事業基盤の強化と独創的技術による新たな成長
FY2016に初出。30回の記載のうち25回が「再掲」。直近の記載は2026-05-14。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに15社。
- 2026-05-14再掲決算
「当社グループといたしましては、一昨年に公表した、長期ビジョン「VISION 2030」…の実現に向けて、ＥＳＧ経営により事業基盤を強化し、ポートフォリオの最適化を進めることにより、グループの企業力強化に努めてまいります。」
事業基盤の強化と企業力強化をVISION 2030の実現手段として再掲している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
優先的に対処すべき事業上・財務上の課題および経営方針について、重要な変更がないと記載している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当社グループは、2024年５月に長期ビジョン「VISION 2030」を公表し、2030年のありたい姿や、その実現のための事業戦略等を示し、2025年５月14日には、「VISION 2030」の実現に向け、新たな中期経営計画を策定し発表しました。」
従来の中期計画から、VISION 2030の実現に向けた2025～2030年度の新たな中期経営計画へ移行した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
優先課題および経営方針について重要な変更がないと記載しており、既存の中期計画・事業基盤強化の方向性を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について、重要な変更がないと記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について、重要な変更がないと記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について重要な変更がないと記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について、重要な変更がないと記載している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループは、2022年度から2024年度までの3年間を対象とした中期計画を新たに策定いたしました。」
従来の中期計画終了後、2022～2024年度を対象とする新たな中期計画へ移行した。基本方針は維持しつつ、成長基調への回帰、財務基盤、地球環境への貢献を計画の柱として整理している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
優先的に対処すべき課題について重要な変更がないと記載しており、経営方針の継続を示している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループは、2018年度から2020年度までの３年間を対象とした中期計画を策定しておりましたが、経営目標に掲げた営業利益、営業利益率、ＲＯＥにつきましては、中期計画最終年度の2020年度実績で遺憾ながら未達となりました。なお、次期中期計画につきましては、新型コロナウイルス感染症の影響やガラス事業における構造改革の進捗などの特殊要因の想定が困難な状況のため、2022～2024年を対象期間として策定することを予定しております。」
2018～2020年度の中期計画が終了し、営業利益・営業利益率・ROEの未達を明示した。次期計画は2022～2024年を対象期間として策定予定とし、2021年3月期は計画対象外となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの経営方針について重要な変更はありません。」
経営方針について重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの経営方針及び対処すべき課題について重要な変更はありません。」
経営方針および対処すべき課題に重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの経営方針及び対処すべき課題について重要な変更はありません。」
経営方針および対処すべき課題に重要な変更がないと記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、2018年度から2020年度までの３年間を対象とした中期計画を策定しており、その概要は以下の通りとなります。」
2018～2020年度の中期計画と「事業基盤の強化と独創的な技術を通じて新たな成長へ」という基本方針を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、2018年度を初年度とする中期計画を策定しております。」
2018年度を初年度とする中期計画を引き続き企業価値向上への取組みとして掲げ、経営方針等に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、2018年度を初年度とする中期計画を策定しております。」
2018年度を初年度とする中期計画を引き続き企業価値向上への取組みとして掲げており、経営方針等に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、2018年度を初年度とする中期計画を策定しております。」
2018年度を初年度とする中期計画を引き続き企業価値向上への取組みとして掲げており、経営方針等に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、2018年度を初年度とする中期計画を策定しております。」
2018年度を初年度とする中期計画を継続しており、経営方針、経営環境及び対処すべき課題について重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、2018年度を初年度とする中期計画を策定しております。」
2018年度を初年度とする中期計画を継続しており、経営方針・経営環境・対処すべき課題について重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、2018年度を初年度とする中期計画を策定しております。」
2018年度を初年度とする新中期計画を継続している。具体的内容は第104期有価証券報告書を参照する形式で、当四半期に重要な変更はないとしている。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当社グループは、平成26年度を初年度とし、平成30年度を最終年度とする中期経営計画を策定しておりましたが、主要事業を取り巻く経営環境が計画当初の想定と大幅に異なっていること等の要因により、計画の主たる経営目標である売上高、営業利益及びＲＯＥは、計画を大幅に下回った状態であり、また、最終年度である平成31年３月期業績予想においても計画目標を大幅に下回る見通しであることから、計画の目標達成は困難な状況となっております。このような状況を踏まえまして、新たに2018年度から2020年度までの３年間を対象とした中期計画を策定し、平成30年５月10日に公表いたしました。」
従来の中期経営計画について目標達成が困難と明記し、新たに2018年度から2020年度までの3年間を対象とする中期計画へ切り替えている。基本方針自体は継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、平成26年度を初年度とする中期経営計画を策定しております。」
中期経営計画を企業価値向上への取組みとして引き続き掲げており、重要な変更はない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、平成26年度を初年度とする中期経営計画を策定しております。」
平成26年度を初年度とする中期経営計画を引き続き企業価値向上への取組みとして掲げている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、平成26年度を初年度とする中期経営計画を策定しております。」
中期経営計画を引き続き企業価値向上への取組みとして掲げており、重要な変更はない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「基本方針 事業基盤の強化と独創的な技術を通じて新たな成長へ」
平成26年度を初年度とする中期経営計画の基本方針を引き続き掲げており、内容に重要な変更はない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、平成26年度を初年度とする中期経営計画を策定しております。」
中期経営計画を引き続き企業価値向上への取組みとして掲げ、具体的内容は第102期有価証券報告書を参照する形式としている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、平成26年度を初年度とする中期経営計画を策定しております。」
中期経営計画を企業価値向上への取組みとして引き続き掲げている。具体的内容は第102期有価証券報告書を参照する形式で、計画自体に重要な変更は示されていない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「平成26年度を初年度とする中期経営計画を策定しております。」
中期経営計画を引き続き企業価値向上の取組みとして位置付けている。 - FY2016初出有価証券報告書
「事業基盤の強化と独創的な技術を通じて新たな成長へ」
平成26年度を初年度とする中期経営計画の基本方針として掲げている。