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大阪ソーダ(4046)・方針前進

レスポンシブル・ケア、ISO、省資源・省エネルギーによる環境調和

FY2016に初出。12回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q2。直近の記載はFY2026-H1。

12記載
10年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2019前進FY2024-Q1 – FY2026-H12016: 120162017: 020172018: 120182019: 120192020: 020202021: 220212022: 120222023: 420232024: 120242025: 12025
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品質・環境・安全衛生を統合した経営課題管理30社が書いているテーマ・逆風0社・追い風30社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。9社中1社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに8社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている30社のうち14社を表示しています。上の文は30社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「「サステナビリティ経営の推進」においては、ESG開示に関する取り組み方針を見直し、ESGスコアを改善させました。機関投資家との対話の機会を拡充し、対話を通じて得られた意見を踏まえながら、資本効率の向上や累進配当を導入するなど株主還元の充実にも取り組んでおります。」

    サステナビリティ経営について、ESG開示方針の見直しとESGスコアの改善、機関投資家との対話拡充を記載している。
  2. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「「サステナビリティ経営の推進」では、将来の成長に向けた積極的な投資と株主還元を目指したキャッシュ・アロケーションを定めるとともに、投資家との対話の機会を増加させるなど「資本コストや株価を意識した経営への取り組み」を進めてまいりました。」

    サステナビリティ経営の内容として、キャッシュ・アロケーションの策定、株主還元、投資家との対話、資本コストや株価を意識した経営を新たに具体的に記載している。
  3. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「「サステナビリティ経営の推進」では、コーポレートガバナンス・コードへの適切な対応として、TCFD対応・GHG排出量の算定等に取り組むとともに、新たに統合報告書を策定いたしました。」

    サステナビリティ経営について、TCFD対応・GHG排出量算定を継続するとともに、統合報告書を新たに策定したと記載している。
  4. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「「サステナビリティ経営の推進」では、コーポレートガバナンス・コードへの適切な対応として、TCFD対応・GHG排出量の算定等に取り組むとともに、当社経営ビジョンに掲げる「社員とともに成長する企業」を目指して昨年度の管理職人事制度の改定に続き、本年4月より一般社員の人事制度も改定しました。」

    サステナビリティ経営について、TCFD対応・GHG排出量算定への取り組みと、一般社員の人事制度改定を具体的な進展として記載している。
  5. FY2023再定義有価証券報告書

    「当社グループはグループ企業理念である「独創的な技術と製品により安心で豊かな社会の実現に貢献します」のもとに、「事業活動を通じて持続可能な社会の実現への貢献と自らの企業価値の向上を両立させる」というサステナビリティの基本方針を定めております。当該基本方針に基づき、「事業を通じた社会的価値の提供」「事業基盤の強化」「CSR活動の強化」「人材育成」の4つのマテリアリティを特定し、取り組みを進めております。」

    レスポンシブル・ケアやSDGs中心の従来方針を、企業価値向上との両立、4つのマテリアリティ、気候変動・人材育成を含むサステナビリティ経営として体系化している。
  6. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「「SDGsへの取り組み」では、サステナビリティ委員会の活動を開始し、設定したKPIの達成に向けた取り組みを推進しております。」

    SDGsへの取り組みについて、サステナビリティ委員会の活動を開始し、設定したKPIの達成に向けた活動を推進している。
  7. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「「SDGsへの取り組み」では、当社グループの取り組みを一層強化、推進するため、サステナビリティ委員会の設置を決定しました。」

    SDGsへの取り組みを強化・推進するため、サステナビリティ委員会の設置を決定したと記載している。
  8. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループは、新中期経営計画「EMPOWER THE NEXT-22」をスタートさせ、「レジリエントな事業基盤の構築」、「マーケットイン型開発の推進」、「SDGsへの取り組み」および「企業文化・組織風土の改革」の4つの基本方針に基づき、具体的な施策に着手しました。」

    従来の環境・サステナビリティ方針に関係するSDGsへの取り組みを、新中期経営計画の4つの基本方針の一つとして引き続き掲げている。
  9. FY2021再定義有価証券報告書

    「「SDGsへの取組み」では、既存製品での貢献に加え、新製品の開発方針にもSDGsを反映し、企業活動全般を通じて持続可能な地球環境の実現に貢献します。」

    従来のレスポンシブル・ケア、省資源・省エネルギー中心の環境方針に加え、既存製品だけでなく新製品開発方針や企業活動全般へSDGsを反映する考え方を明示している。
  10. FY2019再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、化学物質の開発から製造、流通、使用を経て廃棄に至る全ライフサイクルにおける「環境・安全・健康」を確保することを目的としたレスポンシブル・ケア活動を推進している。」

    化学物質の全ライフサイクルを対象とするレスポンシブル・ケア活動を引き続き推進している。
  11. FY2018再掲有価証券報告書

    「当社グループは、環境・安全と製品の品質の確保には、レスポンシブル・ケア活動とISO活動を通じて万全を期すとともに、省資源・省エネルギー活動に積極的に取り組み、地球環境と調和した企業の発展を図る。」

    環境・安全・品質、省資源・省エネルギーに関する従来方針を同じ表現で再掲している。
  12. FY2016初出有価証券報告書

    「当社グループは、環境・安全と製品の品質の確保には、レスポンシブル・ケア活動とISO活動を通じて万全を期すとともに、省資源・省エネルギー活動に積極的に取り組み、地球環境と調和した企業の発展を図っていく。」

    環境・安全・品質の確保と、省資源・省エネルギーを継続的な企業運営方針として記載している。
一緒に動いた変遷

「医薬品精製材料・原薬中間体の拡販、生産能力・特殊設備の強化」は、この変遷が動いた12回のうち6回、同じ書類で同じ向きに動きました。

654444★123456
  1. ★この変遷
  2. 1医薬品精製材料・原薬中間体の拡販、生産能力・特殊設備の強化6回
  3. 2ヘルスケア関連事業を第三の収益の柱へ育成5回
  4. 3合成樹脂・合成ゴムの品揃え拡充とコンパウンド事業への展開4回
  5. 4既存事業の再構築・再強化4回
  6. 5新製品・新規事業の創出とグローバルニッチトップ製品の早期事業化4回
  7. 6機能化学品の欧米拡販と医薬品分野の新規顧客獲得4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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