新規製品の研究開発・事業化とM&Aを含む新事業開拓
FY2016に初出。27回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載は2026-04-28。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに93社。
- 2026-04-28前進決算
「北海道大学と連携し、少量多品種から大量生産まで対応可能な脂質ナノ粒子の生産装置を開発」
新製品・新事業に関する研究開発として、脂質ナノ粒子の生産装置開発をトピックスに記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「自動車関連製品ではEVバッテリー用延焼防止クッションの生産を開始しました。」
新規製品の事業化について、EVバッテリー用延焼防止クッションの生産開始という具体的な段階到達を記載している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当社の持分法適用関連会社であった三益半導体工業（株）は、株式の追加取得により、当中間連結会計期間において、当社の連結子会社となりました。なお、同社の資本金の額が当社の資本金の額の100分の10以上に相当するため、同社は当社の特定子会社に該当します。」
M&A・新事業開拓に関する取組みとして、持分法適用関連会社であった三益半導体工業の株式を追加取得し、連結子会社化したことを記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「食品包装用塩ビラッピングフィルムはインバウンド需要の増加を背景に外食・宿泊産業向けの販売が伸びました。」
買収した食品包装用塩ビラッピングフィルム事業について、インバウンド需要を背景に外食・宿泊産業向け販売の伸長が通期でも記載されている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
新規製品の研究開発・事業化および新事業開拓に関係する研究開発活動について、重要な変更がないと記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「食品包装用塩ビラッピングフィルムはインバウンド需要の増加を背景に外食産業向けの販売が伸びました。」
買収した食品包装用塩ビラッピングフィルム事業について、インバウンド需要を背景に外食産業向け販売の伸長が続いた。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「食品包装用塩ビラッピングフィルムはインバウンド需要の増加を背景に外食産業向けの販売が伸びました。」
買収した食品包装用塩ビラッピングフィルム事業について、インバウンド需要の増加を背景に外食産業向け販売が伸びたと記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
新規製品の研究開発・事業化および新事業開拓に関係する研究開発活動について、重要な変更がないと記載している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「車載用途、パーソナルケア及びヘルスケア用途を大きく伸長させることができました。加えて、特徴のある製品を数多く上市して、販売増を図りました。」
新規製品の事業化について、特徴のある製品を数多く上市し、販売増を図ったという具体的な進展を記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「食品包装用塩ビラッピングフィルムは事業買収により、売上が増加しました。」
キッチニスタ買収について、連結化に続き、食品包装用塩ビラッピングフィルムの売上増加という事業上の効果を通期で記載している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「食品包装用塩ビラッピングフィルムは当第３四半期より株式会社キッチニスタの連結化により、売上が増加しました。」
FY2022-Q2に記載されたキッチニスタ買収について、第3四半期からの連結化と売上増加という事業上の効果を記載している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当期８月、食品包装用塩ビラッピングフィルムの製造・販売を事業とする株式会社キッチニスタを買収しました。」
M&Aを含む新事業開拓について、食品包装用塩ビラッピングフィルム事業を行う株式会社キッチニスタの買収を当期8月に実施したと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
新規製品の研究開発・事業化およびM&Aを含む新事業開拓に関係する研究開発活動について、重要な変更がないと記載している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「半導体デバイスパッケージ材料、新種の基板材料や５Ｇ対応材料の上市を推し進めます。」
新規製品の研究開発・事業化を、半導体パッケージ材料、新種基板材料、5G対応材料の上市という具体的な製品展開に結び付けている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
新規製品の研究開発・事業化およびM&Aを含む新事業開拓に関係する研究開発活動について、重要な変更がないと記載している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「封止材料や基板材料で５Ｇ対応をはじめとする新製品を繰り出していきます。」
新規製品の研究開発・事業化を、5G対応を含む封止材料・基板材料の新製品展開として具体的な材料分野に結び付けている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
新規製品の研究開発・事業化およびM&Aを含む新事業開拓に関係する研究開発活動について、重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
新規製品の研究開発・事業化およびM&Aを含む新事業開拓に関係する研究開発活動について、重要な変更がないと記載している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社は、当社のあらゆる製品がこうした目的に資するよう取り組むとともに、この目的に向かって新製品開発の実を上げてまいります。当社の素材があったからこそ、生活が改善、向上し、市場の課題が解決したと称される、そういう素材価値を提供する。これが当社の役割であり、それを通じて持続的な社業の成長を図ってまいります。」
将来の柱となる新規製品の研究開発・事業化を、データ処理、自動運転、IoT、5G、AI等に資する素材価値の提供と持続的成長に結び付けて説明している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
新規製品の研究開発・事業化およびM&Aを含む新事業開拓に関係する研究開発活動について、重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
新規製品の研究開発・事業化およびM&Aを含む新事業開拓に関係する研究開発活動について、重要な変更がないと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「さらに、将来の柱となる事業を生み出すため、世界の新しいニーズを先取りした独自性のある新規製品の研究開発と事業化を加速させるとともに、Ｍ＆Ａなども視野に入れた新しい事業の開拓にも注力してまいります。」
新規製品の研究開発・事業化の加速と、M&Aを含む新事業開拓を引き続き掲げている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
新規製品の研究開発・事業化およびM&Aを含む新事業開拓に関係する研究開発活動について、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
新規製品の研究開発・事業化およびM&Aを含む新事業開拓に関係する研究開発活動について、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
新規製品の研究開発・事業化およびM&Aを含む新事業開拓に関係する研究開発活動について、重要な変更がないと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「さらに、将来の柱となる事業を生み出すため、世界の新しいニーズを先取りした独自性のある新規製品の研究開発と事業化を加速させるとともに、Ｍ＆Ａなども視野に入れた新しい事業の開拓にも注力してまいります。」
新規製品の研究開発・事業化の加速と、M&Aを含む新事業開拓を引き続き掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「さらに、将来の柱となる事業を生み出すため、世界の新しいニーズを先取りした独自性のある新規製品の研究開発と事業化を加速させるとともに、Ｍ＆Ａなども視野に入れた新しい事業の開拓にも注力してまいります。」
将来の柱の創出に向け、独自性のある新規製品の事業化とM&Aを含む新事業開拓を掲げている。