新株予約権行使による希薄化
FY2020に初出。18回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2026。
インターファクトリーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。34社中17社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに9社。
- FY2026対処有価証券報告書
「なお、本書提出日現在における新株予約権による潜在株式数は17,800株（発行済株式総数4,125,700株の0.4％）であります。」
潜在株式数は前期の20,400株（0.5％）から17,800株（0.4％）へ減少し、潜在的な希薄化エクスポージャーが縮小している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「2025年８月19日（注）1,300 4,125,700 78 435,678 78 319,278（注）新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により1,300株が発行され、潜在株式による希薄化が実際の株式発行として発生した。なお、新株予約権等の状況には該当事項がないと記載している。 - FY2025対処有価証券報告書
「なお、本書提出日現在における新株予約権による潜在株式数は20,400株（発行済株式総数4,124,400株の0.5％）であります。」
潜在株式数は前期開示の35,700株（0.9％）から20,400株（0.5％）へ減少し、潜在的な希薄化エクスポージャーが縮小している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「なお、本書提出日現在における新株予約権による潜在株式数は35,700株（発行済株式総数4,124,400株の0.9％）であります。」
第6回新株予約権の取得・消却後も、第1回から第5回までの新株予約権による潜在株式35,700株、発行済株式総数の0.9％を希薄化リスクとして開示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新株予約権行使による希薄化リスクについて、新たな発生・重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「なお、2023年６月21日の取締役会において、2023年１月６日に発行した第６回新株予約権（行使価格修正条項付き）（以下、「本新株予約権」）につき、残存する全ての本新株予約権を取得及び消却することを決議し、2023年７月６日に本新株予約権の取得及び消却を実施しております。」
第6回新株予約権の残存分を2023年7月6日に取得・消却し、当第1四半期会計期間末には新株予約権残高がゼロとなっている。 - FY2023対処有価証券報告書
「本新株予約権の取得価額は本新株予約権１個あたり487円（総額4,293,879円）、取得する新株予約権の数は8,817個、消却後に残存する数は０個であります。」
第6回新株予約権は118,300株の発行後、残存8,817個が取得・消却され、同制度による追加的な潜在株式数はゼロとなった。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「当該四半期会計期間に権利行使された当該行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の数（個） 948 当該四半期会計期間の権利行使に係る交付株式数（株） 94,800」
第6回新株予約権948個が行使され、94,800株が交付された。潜在的な希薄化が実際の株式発行として発生している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当該発行による潜在株式数 1,000,000株（新株予約権１個につき100株） （2022年11月30日現在の普通株式の発行済株式総数（自己株式数を除く。）の24.96％）」
第三者割当による第６回新株予約権の発行価額の払込みが完了し、潜在株式数1,000,000株、発行済株式総数に対する割合24.96％が新たに開示された。株式の実発行による希薄化はまだ記載されていないが、潜在的な希薄化エクスポージャーは拡大している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新株予約権行使による希薄化リスクについて、新たな発生・重要な変更はないとしている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「普通株式の発行済株式総数の増加14,600株は、新株予約権の行使による増加14,600株であります。」
当事業年度中に新株予約権の行使により14,600株が発行され、潜在株式による希薄化が実際の株式発行として確認された。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「2022年３月１日から2022年３月31日までの間に、新株予約権の行使により発行済株式数が14,600株、資本金及び資本準備金がそれぞれ654千円増加しております。」
四半期会計期間末後に新株予約権が行使され、発行済株式数が14,600株増加した。潜在株式による希薄化が実際の株式発行として継続して発生している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新株予約権行使による希薄化リスクについて、新たな発生・重要な変更はないとしている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「普通株式の発行済株式総数の増加771,500株は、公募増資による増加466,000株、第三者割当増資による増加144,900株、新株予約権の行使による増加160,600株であります。」
当事業年度中に新株予約権の行使により160,600株が発行され、潜在株式による希薄化が実際の株式発行として発生した。提出日時点の潜在株式数は51,000株（発行済株式総数の1.3％）となった。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「2021年３月１日から2021年３月４日までの間に、新株予約権（ストックオプション）の行使により、発行済株式総数が57,600株増加しております。」
第3四半期会計期間末後にも新株予約権の行使が行われ、発行済株式総数が57,600株増加した。前回開示された103,000株の増加に続き、潜在株式による希薄化が実際の株式発行として発生している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「2020年12月１日から2020年12月４日までの間に、新株予約権（ストックオプション）の行使により、発行済株式総数が103,000株増加しております。」
四半期末後に新株予約権の行使が実施され、発行済株式総数が103,000株増加した。潜在株式による希薄化リスクが実際の株式発行として発生したことを示している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新株予約権行使による希薄化リスクについて、新たな発生・重要な変更はないとしている。 - FY2020初出有価証券報告書
「なお、本書提出日現在における新株予約権による潜在株式数は211,600株（発行済株式総数3,220,000株の6.6％）であり、当社は今後もストック・オプション制度を活用していく方針であります。」
潜在株式数211,600株、発行済株式総数に対する割合6.6％を開示している。