イビデン（4062）・リスク顕在化
電子事業構造改革に伴う追加費用発生リスク
FY2017-Q2に初出。3回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2017。
3記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
事業構造改革・改善に伴う費用・引当金の計上63社が書いているテーマ・逆風61社・追い風3社
イビデンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。13社中2社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに3社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている63社のうち14社を表示しています。上の文は63社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2017顕在化有価証券報告書
「事業構造改革費用の内訳は、電子セグメントの事業構造改革に伴う固定資産の減損損失38,108百万円、セラミックセグメントの事業構造改革に伴う固定資産の減損損失1,253百万円、全社資産である遊休資産の減損損失7,667百万円、たな卸資産の評価損2,547百万円及び和解金12,412百万円となります。」
事業構造改革費用として減損、棚卸資産評価損、和解金が計上され、合計は619億88百万円となった。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「事業構造改革費用の内訳は、電子セグメントの事業構造改革に伴う固定資産の減損損失41,325百万円、たな卸資産の評価損2,515百万円及び和解金12,254百万円となります。なお、事業構造改革の進捗に伴い追加の費用が発生する可能性があります。」
前四半期に示された事業構造改革費用に加え、減損・評価損・和解金が計上され、追加費用発生の可能性が実際の費用増加として現れている。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「事業構造改革費用の内訳は、電子セグメントの事業構造改革に伴う固定資産の減損損失40,038百万円及びたな卸資産の評価損2,469百万円となります。なお、事業構造改革の進捗に伴い追加の費用が発生する可能性があります。」
構造改革に伴う費用425億07百万円を計上したうえで、改革の進捗に伴う追加費用発生の可能性を明示している。