景気変動によるIT投資・受注減少リスク
FY2021に初出。14回の記載のうち11回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2026。
シイエヌエスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。36社中16社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに2社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「一方で、顧客都合による案件規模の縮小や、一部案件の長期化に伴う収益性の低下、ERP事業の立ち上げに伴う人材育成等のコスト先行により、売上高は概ね前期並みとなり、売上総利益は前期を下回りました。」
顧客都合による案件規模縮小と案件長期化が実際に発生し、ビジネスソリューション事業の収益性低下と売上総利益減少につながった。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「システム基盤事業は、主要顧客における大規模なシステム更改案件の延伸やプロジェクト凍結等の影響がありましたが、当社オリジナルサービス「U-Way」の引き合いが増加し複数の新規エンドユーザーを獲得できたこと、また、地方自治体におけるガバメントクラウド案件を受注できたこと等により、当連結会計年度における当事業の売上高は、前期比1.9％増の1,812,747千円となりました。」
主要顧客の大規模システム更改案件の延伸とプロジェクト凍結が実際に発生し、システム基盤事業の業績に影響した。一方、U-Way及びガバメントクラウド案件で影響の補完を進めた。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「一方で、既存顧客における案件の終了や顧客都合によるプロジェクト凍結・開始延期等があり、当中間連結会計期間における当事業の売上高は、前年同期比2.7％減の861,583千円となりました。」
既存顧客案件の終了、顧客都合によるプロジェクト凍結・開始延期が実際に発生し、システム基盤事業の減収要因となった。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「ビッグデータ分析事業は、組織再編による人員減少の体制で今期開始いたしました。このような状況のなか、主要顧客における事業環境の変化による受注案件の縮小、新規顧客にて計画していた案件の中止等の影響を受けました。」
顧客側の事業環境変化による受注案件縮小や新規案件中止が実際に発生し、事業売上への影響が記載された。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「ビッグデータ分析事業では、新規案件の受注があったものの、新規顧客において計画していた案件の中止、既存顧客都合による案件規模縮小の影響により、当第２四半期連結累計期間における当事業の売上高は、前年同期比1.9％減の557,824千円となりました。」
顧客側の案件中止・規模縮小が実際に発生し、ビッグデータ分析事業の売上減少要因となった。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「ビッグデータ分析事業では、新規案件の受注があったものの、新規顧客において計画していた案件立ち上がりの遅れ、既存顧客都合による案件規模縮小の影響を受け、当第１四半期連結累計期間における当事業の売上高は、前年同期比5.9％減の264,842千円となりました。」
顧客側の案件立ち上がり遅延と案件規模縮小が実際に発生し、ビッグデータ分析事業の売上高が前年同期比5.9％減少した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループの主たる事業は、国内企業に対するコンピューターシステム及びプログラミングの開発に関する受託業務の運営であるため、国内企業の設備投資（IT投資）の動向に影響を受けやすい傾向にあります。」
国内企業のIT投資減少や景気変動による受注減少リスクを引き続き開示している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「業務システムインテグレーション事業では、引き続き金融業界における法規制対応の需要に支えられ、新規案件の獲得が進みました。いくつかの案件は利益率が高く、当第３四半期連結累計期間における当事業の売上総利益率は、前年同期比2.1％増となっております。一方、売上高については、顧客都合による案件終了の影響を受け、前年同期比5.9％減の1,016,552千円となりました。なお、上記減収は当事業の一部の案件中断により発生しておりますが、案件中断後のリソースをシームレスにデジタル革新推進事業へ振り向けたため、当社グループとしては計画どおりの売上を確保しています。」
顧客都合による案件終了・中断が実際に発生し、業務システムインテグレーション事業の売上高は前年同期比5.9％減となった。一方、中断後のリソースをデジタル革新推進事業へ振り向け、グループ全体では計画どおりの売上を確保した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「システム基盤事業においては、2022年10月に「U-Way Oracle Cloud Infrastructure導入・運用支援サービス」を開始しており、複数の新規顧客を獲得しております。本サービスの活用により今後、利益面において大きく寄与してくることが期待されます。」
顧客都合による案件中止・開始遅延が続き、クラウド基盤事業の売上高は前年同期比5.5％減となった。また、顧客側の内製化により業務システムインテグレーション事業も前年同期比12.3％減となり、受注・売上への影響が拡大した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「業務システムインテグレーション事業においては、新規案件の獲得が進んだものの、主に顧客側における案件内製化の影響が大きく、当第１四半期連結連結累計期間における当事業の売上高は、前年同期比4.6％減の318,438千円となりました。」
顧客側の案件内製化が実際に売上減少要因となり、業務システムインテグレーション事業の売上高が前年同期比4.6％減少した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「国内の情報サービス市場は、COVID-19の影響が大きい業界においてIT投資の抑止が見受けられ、市場成長は横ばいの兆しとなっております。」
COVID-19の影響が大きい業界でIT投資抑制が実際に見られ、市場成長が横ばいとなる兆しを記載している。 - FY2021初出有価証券報告書
「国内企業全体のIT投資需要が減少した場合、新規受注の減少や既存契約の解約等により当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
国内企業向け受託業務であるため、景気悪化、IT投資縮小、開発内製化の影響を受ける構造を示している。