IoT・AI・5Gを活用したデジタル事業への対応
FY2021-Q3に初出。16回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-10-15。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに132社。
- 2026-09-01前進その他開示
「ゴーガが長年培ってきた位置情報システム（GIS）の開発ノウハウおよび Google Maps Platform に関する高度な技術を活用し、自治体が公開するオープンデータ（東京都・秋田県）を基に危険度を可視化する情報サイト「熊.jp」を構築いたしました。」
既存のデジタル事業対応について、GIS、Google Maps Platform、3D技術およびオープンデータを活用した具体的なWebサイトを公開した。さらに、自治体向け防災ソリューションおよび民間企業向け安全管理システムへの展開方針を示している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「クラウド・ライセンス分野においては、Google Workspace、Google Cloud Platformなどの各種クラウドサービスが引き続き堅調に推移いたしました。」
Google Workspace、Google Cloud Platformなどのクラウドサービスをデジタル関連事業の成長分野として継続して記載している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「ＳＩ・ソフト開発では、各種業務システム案件や、Google Workspace、GoogleMaps、Google Cloud Platformなどのクラウドサービス分野、GoogleGemini生成AIの新規分野が好調に推移しました。」
従来のIoT・AI・DX・クラウド対応に加え、GoogleGemini生成AIの新規分野と生成AI活用支援を明示し、デジタル事業の対象を広げている。 - FY2024-H1再定義有価証券報告書
「SI・ソフト開発では、各種業務システムなどの案件や、Google Workspace、GoogleMaps、Google Cloud Platformなどのクラウドサービス分野が好調に推移しました。」
デジタル関連の好調分野として、従来のGoogle Workspace、GoogleMapsに加え、Google Cloud Platformを明示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「自治体向けシステム、製造業向けシステムなどの案件や、Google Workspace、GoogleMapsなどのクラウドサービス分野が好調に推移し、また、情報セキュリティ商材も好調に推移した」
自治体・製造業向けシステム、クラウドサービス、情報セキュリティ商材の好調を、デジタル関連事業の進展として継続して記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「顧客企業との共創やビジネスパートナーの技術・サービスを活用したオープンイノベーションによってDX推進など多様化する顧客のニーズに対応してまいります。」
顧客との共創およびビジネスパートナーとのオープンイノベーションによるDX支援を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「Google Workspace、GoogleMapsなどのクラウドサービス分野が好調に推移し、また、情報セキュリティ商材も好調に推移した結果、売上が大きく伸長いたしました。」
クラウドサービスおよび情報セキュリティ商材の好調を、デジタル関連事業の進展として継続して記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「Google Workspace、GoogleMapsなどのクラウドサービス分野が好調に推移し、また、情報セキュリティ商材も好調に推移した結果、売上が大きく伸長いたしました。」
クラウドサービスおよび情報セキュリティ商材の好調を、デジタル関連事業の進展として記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「顧客企業との共創やビジネスパートナーの技術・サービスを活用したオープンイノベーションによってDX推進など多様化する顧客のニーズに対応してまいります。」
顧客との共創とビジネスパートナーとのオープンイノベーションによるDX支援の方向を継続している。 - FY2021DX支援の方向を具体化有価証券報告書
「顧客企業との共創やビジネスパートナーの技術・サービスを活用したオープンイノベーションによってDX推進など多様化する顧客のニーズに対応してまいります。」
IoT・AI・5Gなどのデジタル化への対応について、顧客企業との共創およびビジネスパートナーとのオープンイノベーションを通じたDX推進支援として手段を具体化した。 - FY2021-Q3初出有価証券報告書
「あらゆるモノがインターネットで繋がるIoT（Internet of Things）とAI（人工知能）の活用により、業種を問わず様々な企業でデジタルトランスフォーメーション（DX）が進み、次世代通信（5G）の本格化に向け、ビジネスの大きな転換期、まさに、第４次産業革命とデジタルビジネス時代が加速しております。」
IoT、AI、DX、5Gを含むデジタル化を事業環境の大きな変化として捉え、新しいデジタル技術による価値創出が必要な状況を記載している。