★123456
  1. ★この変遷
  2. 1国内消費の回復遅れと海外経済減速による下振れリスク8回
  3. 2OTC医薬品の伸び悩み8回
  4. 3為替差損の発生による経常利益への影響7回
  5. 4誘電体材料の車載・海外向け堅調6回
  6. 5顧客の生産計画・需要変動による出荷減少6回
  7. 6スマートフォン・衛生材料など顧客需要の変化6回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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