2021年12月期を初年度とする三ヶ年中期経営計画と有償契約数のKPI化
FY2020に初出。17回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載は2026-09-09。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-09-09引き上げnews.yahoo.co.jp
「トヨクモは、毎年30～50％の成長を継続し、2040年までには、売上高1000億円規模を目指す。」
従来の中期経営計画・KPIに加え、2040年の売上高1,000億円規模と年間成長率30～50％という長期的で具体的な目標が報じられた。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと再確認している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当社グループは過年度実績を踏まえ、2026年12月期の経営計画を策定しており、目標達成に向けて取り組みを行っております。」
従来の2025年12月期の経営計画から、2026年12月期の経営計画へ対象年度が更新された。有償契約数、MRR、チャーンレートを重要指標とする構成は維持されている。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループは過年度実績を踏まえ、2025年12月期の経営計画を策定しており、目標達成に向けて取り組みを行っております。当社グループのサービスは、利用期間に応じて料金が発生するビジネスモデルであり、有償契約数の増加により、継続的に収益が積み上がるストック型ビジネスであることから、有償契約数、MRR（注）、チャーンレートを重要な指標としております。」
従来の三ヶ年中期経営計画の初年度に関する記載から、2025年12月期の経営計画を策定したとの記載へ変わった。有償契約数、MRR、チャーンレートを重要指標とする構成は維持されている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社は2024年12月期を初年度とする三ヶ年の中期経営計画を策定しており、目標達成に向けて取り組みを行っております。当社のサービスは、利用期間に応じて料金が発生するビジネスモデルであり、有償契約数の増加により、継続的に収益が積み上がるストック型ビジネスであることから、有償契約数、MRR（注）、チャーンレートを重要な指標としております。」
中期経営計画の初年度が、従来の2023年12月期から2024年12月期へ変更された。有償契約数、MRR、チャーンレートを重要指標とする構成は維持されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社は2023年12月期を初年度とする三ヶ年の中期経営計画を策定しており、目標達成に向けて取り組みを行っております。当社のサービスは、利用期間に応じて料金が発生するビジネスモデルであり、有償契約数の増加により、継続的に収益が積み上がるストック型ビジネスであることから、有償契約数、MRR（注）、チャーンレートを重要な指標としております。なお、有償契約数の増加とチャーンレートの低減によるMRRの拡大が、売上高及び利益の増加に影響するものとして、当社の持続的な成長と企業価値の向上を実現するために重要であると認識しております。」
中期経営計画の初年度が2022年12月期から2023年12月期へ改められた。また、重要指標が有償契約数に加えてMRRとチャーンレートを含む構成へ広がっている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
2022年12月期を初年度とする三ヶ年中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
2022年12月期を初年度とする三ヶ年中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社は2022年12月期を初年度とする三ヶ年の中期経営計画を策定しており、目標達成に向けて取り組みを行っております。」
従来の「2021年12月期を初年度」とする記載から、中期経営計画の初年度を2022年12月期とする記載へ変わっている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
既に定めている経営方針・経営戦略等に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
既に定めている経営方針・経営戦略等に重要な変更がないことを明示している。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社は2021年12月期を初年度とする三ヶ年の中期経営計画を策定しており、目標達成に向けて取り組みを行っております。当社のサービスは、利用期間に応じて料金が発生するビジネスモデルであり、有償契約数の増加により、継続的に収益が積み上がるストック型ビジネスであることから、有償契約数を指標としております。」
三ヶ年計画の初年度を2021年12月期とし、有償契約数を持続的成長と企業価値向上の重要指標として位置づけている。具体的な目標契約数は示していない。