GIGAスクール・Chromebook・Google Workspace・セキュリティ機器販売の伸長
FY2021-Q3に初出。15回の記載のうち8回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2022。直近の記載はFY2026-H1。
電算システムホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。9社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「SI・ソフト開発分野においては、オートオークション業向けシステム案件が好調に推移したほか、その他SI案件についても堅調に推移いたしました。クラウド・ライセンス分野においては、Google Workspace、Google Cloud Platformなどの各種クラウドサービスが引き続き堅調に推移いたしました。また、導入支援・移行サービスを含んだ案件の好調に伴いエンジニア稼働が高水準で推移したことに加え、前期における不採算案件の影響が生じなかったため、利益も増加いたしました。」
クラウドサービス、オートオークション向けシステム、導入支援・移行サービスを含む案件が伸長要因となり、前期の不採算案件の影響が生じなかったことで、情報サービス事業は売上高22,160百万円、営業利益834百万円となった。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「一方、一部の仕入れ価格の上昇や人件費の増加及び過去に受注したシステム開発の契約を解除した影響などにより利益は減少いたしました。」
クラウドサービス、オートオークション向けシステム、Google Chromebook等により情報サービス事業の売上は増加した一方、仕入れ価格・人件費の上昇および過去受注したシステム開発契約の解除の影響により利益が減少した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「Google Workspace、GoogleMaps、Google Cloud Platformなどのクラウドサービス分野、GoogleGemini生成AIの新規分野が好調に推移しました。一方、継続的な仕入れ原価の増加やソフト開発プロジェクトの不採算案件において工数の発生および更なる工数見直しが発生したことにより、営業損失となりました。」
クラウド・生成AI分野の好調が売上を支える一方、仕入れ原価上昇と不採算案件の追加工数により情報サービス事業は営業損失となった。 - FY2024-H1再定義有価証券報告書
「SI・ソフト開発では、各種業務システムなどの案件や、Google Workspace、GoogleMaps、Google Cloud Platformなどのクラウドサービス分野が好調に推移しました。一方、前期に発生したソフト開発プロジェクトの不採算案件において更なる工数見直しが発生したことなどにより利益が減少となりました。」
クラウドサービスや各種業務システムの好調が売上増加要因として記載される一方、ソフト開発の不採算案件における更なる工数見直しが利益減少要因として併記されている。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「自治体向けシステム、製造業向けシステムなどの案件や、Google Workspace、GoogleMapsなどのクラウドサービス分野が好調に推移し、また、情報セキュリティ商材も好調に推移したことから、商品及び製品販売においてスポット案件などの減少があったものの売上は増加となりました。」
情報サービス事業の売上伸長要因が、自治体・製造業向けシステム、クラウドサービス、情報セキュリティ商材へ広がる一方、商品・製品販売ではスポット案件が減少したと記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「Google Workspace、GoogleMapsなどのクラウドサービス分野が好調に推移しており、また基幹系システムやオートオークション業務システムなどの案件、情報セキュリティ商材が好調に推移した結果、売上が大きく伸長いたしました。」
GIGAスクール案件からクラウドサービス、基幹系・業務システム、情報セキュリティ商材、自治体案件等へ広がった売上伸長要因を継続して記載している。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「一部ソフト開発において不採算案件があったものの、ゼネコン向けシステム、オートオークション業務システムなどの案件、Google Workspace、GoogleMapsなどのクラウドサービス分野が好調に推移しており、また、情報セキュリティ商材も好調に推移した結果、売上が大きく伸長いたしました。商品及び製品販売では、自治体向けの機器販売案件、医科・歯科向けオンライン資格確認端末導入などにより売上が伸長いたしました。」
従来のクラウドサービス・情報セキュリティ商材・自治体案件に加え、医科・歯科向けオンライン資格確認端末導入を売上伸長要因として記載している。一方、一部ソフト開発の不採算案件も併記している。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「ＳＩ・ソフト開発においては、ゼネコン向けシステム、オートオークション業務システムなどの案件や、Google Workspace、GoogleMapsなどのクラウドサービス分野が好調に推移し、また、情報セキュリティ商材も好調に推移した結果、売上が大きく伸長いたしました。商品及び製品販売においては、自治体向けの機器販売案件などにより売上が伸長いたしました。」
売上伸長要因として、ゼネコン向け・オートオークション業務システム、クラウドサービス、情報セキュリティ商材、自治体向け機器販売案件を具体的に記載している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「ＳＩ・ソフト開発においては、大手ゼネコン向けシステム、医療法人向けシステムなどの案件や、Google Workspace、GoogleMapsなどのクラウドサービス分野が好調に推移し、また、情報セキュリティ商材も好調に推移した結果、売上が大きく伸長いたしました。商品及び製品販売においては、自治体向けの大型案件などにより売上が伸長いたしました。」
GIGAスクール関連案件を中心とした従来の説明から、大手ゼネコン・医療法人向けシステム、クラウドサービス、情報セキュリティ商材、自治体向け大型案件へと、売上伸長要因の記載が広がっている。 - FY2022再定義有価証券報告書
「ＳＩ・ソフト開発においては、Google Workspace、GoogleMapsなどのクラウドサービス分野が好調に推移しております。」
GIGAスクール案件の伸長を中心とした従来の説明から、Google Workspace、GoogleMaps等のクラウドサービスの好調へと、成長要因の記載が移っている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「基幹系システム更新やGoogle Workspaceなどが順調に推移したものの、前年度にあったGIGAスクール関連の案件の終息により売上は減少しております。」
Google Workspace等は順調に推移した一方、GIGAスクール関連案件の終息により情報サービス事業の売上が減少したと記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「GIGAスクール関連やChromebookやGoogle Workspace、セキュリティ製品販売及びサービスが大きく伸長しております。」
教育ICT、クラウド、セキュリティ製品・サービスの伸長を情報サービス事業の売上増加要因として継続して記載している。 - FY2021-Q3初出有価証券報告書
「GIGAスクール関連やChromebookやGoogle Workspace、セキュリティ機器販売が大きく伸長しております。」
情報サービス事業の売上増加要因として、教育ICT、クラウドサービス、セキュリティ機器販売の伸長を記載している。