東亞合成（4045）・施策再定義
遊休資産の売却
FY2016-Q3に初出。17回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
17記載
11年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
遊休・売却予定資産の処分と減損72社が書いているテーマ・逆風71社・追い風5社
東亞合成がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。21社中14社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている72社のうち14社を表示しています。上の文は72社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「特別利益 固定資産売却益 － 879 投資有価証券売却益 1,187 277」
当中間期は固定資産売却益8億7,900万円を計上する一方、投資有価証券売却益は前年中間期の11億8,700万円から2億7,700万円へ減少し、資産売却益の内容が変化している。 - 2026-04-28前進決算
「親会社株主に帰属する四半期純利益は、遊休不動産の売却等により27億７千４百万円（前年同期比38.7%増益）となりました。」
遊休不動産の売却等が当四半期純利益の増益要因として実績化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「投資有価証券売却益は5,258百万円となりました。」
投資有価証券売却益は前年度の4,332百万円から5,258百万円へ増加し、資産売却による特別利益の計上がさらに拡大している。 - FY2025-H1後退有価証券報告書
「投資有価証券売却益 1,465 1,187」
投資有価証券売却益は前年中間期の14億6,500万円から11億8,700万円へ減少し、資産売却による特別利益の寄与が縮小している。 - FY2024前進有価証券報告書
「投資有価証券売却益は4,332百万円となりました。」
投資有価証券売却益は前年度の4,079百万円から4,332百万円へ増加し、資産売却による利益計上がさらに進んでいる。 - FY2023前進有価証券報告書
「投資有価証券売却益は4,079百万円となりました。」
投資有価証券売却益は前年度の2,554百万円から4,079百万円へ増加し、資産売却による利益計上がさらに拡大している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「投資有価証券売却益 1,003 1,998」
投資有価証券売却益は前年同期の10億300万円から19億9,800万円へ増加し、資産売却による利益計上が拡大している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「投資有価証券売却益 1,000 1,452」
投資有価証券売却益は前年同期の10億円から14億5,200万円へ増加し、資産売却による利益計上が拡大している。 - FY2022前進有価証券報告書
「投資有価証券売却益は2,554百万円となりました。」
投資有価証券売却益は前年度の1,706百万円から2,554百万円へ増加し、資産売却による利益計上が拡大している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「投資有価証券売却益 690 1,003」
投資有価証券売却益は前年同期の6億9,000万円から10億300万円へ増加し、資産売却益の計上実績が拡大している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「投資有価証券売却益 ― 1,000」
投資有価証券売却益について、前年同期の計上なしから当第1四半期は10億円を計上し、資産売却益の計上実績が増加している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「投資有価証券売却益 44 690」
投資有価証券売却益について、前年同期累計の4,400万円から当第3四半期累計では6億9,000万円へ増加し、資産売却による利益計上の実績を示している。 - FY2018後退有価証券報告書
「固定資産売却益 5」
固定資産売却益は前年度の369百万円から当年度は5百万円に減少し、遊休資産売却による利益貢献の規模がさらに小さくなっている。 - FY2017後退有価証券報告書
「親会社株主に帰属する当期純利益は遊休不動産の売却益が減少したことなどから129億１千１百万円（前年度比6.4%減益）となりました。」
遊休不動産の売却益は計上されたものの、前年度から減少し、資産売却による利益貢献の規模が縮小している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「特別利益 固定資産売却益 ― 369 投資有価証券売却益 ― 446」
当第3四半期連結累計期間に固定資産売却益3億6,900万円および投資有価証券売却益4億4,600万円を計上し、資産売却益の計上実績を数値で示している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「遊休不動産や投資有価証券の売却益を計上したことなどから」
遊休不動産の売却および投資有価証券の売却益を、当期純利益の増益要因として年度業績でも記載している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「事業の用に供していない遊休資産（土地、建物等）を売却したため、当該資産の帳簿価額を売却額まで減額し、当該減少額を減損損失（19百万円）として特別損失に計上しております。」
遊休資産を売却し、帳簿価額を売却額まで減額した結果、19百万円の減損損失を計上している。