イビデン（4062）・リスク悪化
住宅着工数減少による住宅資材販売減少
FY2022-Q1に初出。7回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
7記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
住宅着工減少・建材価格競争による事業悪化24社が書いているテーマ・逆風24社・追い風1社
イビデンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。21社中15社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに5社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている24社のうち14社を表示しています。上の文は24社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「建材部門におきましては、建築基準法改正の影響を受け、住宅着工が遅れ販売棟数が減少したことにより、売上高は前年同期に比べ減少しました。」
従来の住宅着工数減少リスクに、建築基準法改正による住宅着工の遅延が加わり、建材部門の販売棟数・売上高減少として実績に現れた。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「建材部門におきましては、住宅着工件数の落ち込みによる販売棟数の減少影響を受けたものの、昨年度実施した買収の効果もあり、売上高・営業利益ともに前年同期に比べ増加しました。」
住宅着工件数の落ち込みと販売棟数減少は継続しているが、昨年度実施した買収の効果により建材部門の売上高・営業利益は増加し、影響が相対的に緩和された。 - FY2024対処有価証券報告書
「建材部門におきましては、住宅着工件数の落ち込みによる販売棟数の減少影響を受けたものの、住宅材料事業を強化したことにより、売上高・営業利益ともに前連結会計年度に比べ増加しました。」
住宅着工件数の落ち込みによる販売棟数減少は継続したが、住宅材料事業の強化により、建材部門の売上高・営業利益は増加した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「建材部門におきましては、住宅着工の落ち込みによる販売棟数の減少などにより、売上高・営業利益ともに前年同期に比べ減少しました。」
住宅着工数の落ち込みが販売棟数の減少を通じて、建材部門の売上高・営業利益減少につながる状況を再確認している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「建材部門におきましては、住宅着工の落ち込みによる販売棟数の減少などにより、売上高・営業利益ともに前年同期に比べ減少しました。」
住宅着工数の減少が販売棟数の減少を通じて、建材部門の売上高・営業利益減少として引き続き実績に現れた。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「建材部門におきましては、抗ウイルスへの関心が高まり、抗ウイルスメラミン化粧板・関連商材の販売は増加しましたが、COVID-19の影響を受け集合住宅の着工数が低迷したことにより、売上高は前年同期に比べて減少しました。」
集合住宅の着工数低迷が住宅関連販売の減少として第2四半期にも実績化した。抗ウイルス関連商材の販売増加では補いきれず、建材部門は減収となった。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「米国からの輸入材減少に伴う住宅着工数の減少により、住宅資材事業における販売が減少し、売上高は前年同期に比べて減少しました。」
米国からの輸入材減少に伴う住宅着工数の減少が、住宅資材事業の販売減少として第1四半期の実績に現れた。