事業部門主導のマーケットイン型開発と早期上市
FY2021に初出。12回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに0社。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「「電子材料」の分野では、全固体電池用高イオン伝導性材料を次なるグローバルニッチトップ製品と位置づけ、量産化技術の確立を通じて2030年の事業化を実現し、2035年までに新たな収益の柱へ成長させます。」
マーケットイン型開発について、全固体電池材料を次のグローバルニッチトップ製品と位置づけ、2030年事業化、2035年までの新たな収益の柱化という成果目標を設定している。 - 2026-05-12前進業績予想の修正
「「電子材料」の分野では、全固体電池用高イオン伝導性材料を次なるグローバルニッチトップ製品と位置づけ、量産化技術の確立を通じて2030年の事業化を実現し、2035年までに新たな収益の柱へ成長させます。」
全固体電池用高イオン伝導性材料について、2030年の事業化と2035年までの収益の柱への成長という時間軸を明示している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「NEDOのグリーンイノベーション基金事業として採択された全固体電池用超高イオン伝導性ポリマーなど次世代蓄電池向け材料の開発が着実に進捗しております。量産体制の確立に向けて、今年度中のパイロット設備の建設を検討しております。」
マーケットイン型開発について、次世代蓄電池材料の開発進捗と、今年度中のパイロット設備建設検討を記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「「新製品創出力の強化」では、NEDOのグリーンイノベーション基金事業として採択された全固体電池用超高イオン伝導性ポリマー等の次世代蓄電池用材料の開発は当初計画どおりに進捗しています。新たな研究施設として電池研究棟の建設にも既に着手しており、次のグローバルニッチトップ製品へと着実に育ててまいります。」
次世代蓄電池用材料の開発が当初計画どおり進捗し、電池研究棟の建設にも着手していることを引き続き記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「「新製品創出力の強化」では、ＮＥＤＯのグリーンイノベーション基金事業として採択された全固体電池用超高イオン伝導性ポリマー等の次世代蓄電池用材料を中心に、次のグローバルニッチトップ製品の早期上市を目指した開発を進めました。」
次世代蓄電池用材料を中心に、次のグローバルニッチトップ製品の早期上市を目指す開発を引き続き進めている。新たな完了マイルストーンは示されていない。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「「環境・エネルギー」・「モビリティ」・「情報・通信」・「健康・ヘルスケア」の４つの分野を中心にさらなる強化を図り、次のグローバルニッチトップ製品の早期上市を達成いたします。」
マーケットイン型開発の対象を4分野に広げ、次のグローバルニッチトップ製品の早期上市という、より明確な成果目標を設定している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「「マーケットイン型開発の推進」では、NEDOのグリーンイノベーション基金事業として採択された全固体電池用超高イオン伝導性ポリマーの開発を進めております。」
NEDOのグリーンイノベーション基金事業に採択された全固体電池用ポリマーの開発を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「「マーケットイン型開発の推進」では、ＮＥＤＯのグリーンイノベーション基金事業として採択された全固体電池用超高イオン伝導性ポリマーの開発を進めております。」
NEDOのグリーンイノベーション基金事業に採択された全固体電池用ポリマーの開発を引き続き進めている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「「マーケットイン型開発の推進」では、全固体電池用超高イオン伝導性ポリマーの開発がＮＥＤＯのグリーンイノベーション基金事業として採択、交付決定されました。」
マーケットイン型開発について、全固体電池用超高イオン伝導性ポリマーの開発がNEDOのグリーンイノベーション基金事業に採択され、交付決定されたという具体的な進展を記載している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「「マーケットイン型開発の推進」では、山形大学と共同で当社の特殊ポリエーテルを用いた半固体電池の開発に成功しました。今後、半固体電池の量産化に向けた特殊ポリエーテルの供給体制を構築してまいります。」
マーケットイン型開発について、山形大学との共同開発による半固体電池の開発成功と、量産化に向けた特殊ポリエーテル供給体制の構築予定を記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、新中期経営計画「EMPOWER THE NEXT－２２」をスタートさせ、「レジリエントな事業基盤の構築」、「マーケットイン型開発の推進」、「SDGsへの取り組み」および「企業文化・組織風土の改革」の４つの基本方針に基づき、具体的な施策に着手しました。」
マーケットイン型開発の推進を、新中期経営計画の基本方針の一つとして引き続き掲げ、具体的施策に着手したと記載している。 - FY2021初出有価証券報告書
「「マーケットイン型開発の推進」では、事業部門主導により顧客ニーズを的確に把握して、研究開発部門とともに新製品を企画し、迅速に開発することにより、早期上市を図ります。」
事業部門が顧客ニーズを把握し、研究開発部門と共同で新製品を企画・迅速開発する仕組みを新たな基本施策として示している。