環境対応・省エネルギー化の推進
FY2016に初出。20回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに29社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2025年度実績において、Scope1,2排出量合計で30.6万tonとなり、前年度比で減少しました。これは主に、重油を使用する自家発電から電力購入への切替等により、排出量全体が低減したことによるものです。」
2025年度のScope1・2排出量を30.6万tと開示し、自家発電から電力購入への切替等による排出削減の実績を記載している。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「2030年度に海外を含めたグループ全体でのＧＨＧ排出量(Scope1,Scope2)を2013年度比60%削減を目指す。」
従来の2030年度・2013年度比40％削減目標を、海外を含むグループ全体で60％削減へ上方修正した。 - FY2024達成有価証券報告書
「国内ガラス事業の構造改善により2022年度実績において2013年度比55.6%の削減となり、2013年度比40％削減としていた2030年度までのＧＨＧ排出量マイルストーン削減目標を前倒しで達成いたしました。今後は、2050年カーボンニュートラルに向けた新たな中間目標を策定してまいります。」
Scope1・2について、2030年度の2013年度比40％削減目標を、2022年度実績の55.6％削減により前倒し達成した。2050年正味GHG排出ゼロに向け、新たな中間目標の策定へ進んでいる。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
環境対応・省エネルギー化を含む優先課題について、重要な変更がないと記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは、ＧＨＧ排出量(Scope1,Scope2)の削減目標達成に向けた取組みの一環として、2023年６月より、インターナルカーボンプライシング(ＩＣＰ)制度を導入いたしました。」
環境対応を、2030年度のScope1・2排出量2013年度比40％削減、2050年正味GHG排出ゼロの目標と、2023年6月導入のICP制度・社内炭素価格10,000円/t-CO2によって具体化した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「３．地球環境への貢献 （１）温室効果ガス排出量削減 （２）環境負荷低減に貢献する製品、技術の提供」
従来の環境対応・省エネルギー化の方針を、新中期計画では地球環境への貢献として整理し、温室効果ガス排出量削減と環境負荷低減製品・技術の提供を明示した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、環境対応・省エネルギー化の推進や、グローバルな事業展開による収益力の向上に注力し、安定した財務体質のもと企業価値を増大させることを常に目指し続けてまいります。」
環境対応・省エネルギー化を収益力および企業価値向上と結び付ける方針を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、環境対応・省エネルギー化の推進や、グローバルな事業展開による収益力の向上に注力し、安定した財務体質のもと企業価値を増大させることを常に目指し続けて参ります。」
環境対応・省エネルギー化を収益力及び企業価値向上と結び付ける方針を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、環境対応・省エネルギー化の推進や、グローバルな事業展開による収益力の向上に注力し、安定した財務体質のもと企業価値を増大させることを常に目指し続けてまいります。」
環境対応・省エネルギー化とグローバル展開を、収益力及び企業価値向上につなげる方針を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、環境対応・省エネルギー化の推進や、グローバルな事業展開による収益力の向上に注力し、安定した財務体質のもと企業価値を増大させることを常に目指し続けてまいります。」
環境対応・省エネルギー化とグローバル展開を、収益力および企業価値向上につなげる方針を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「また、環境対応・省エネルギー化の推進や、グローバルな事業展開による収益力の向上に注力し、安定した財務体質のもと企業価値を増大させることを常に目指し続けてまいります。」
環境対応・省エネルギー化とグローバル展開を、収益力および企業価値向上につなげる方針を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、環境対応・省エネルギー化の推進や、グローバルな事業展開による収益力の向上に注力し、安定した財務体質のもと企業価値を増大させることを常に目指し続けて参ります。」
環境対応・省エネルギー化とグローバル展開を、収益力および企業価値向上につなげる方針を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、環境対応・省エネルギー化の推進や、グローバルな事業展開による収益力の向上に注力し、安定した財務体質のもと企業価値を増大させることを常に目指し続けてまいります。」
環境対応・省エネルギー化とグローバル展開を企業価値向上に結び付ける方針に変更はない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、環境対応・省エネルギー化の推進や、グローバルな事業展開による収益力の向上に注力し、安定した財務体質のもと企業価値を増大させることを常に目指し続けてまいります。」
環境対応・省エネルギー化とグローバル展開を企業価値向上に結び付ける方針に変更はない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「また、環境対応・省エネルギー化の推進や、グローバルな事業展開による収益力の向上に注力し、安定した財務体質のもと企業価値を増大させることを常に目指し続けてまいります。」
環境対応・省エネルギー化とグローバル展開を企業価値向上に結び付ける方針に変更はない。 - FY2017前進有価証券報告書
「建築用ガラスにつきましては、住宅需要が堅調に推移しており、省エネ関連商品などの販売も増加しました」
省エネ関連商品の販売増加を実績として記載しており、環境対応・省エネルギー化の施策に具体的な進展が見られる。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また、環境対応・省エネルギー化の推進や、グローバルな事業展開による収益力の向上に注力し、安定した財務体質のもと企業価値を増大させることを常に目指し続けてまいります。」
環境対応・省エネルギー化とグローバル展開を企業価値向上に結び付ける方針に変更はない。建築用ガラスでは省エネ関連商品の販売増加も記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また、環境対応・省エネルギー化の推進や、グローバルな事業展開による収益力の向上に注力し、安定した財務体質のもと企業価値を増大させることを常に目指し続けてまいります。」
環境対応・省エネルギー化とグローバル展開を企業価値向上に結び付ける方針に変更はない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「また、環境対応・省エネルギー化の推進や、グローバルな事業展開による収益力の向上に注力し、安定した財務体質のもと企業価値を増大させることを常に目指し続けてまいります。」
環境対応・省エネルギー化を企業価値向上に結び付ける方針を継続している。建築用ガラスでは省エネ関連商品の販売増加も記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、環境対応・省エネルギー化の推進や、グローバルな事業展開による収益力の向上に注力し、安定した財務体質のもと企業価値を増大させることを常に目指し続けてまいります。」
環境対応・省エネルギー化を収益力および企業価値向上と結び付けている。