高効率発電設備の増強とエネルギー効率の高い生産プロセス
FY2020に初出。6回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに29社。
- FY2026前進有価証券報告書
「温室効果ガス排出量の削減に向けて、新規工場の省エネ設備導入・既存工場の生産設備への省エネ技術の導入と稼働の効率化、並びに海外拠点における再生可能エネルギー活用の継続・拡大を行っております。」
新規・既存工場の省エネ設備、稼働効率化及び海外拠点の再生可能エネルギー活用を継続・拡大した。2025年度のスコープ1・2排出総量は293千トン-CO2eとなった。 - FY2024前進有価証券報告書
「現在は、排出を減らす活動として、新設備の導入、工場棟の建設など投資のタイミングと合わせ、よりエネルギー効率の高い設備や排出の少ない技術の導入、及び排出を変える活動として、自家発電をはじめ再生可能エネルギーの活用と導入、実用化が進む新エネルギーの積極的な導入の検討を進めております。生産設備への省エネ技術の導入と稼働の効率化、ならびに海外拠点における再生可能エネルギーの普及により温室効果ガス排出量の削減が進み、2023年度の温室効果ガスの排出量（スコープ１と２の合計）は、286千トン-CO2を見込んでおります。」
高効率設備、低排出技術、自家発電、再生可能エネルギーの導入を継続し、2023年度のスコープ1・2排出量を286千トン-CO2と見込んでいる。 - FY2023再掲有価証券報告書
「現在は、排出を減らす活動として、新設備の導入、工場棟の建設など投資のタイミングと合わせ、よりエネルギー効率の高い設備や排出の少ない技術の導入、及び排出を変える活動として、自家発電をはじめ再生可能エネルギーの活用と導入、実用化が進む新エネルギーの積極的な導入の検討を進めております。」
高効率設備・低排出技術の導入、自家発電、再生可能エネルギー、新エネルギーの導入検討を、設備投資と連動した対応として具体化している。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、気候変動の加速を受けた気候変動関連の規制強化がエネルギー調達コストの上昇を招くリスクと捉え、発電効率の高い発電設備の増強などエネルギー効率の高い生産プロセスの実現・自社再生可能エネルギーの効率的な活用を図っております。」
従来の高効率発電設備・省エネルギー型生産プロセスに加え、自社再生可能エネルギーの効率的活用まで対応手段を広げた。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「当社グループにおきましては、最新のデジタル技術の展開(DX)・グリーンエネルギーの活用・転換(GX)を進めるとともに、気候変動問題への対応については、重要な経営課題の一つと位置付け、2050年温室効果ガス排出実質ゼロの実現に向けた2030年度目標を策定した上で、事業成長と気候変動対応(GX*)の両立を目指してまいります。」
高効率発電設備や省エネルギー型生産プロセスという従来の対応に加え、GX、2050年実質ゼロ、2030年度目標を組み合わせ、気候変動対応の時間軸と到達目標を明示した。 - FY2020初出有価証券報告書
「発電効率の高い発電設備の増強などエネルギー効率の高い生産プロセスの実現を図っております。」
気候変動関連規制によるコスト上昇への対応手段として、高効率発電設備の増強と省エネルギー型生産プロセスを初めて記載した。