経済動向と建築・自動車・液晶半導体市況の変動
FY2016に初出。39回の記載のうち23回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載はFY2026。
セントラル硝子がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。74社中59社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに24社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「中東情勢に起因する原燃材料の価格上昇及び継続的な調達への不確実性の高まりなど、当社製品の販売に与える影響は不確かで、今後も不透明な状況が続くものと思われます。」
従来の市場環境リスクに加え、中東情勢を起因とする原燃材料価格上昇と継続調達の不確実性を明示している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新たな事業等のリスクの発生および既存リスクの重要な変更はないと記載している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「加えて、ウクライナ及び中東の紛争は完全な停戦時期が見通せておらず、今後は米国の関税政策の影響等、先行きは非常に不透明な状況が続いております。」
従来の紛争・中国経済等に加え、米国の関税政策の影響を新たな不透明要因として明示した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「一方、世界経済は、米国では個人消費に支えられ、経済の軟着陸が期待されるものの、欧州では個人消費の停滞から景気後退が懸念されており、また、中国では不動産不況や海外からの直接投資の減少により、景気の停滞が見られ、加えてウクライナおよび中東における紛争の継続、米中を中心としたデカップリングの進展等、先行きは非常に不透明な状況が続いております。」
欧州の景気後退懸念、中国の不動産不況・直接投資減少に加え、米中を中心としたデカップリングの進展を不透明要因として新たに明示している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「一方、世界経済は、長期化する欧米各国の金融引き締め影響、不動産不況に伴う中国経済の減速、ロシアのウクライナ侵攻、中東情勢の緊迫が続いており、先行きは非常に不透明な状況が続きました。」
欧米の金融引き締め、中国経済の減速、ウクライナ侵攻、中東情勢を、引き続き外部経済環境の不透明要因として記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「一方、世界経済は、欧米各国の金融引き締め影響、不動産不況に伴う中国経済の減速、長期化するロシアのウクライナ侵攻や中東での武力衝突など、先行きは非常に不透明な状況が続いております。」
欧米の金融引き締め、中国経済の減速、ウクライナ侵攻の長期化、中東での武力衝突を不透明要因として引き続き記載している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「一方、世界経済は、欧米各国は金融引き締めの継続、中国の不動産市場の動向、ロシアのウクライナ侵攻に加えて、イスラエル・パレスチナの衝突も勃発するなど、先行きは非常に不透明な状況が続いております。」
従来の金融引き締め、中国の不動産市場、ウクライナ情勢に加え、イスラエル・パレスチナの衝突を新たな不透明要因として記載している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「世界経済は、ロシアによるウクライナ侵攻の長期化の影響、欧米各国の金融引き締めによる景気減速の懸念、中国の不動産市場の低迷などによる景気回復ペースの鈍化など、先行きは非常に不透明な状況が続いております。」
ウクライナ侵攻の長期化、欧米の金融引き締めに加え、中国の不動産市場低迷を景気回復の鈍化要因として具体的に記載している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「世界経済は、ロシアによるウクライナ侵攻の長期化及びロシアに対する各国政府の経済制裁の影響による原燃材料価格の高騰、欧米各国のインフレ圧力に対する金融引き締めによる金融システム不安や実体経済への影響懸念、中国のゼロコロナ政策による経済成長の鈍化と解除後の景気回復の持続性の懸念など、先行きは非常に不透明な状況が続いております。」
従来のウクライナ情勢、原燃材料価格高騰、インフレ・金融引き締め等に加え、金融システム不安と中国の政策解除後の景気回復持続性への懸念を明示した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「世界経済は、ロシアによるウクライナ侵攻の長期化及びロシアに対する各国政府の経済制裁の影響による原燃材料価格の高騰、欧米各国のインフレ圧力に対する金融引き締めによる景気悪化予測、中国のゼロコロナ政策による経済成長の鈍化と解除後の急激な感染拡大の経済影響など、先行きは非常に不透明な状況が続いております。」
従来のウクライナ情勢、原燃材料価格高騰、インフレ・金融引き締めに加え、中国のゼロコロナ政策解除後の急激な感染拡大による経済影響を不透明要因として記載している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「世界経済は、ロシアによるウクライナ侵攻の長期化及びロシアに対する各国政府の経済制裁の影響による原燃材料価格の高騰、欧米各国のインフレ圧力に対する金融引き締めによる景気への下押しリスクや、中国のゼロコロナ政策の継続による経済成長の鈍化懸念など、先行きは非常に不透明な状況が続いております。」
ウクライナ侵攻・経済制裁、欧米のインフレと金融引き締め、中国のゼロコロナ政策を外部経済リスクとして具体化し、不透明要因の記載が強まっている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「急激な円安の進行や原燃材料価格の高騰、中国主要都市のロックダウンによるサプライチェーンの停滞など、依然として厳しい状況が継続しております。」
従来の円安・原燃材料価格高騰に加え、中国主要都市のロックダウンによるサプライチェーン停滞を外部環境の懸念要因として記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「世界経済は、先進国を中心に経済回復の動きが見られておりましたが、半導体をはじめとする部品の供給不足による生産活動の停滞に加え、ロシアによるウクライナ侵攻及びロシアに対する各国政府の経済制裁の影響により、原燃材料価格がより一層高騰するなど、先行きは非常に不透明な状況が続いております。」
従来の感染症、米中対立、供給不足等に加え、ウクライナ侵攻・経済制裁と原燃材料価格の一層の高騰を新たな不透明要因として記載している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「世界経済は、先進国を中心に経済回復の動きが続いておりますが、変異種を主要因とする世界的な感染症拡大が見られ、また、依然として緊張状態にある米中対立の影響や、半導体をはじめとする部品の供給不足による生産活動の停滞、原燃材料価格の高騰など、先行きは非常に不透明な状況が続いております。」
経済回復の動きがある一方、変異種による感染拡大、米中対立、部品供給不足、原燃材料価格高騰を不透明要因として列挙している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「世界経済は、ワクチン接種の進展を背景に経済回復の動きが広がっておりますが、一部地域では変異種を主要因とする感染症拡大が見られ、また、依然として緊張状態にある米中対立の影響や、半導体をはじめとする部品の供給不足により生産活動が停滞するなど、先行きは非常に不透明な状況が続いております。」
ワクチン接種を背景とする経済回復が示される一方、変異種による感染拡大、米中対立に加え、半導体をはじめとする部品供給不足による生産活動の停滞を新たな不透明要因として記載している。 - FY2022-Q1回復進展も不透明有価証券報告書
「世界経済は、ワクチン接種の進展を背景に経済回復の動きが広がりつつありますが、一部の地域では変異株による感染再拡大が見られ、また、依然として緊張状態にある米中対立の影響などもあり、先行きは非常に不透明な状況が続いております。」
ワクチン接種を背景に経済回復の動きが広がる一方、変異株による感染再拡大と米中対立を不透明要因として引き続き記載している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「世界経済は、ワクチンの普及や経済対策などにより景気が回復基調の国が見られるものの、一方では大規模な感染拡大が再発している国があるなど、地域によって大きく差が見られる状況で、また広範囲且つ長期化をしている米中対立の影響などもあり、先行きは非常に不透明な状況が続いております。」
ワクチン普及による回復期待がある一方、感染拡大の再発、地域間の回復差、長期化する米中対立により不透明感が続いている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「世界経済は、ワクチン接種開始による新型コロナウイルス感染症収束への期待が高まりつつあるものの、足元では欧米を中心に行動制限措置を伴う感染拡大が深刻化しており、広範囲且つ長期化をしている米中対立や米国の政権交代の影響など、先行きは非常に不透明な状況が続いております。」
ワクチン接種への期待が示される一方、欧米の感染拡大・行動制限、長期化する米中対立、米国の政権交代を含む不透明な経済環境を継続して記載している。売上高は前年同期比17.7％減少した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「世界経済は、新型コロナウイルス感染症の影響により世界同時不況に陥っており、全世界的にマイナス成長が予測される中、貿易摩擦に端を発した米中対立がより広範囲で長期化しており、欧州では新型コロナウイルス感染症の再拡大に伴う行動制限措置が発令され始めているなど、先行きは非常に不透明な状況が続いております。 このような経済環境の下、当社グループは積極的な販売活動を展開いたしましたが、全世界的な景気悪化の影響を受け、当第２四半期連結累計期間の売上高は84,030百万円と前年同期比23.3%の減少となりました。」
世界同時不況、米中対立の長期化、欧州の感染再拡大など外部環境の悪化が記載され、売上高は前年同期比23.3％減少となった。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「このような経済環境の下、当社グループは積極的な販売活動を展開いたしましたが、当第１四半期連結累計期間の売上高は45,077百万円と前年同期比16.8%の減少となりました。」
新型コロナウイルス感染症による景気急速悪化や世界同時不況などの外部経済リスクが、売上高の前年同期比16.8％減少として実際の業績に表れている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「世界経済は、米中貿易摩擦の長期化による貿易取引の停滞、さらには新型コロナウイルス感染症による影響が日に日に拡大を見せており、先行きは非常に不透明な状況が続いております。」
従来の米中貿易摩擦等に加え、新型コロナウイルス感染症の影響拡大を外部経済リスクとして明示し、不透明感が強まっている。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「一方、世界経済は、米国では良好な雇用環境を背景に個人消費は堅調に推移しているものの、製造業の低迷が継続しており、中国では米中貿易摩擦の長期化による貿易取引の停滞により景気は減速傾向にあり、中東情勢の緊迫化など世界的な地政学的リスクの高まりなどにより、先行きは不透明な状況が続いております。」
米国製造業の低迷が継続し、中国景気の減速傾向および中東情勢の緊迫化が新たに明示され、外部経済リスクの記載が強まっている。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「一方、世界経済は、米国では良好な雇用環境を背景に個人消費は堅調に推移しているものの、製造業を中心に景気の減速感が見られ始めており、中国では政府の景気対策により景気減速への歯止めが見られるものの、米中の貿易摩擦の長期化によるさらなる貿易取引の停滞懸念、世界的な地政学的リスクの高まりなどにより、先行きは不透明な状況が続いております。」
従来の米中貿易摩擦・地政学的リスクに加え、米国で製造業を中心とした景気減速感が見られ始めたと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「一方、世界経済は、米国では良好な雇用環境を背景に景気回復が続いており、中国では政府の景気対策により景気減速への歯止めが見られるものの、米中の貿易摩擦の長期化によるさらなる貿易取引の停滞懸念、世界的な地政学的リスクの高まりなどにより、先行きは不透明な状況が続いております。」
米中貿易摩擦の長期化による貿易取引停滞懸念と地政学的リスクによる不透明感を引き続き記載している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「一方、世界経済は、米国では良好な雇用環境を背景に景気回復が続いており、中国では政府の景気対策により景気減速への歯止めが見られるものの、米中の貿易摩擦の長期化によるさらなる貿易取引の停滞懸念、世界的な地政学的リスクの高まりなどにより、先行きは不透明な状況が続いております。」
米中貿易摩擦について長期化によるさらなる貿易取引停滞への懸念を記載し、世界経済の不透明要因を引き続き強調している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「一方、世界経済は、米国では良好な雇用環境を背景に個人消費の拡大が持続し、景気回復が続いているものの、中国では米国からの輸入減少、個人消費の低迷などにより、景気の減速感が増しつつあり、米中の貿易摩擦のさらなる深刻化による貿易取引の停滞懸念、世界的な地政学的リスクの高まりなどにより、先行きは不透明な状況が続いております。」
中国の景気減速感が増し、米中貿易摩擦についてもさらなる深刻化による貿易取引停滞への懸念として記載が強まっている。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「一方、世界経済は、米国では良好な雇用環境を背景に景気回復が続いているものの、米中の貿易摩擦の深刻化などによる貿易取引の停滞懸念、世界的な地政学的リスクの高まりなどにより、先行きは不透明な状況が続いております。」
従来の米中貿易摩擦・保護貿易主義への懸念について、今回は貿易摩擦の深刻化と貿易取引停滞への懸念として記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「一方、世界経済は、米国では企業収益の改善や良好な雇用環境を背景に景気回復が続いているものの、米中の貿易摩擦など保護貿易主義的な政策の拡大による貿易取引の停滞懸念、世界的な地政学的リスクの高まりなどにより、先行きは不透明な状況が続いております。」
米中貿易摩擦・保護貿易主義の拡大と地政学的リスクによる世界経済の不透明感を引き続き説明している。事業等のリスクについては重要な変更がないとしている。 - FY2018悪化有価証券報告書
「一方、世界経済は、米国では企業収益の改善や良好な雇用環境を背景に景気回復が続いているものの、米中の貿易摩擦など保護貿易主義的な政策、中国の財政・金融政策の引き締めや環境規制の強化による景気減速の懸念、世界的な地政学的リスクの高まりなどにより、先行きは不透明な状況が続いております。」
従来の中国景気・地政学リスク等に加え、米中貿易摩擦、保護貿易主義、環境規制強化が懸念要因として具体化している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「一方、世界経済は、米国では企業収益の改善や良好な雇用環境を背景に景気回復が続いているものの、米国の政策動向、中国の財政・金融政策の引き締めや環境規制の強化による景気減速の懸念、世界的な地政学的リスクの高まりなどにより、先行きは不透明な状況が続いております。」
米国の政策、中国の財政・金融政策および環境規制、地政学的リスクによる世界経済の不透明感を引き続き説明している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「一方、世界経済は、米国では企業収益の改善や良好な雇用環境を背景に景気回復が続いているものの、米国の政策動向、中国の財政・金融政策の引き締めによる景気減速の懸念、世界的な地政学的リスクの高まりなどにより、先行きは不透明な状況が続いております。」
米国の政策、中国の景気減速懸念、地政学的リスクによる世界経済の不透明感を引き続き説明している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「このような経済環境の下、当社グループは積極的な販売活動を展開いたしましたが、当第１四半期連結累計期間の売上高は54,855百万円と前年同期比0.1%の減少となりました。」
世界経済の不透明感や北米販売減速等を背景とする事業環境の影響が、売上高の前年同期比減少として当四半期の業績に現れている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「円高と前期生産停止した事業などの影響により、当期の売上高は228,898百万円と前期比2.7%の減少となりました。」
円高および生産停止の影響が当期売上高の前期比2.7％減少として実際の業績に現れている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「このような経済環境の下、当社グループは積極的な販売活動を展開いたしましたが、円高と前期生産停止した事業などの影響により、当第３四半期連結累計期間の売上高は161,088百万円と前年同期比8.0%の減少となりました。」
円高および前期の生産停止が引き続き実際の売上高減少として表れており、外部環境・事業市況リスクの影響が業績に現れている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「このような経済環境の下、当社グループは積極的な販売活動を展開いたしましたが、円高と前期生産停止した事業などの影響により、当第２四半期連結累計期間の売上高は105,380百万円と前年同期比8.4%の減少となりました。」
円高および前期の生産停止が実際の売上高減少として表れており、外部環境・事業市況リスクの影響が業績に現れている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「中国景気の減速基調の継続や、英国のEU離脱決定の影響、世界的な地政学的リスクの高まりなどにより、先行きは不透明な状況が続いております。」
中国経済、円高、地政学的要因等による外部環境リスクを引き続き説明している。事業等のリスクについては新たな発生または重要な変更はないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「日本、北米、欧州、アジア等の予期しない経済動向に著しい変化が生じた場合や建築・建材業界、自動車業界及び液晶・半導体業界の動向に伴い変動する販売市況が、当社グループの経営成績と財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
中国経済の減速、円高、資源価格下落等により、当期も景気の先行きは不透明と説明している。