新型コロナウイルス感染症拡大による事業・流動性影響
FY2021-Q1に初出。6回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2023対処有価証券報告書
「その後の国内外の感染状況の変化や規制緩和に合わせて、感染症危機対策本部を解散し、出張を含む行動制限を緩和しました。」
新型コロナウイルス感染症による事業・流動性影響について、感染状況と規制緩和を踏まえ、危機対策本部を解散し行動制限を緩和した。危機レベルに応じて今後も対策を検討するとしている。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「歯科器材は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響から減少していた欧米向け出荷の復調により、増益となりました。プラスチックレンズ関連材料は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響から減少していたメガネレンズ用フォトクロミック材料の欧米向け出荷の復調により、増益となりました。」
感染症拡大で減少していた歯科器材及びプラスチックレンズ関連材料の欧米向け出荷が復調し、両製品で増益となった。感染症影響の一部低減が続いている。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「プラスチックレンズ関連材料は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響から減少していたメガネレンズ用フォトクロミック材料の欧米向け出荷の復調により、増益となりました。歯科器材は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響で減少していた欧米向け出荷の復調により、増益となりました。」
感染症拡大で減少していたプラスチックレンズ関連材料及び歯科器材の欧米向け出荷が復調し、両製品で増益となった。感染症影響の一部低減が実績として示されている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大の影響から苛性ソーダの国内の販売数量が減少したこと、及び石油化学製品の販売価格が軟調に推移したこと等により、前年同期より15,620百万円減少し、220,923百万円（前年同期比6.6％減）となりました。」
新型コロナウイルス感染症拡大の影響が、苛性ソーダの国内販売数量減少や石油化学製品の販売価格軟調として、前四半期から継続して売上高に現れている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大の影響から苛性ソーダの国内の販売数量が減少したこと、石油化学製品の販売価格が軟調に推移したこと、及び歯科器材などの欧米向け輸出数量が減少したこと等により、前年同期より9,460百万円減少し、143,289百万円（前年同期比6.2％減）となりました。」
新型コロナウイルス感染症拡大の影響が、苛性ソーダの国内販売数量減少、石油化学製品の販売価格軟調、歯科器材等の欧米向け輸出数量減少として前四半期から継続して売上高に現れている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大の影響から苛性ソーダの海外市況が下落したこと、石油化学製品の販売価格が軟調に推移したこと、及び歯科器材などの欧米向け輸出数量が減少したこと等により、前年同期より5,840百万円減少し、70,624百万円（前年同期比7.6％減）となりました。」
新型コロナウイルス感染症拡大の影響が、海外市況の下落、販売価格の軟調、欧米向け輸出数量の減少として実際の売上高減少に現れている。会社は流動性悪化に備え、必要に応じてコミットメントラインを設定する方針も記載している。