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東亞合成(4045)・事実後退

高い自己資本比率の維持

FY2016-Q2に初出。36回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026-H1。

36記載
11年にわたる
3うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2019-Q3 – FY2020-Q32016: 220162017: 420172018: 420182019: 320192020: 320202021: 420212022: 320222023: 420232024: 220242025: 220252026: 52026
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高水準の自己資本比率維持95社が書いているテーマ・逆風0社・追い風94社

直近の記載が「後退」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている95社のうち14社を表示しています。上の文は95社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1後退有価証券報告書

    「純資産合計は、「その他有価証券評価差額金」が増加したため、前連結会計年度末に比べ50億5千万円、2.3%増加し、2,209億9千5百万円となり、自己資本比率は74.1%となりました。」

    純資産は増加した一方、自己資本比率は2025年度末の74.3%から74.1%へ低下し、高い財務基盤の比率がさらに弱まっている。
  2. FY2025後退有価証券報告書

    「純資産合計は、「その他有価証券評価差額金」が増加したため、前連結会計年度末に比べ22億7千6百万円、1.1%増加し、2,159億4千4百万円となり、自己資本比率は74.3%となりました。」

    純資産は増加した一方、自己資本比率は前年度末の76.5%から74.3%へ低下し、高い財務基盤を維持しつつ比率はさらに弱まっている。
  3. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「純資産合計は、自己株式の取得により「自己株式」が増加したため、前連結会計年度末に比べ30億2千4百万円、1.4%減少し、2,106億4千3百万円となり、自己資本比率は77.7%となりました。」

    自己資本比率は2024年度末の76.5%から77.7%へ上昇し、高い財務基盤の比率が改善している。
  4. FY2024後退有価証券報告書

    「自己資本比率は76.5%となりました。」

    自己資本比率は2024年中間期の76.9%から年度末には76.5%へ低下しており、高い水準を維持しつつ比率はさらに弱まっている。
  5. FY2024-H1後退有価証券報告書

    「純資産合計は、自己株式の取得により「自己株式」が増加したものの、「その他有価証券評価差額金」および「利益剰余金」が増加したため、前連結会計年度末に比べ44億7千3百万円、2.1%増加し、2,169億9千1百万円となり、自己資本比率は76.9%となりました。」

    純資産は増加した一方、自己資本比率は2023年12月末の77.7%から76.9%へ低下している。
  6. FY2023再掲有価証券報告書

    「自己資本比率は77.7%となりました。」

    自己資本比率は前年度末の77.7%と同水準であり、純資産増加の一方で高い自己資本比率を維持している。
  7. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「自己資本比率は79.3%となりました。」

    自己資本比率は2022年12月末の77.7%から79.3%へ上昇し、高い財務基盤の改善を数値で示している。
  8. FY2023-Q2後退有価証券報告書

    「純資産合計は、「その他有価証券評価差額金」が増加しましたものの、連結子会社であるMTアクアポリマー株式会社の出資比率引上げにより「非支配株主持分」が減少しましたため、前連結会計年度末に比べ9千5百万円、0.0%減少し、2,107億1千1百万円となり、自己資本比率は78.8%となりました。」

    自己資本比率は前年度末の77.7%を上回り高い水準を維持した一方、直前の第1四半期報告値79.5%からは低下している。
  9. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「純資産合計は、連結子会社であるMTアクアポリマー株式会社の出資比率引上げにより「非支配株主持分」が減少したことに加え、自己株式の取得により「自己株式」が増加しましたため、前連結会計年度末に比べ58億6千8百万円、2.8%減少し、2,049億3千8百万円となり、自己資本比率は79.5%となりました。」

    自己資本比率は前年度末の77.7%から79.5%へ上昇し、高い財務基盤の改善を数値で示している。
  10. FY2022後退有価証券報告書

    「自己資本比率は77.7%となりました。」

    自己資本比率は前年度末の77.9%から77.7%へ低下したが、高い水準は維持している。
  11. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「純資産合計は、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上により「利益剰余金」が増加しましたため、前連結会計年度末に比べ40億1百万円、1.9%増加し、2,106億1千4百万円となり、自己資本比率は78.1%となりました。」

    自己資本比率は前連結会計年度末の77.9%から78.1%へ上昇し、高い財務基盤の改善を示している。
  12. FY2022-Q2後退有価証券報告書

    「純資産合計は、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上により「利益剰余金」が増加しましたため、前連結会計年度末に比べ46億8千3百万円、2.3%増加し、2,112億9千6百万円となり、自己資本比率は77.0%となりました。」

    純資産は増加したものの、自己資本比率は前年度末の77.9%から77.0%へ低下し、高い水準を維持しつつ比率は弱まっている。
  13. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「純資産合計は、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上により「利益剰余金」が増加しましたため、前連結会計年度末に比べ19億6千6百万円、1.0%増加し、2,085億7千9百万円となり、自己資本比率は78.8%となりました。」

    自己資本比率は2021年12月末の77.9%から78.8%へ上昇し、高い財務基盤の改善を数値で示している。
  14. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「純資産合計は、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上により「利益剰余金」が増加しましたため、前連結会計年度末に比べ96億1千6百万円、4.9%増加し、2,072億5千9百万円となり、自己資本比率は78.5%となりました。」

    自己資本比率は前年度末の79.8%を下回るものの、78.5%という高い水準を維持している。
  15. FY2021-Q2後退有価証券報告書

    「純資産合計は、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上により「利益剰余金」が増加しましたため、前連結会計年度末に比べ92億8千万円、4.7%増加し、2,069億2千2百万円となり、自己資本比率は78.1%となりました。」

    純資産は増加したものの、自己資本比率は前年度末の79.8%から78.1%へ低下しており、高い水準を維持しつつ比率は弱まっている。
  16. FY2021-Q1後退有価証券報告書

    「純資産合計は、「その他有価証券評価差額金」が増加しましたため、前連結会計年度末に比べ50億8千3百万円、2.6%増加し、2,027億2千6百万円となり、自己資本比率は79.0%となりました。」

    自己資本比率は前年度末の79.8%から79.0%へ低下したが、なお高い水準を維持している。
  17. FY2020再掲有価証券報告書

    「純資産合計は、「資本剰余金」および「その他有価証券評価差額金」が減少しましたため、前連結会計年度末に比べ9億3千6百万円、0.5%減少し、1,976億4千2百万円となり、自己資本比率は79.8%となりました。」

    自己資本比率は第3四半期末の80.5%から低下したものの、前年度末の78.4%を上回る高い水準を維持している。
  18. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「純資産合計は、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上により「利益剰余金」が増加しましたものの、「その他有価証券評価差額金」の減少および「自己株式」が増加しましたため、前連結会計年度末に比べ26億5千9百万円、1.3%減少し、1,959億1千9百万円となり、自己資本比率は80.5%となりました。」

    自己資本比率は第2四半期末の79.6%から80.5%へ上昇し、高い財務基盤の改善を数値で示している。
  19. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「純資産合計は、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上により「利益剰余金」が増加しましたものの、「その他有価証券評価差額金」の減少および「自己株式」が増加しましたため、前連結会計年度末に比べ15億2千7百万円、0.8%減少し、1,970億5千2百万円となり、自己資本比率は79.6%となりました。」

    純資産は減少したものの、自己資本比率は前連結会計年度末の78.4%から79.6%へ上昇し、高い財務基盤の改善を数値で示している。
  20. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「自己資本比率は79.4%となりました。」

    自己資本比率が2019年12月末の78.4%から79.4%へ上昇し、高い財務基盤の改善を数値で示している。
  21. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「純資産合計は、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上により「利益剰余金」が増加しましたため、前連結会計年度末に比べ32億2千5百万円、1.7%増加し、1,945億2千1百万円となり、自己資本比率は78.7%となりました。」

    自己資本比率が2018年12月末の77.3%から78.7%へ上昇し、高い財務基盤の改善を数値で示している。
  22. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「純資産合計は、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上により「利益剰余金」が増加しましたため、前連結会計年度末に比べ29億1千7百万円、1.5%増加し、1,942億1千3百万円となり、自己資本比率は77.6%となりました。」

    自己資本比率は前年度末の77.3%から77.6%となり、引き続き高い水準を維持している。
  23. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「純資産合計は、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上により「利益剰余金」が増加しましたため、前連結会計年度末に比べ12億5千3百万円、0.7%増加し、1,925億4千9百万円となり、自己資本比率は78.3%となりました。」

    自己資本比率が前年度末の77.3%から78.3%へ上昇し、高い財務基盤の改善を数値で示している。
  24. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「純資産合計は、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上により、前連結会計年度末に比べ34億2千1百万円、1.8%増加し、1,909億9百万円となり、自己資本比率は77.1%となりました。」

    自己資本比率77.1%という高い財務基盤を継続して示している。
  25. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「純資産合計は、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上により、前連結会計年度末に比べ19億3千2百万円、1.0%増加し、1,894億2千万円となり、自己資本比率は77.5%となりました。」

    純資産が増加し、自己資本比率77.5%という高い財務基盤を継続して示している。
  26. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「純資産合計は、「その他有価証券評価差額金」が減少しましたため、前連結会計年度末に比べ12億7千5百万円、0.7%減少し、1,862億1千2百万円となり、自己資本比率は77.5%となりました。」

    株価下落に伴うその他有価証券評価差額金の減少により純資産は減少した一方、自己資本比率は前年度末の76.3%から77.5%へ上昇している。
  27. FY2017再掲有価証券報告書

    「純資産合計は、親会社株主に帰属する当期純利益の計上により「利益剰余金」が増加しましたため、前連結会計年度末に比べ144億8千4百万円、8.4%増加し、1,874億8千7百万円となり、自己資本比率は76.3%となりました。」

    純資産の増加と自己資本比率76.3%を記載し、高い財務基盤を継続して示している。
  28. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「純資産合計は、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上により、前連結会計年度末に比べ90億7千4百万円、5.2%増加し、1,820億7千7百万円となり、自己資本比率は77.1%となりました。」

    自己資本比率77.1%を記載し、前年度末の76.5%と同水準の高い財務基盤を示している。
  29. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「純資産合計は、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上により、前連結会計年度末に比べ60億4千4百万円、3.5%増加し、1,790億4千7百万円となり、自己資本比率は76.9%となりました。」

    自己資本比率76.9%を記載し、前年度末の76.5%と同水準の高い財務基盤を示している。
  30. FY2017-Q1前進有価証券報告書

    「純資産合計は、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上により「利益剰余金」が増加しましたため、前連結会計年度末に比べ23億6千2百万円、1.4%増加し、1,753億6千5百万円となり、自己資本比率は77.4%となりました。」

    自己資本比率は前年度末の76.5%から77.4%へ上昇し、高い財務基盤の改善を数値で示している。
  31. FY2016再掲有価証券報告書

    「純資産合計は、親会社株主に帰属する当期純利益の計上により「利益剰余金」が増加しましたため、前連結会計年度末に比べ99億8千2百万円、6.1%増加し、1,730億3百万円となり、自己資本比率は76.5%となりました。」

    年度末の自己資本比率76.5%を記載し、高い財務基盤を維持している。
  32. FY2016-Q3再掲有価証券報告書

    「純資産合計は、「その他有価証券評価差額金」が減少しましたものの、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上により「利益剰余金」が増加しましたため、前連結会計年度末に比べ7億8千9百万円、0.5%増加し、1,638億9百万円となり、自己資本比率は77.0%となりました。」

    自己資本比率は第2四半期の76.5%から77.0%となり、高い自己資本比率を維持している。
  33. FY2016-Q2初出有価証券報告書

    「純資産合計は、「その他有価証券評価差額金」が減少しましたため、前連結会計年度末に比べ12億7千1百万円、0.8%減少し、1,617億4千9百万円となり、自己資本比率は76.5%となりました。」

    株価下落に伴う評価差額金の減少があった一方、自己資本比率76.5%を記載している。
一緒に動いた変遷

「円高・新興国経済低迷・政治的混迷による事業環境の不透明感」は、この変遷が動いた36回のうち10回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1099887★123456
  1. ★この変遷
  2. 1円高・新興国経済低迷・政治的混迷による事業環境の不透明感10回
  3. 2無機機能材料・エレクトロニクス材料の販売好調9回
  4. 3現金及び現金同等物の大幅減少9回
  5. 4汎用製品の需要低迷と資源価格下落に伴う製品価格引下げ圧力8回
  6. 5設備投資53億5,900万円の実施8回
  7. 6期末配当1株当たり13円の決議7回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
東亞合成の次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-07-31の決算で、「後退」でした。
報道
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