東ソー（4042）・リスク対処
有価証券の評価損
FY2016に初出。17回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018。直近の記載はFY2023-Q2。
17記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
取引関係株式の減損リスク6社が書いているテーマ・逆風6社・追い風0社
東ソーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023-Q2対処有価証券報告書
「投資有価証券評価損 2 -」
投資有価証券評価損は前年同期の2百万円から当第2四半期累計期間には発生なしとなり、当期間の評価損による影響は軽減した。 - FY2022対処有価証券報告書
「有価証券について６百万円（その他有価証券で時価のある株式６百万円）の減損処理を行っております。」
有価証券評価損は前年度の31百万円から6百万円へ減少し、評価損の実際の影響は軽減した。ただし評価損自体は発生している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「投資有価証券評価損 37 7」
投資有価証券評価損は前年同期の37百万円から当第3四半期連結累計期間には7百万円へ減少し、評価損リスクの実際の影響は軽減した。ただし、評価損自体は発生している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「投資有価証券評価損 23 2」
投資有価証券評価損は前年同期の23百万円から当第2四半期連結累計期間には2百万円へ減少し、評価損リスクの実際の影響は前年同期比で軽減した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「投資有価証券評価損 9 0」
投資有価証券評価損は前年同期の9百万円から当第1四半期には0百万円となり、当四半期の評価損は発生していない。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について31百万円（その他有価証券で時価のある株式31百万円）の減損処理を行っております。」
有価証券評価損が前年度の9百万円から31百万円へ増加し、評価損リスクが引き続き実際に発生した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 - 37」
当第3四半期連結累計期間に投資有価証券評価損37百万円を計上し、有価証券評価損リスクが実際に発生した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 - 23」
当第2四半期連結累計期間に投資有価証券評価損23百万円を計上し、有価証券評価損リスクが実際に発生した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 - 9」
当第1四半期連結累計期間に投資有価証券評価損9百万円を計上し、有価証券評価損リスクが引き続き実際に発生している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「有価証券について９百万円（その他有価証券で時価のある株式９百万円）の減損処理を行っております。」
有価証券の評価損を9百万円計上し、前年度に続いて評価損リスクが実際に発生した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 175」
当期に投資有価証券評価損1億75百万円を計上し、有価証券評価損リスクが実際に発生した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 - 164」
当第3四半期連結累計期間に投資有価証券評価損1億64百万円を計上し、有価証券評価損リスクが実際に発生している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 - 2」
当第2四半期連結累計期間に投資有価証券評価損2百万円を計上しており、有価証券評価損リスクが引き続き実際に発生している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 2」
当第1四半期連結累計期間に投資有価証券評価損2百万円を計上しており、有価証券評価損リスクが実際に発生している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「有価証券について２百万円（その他有価証券で時価のある株式２百万円）減損処理を行っております。」
有価証券について2百万円の減損処理を実施し、評価損リスクが小規模ながら実際に発生した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「株式相場の大幅な下落、又は株式保有先の財政状態の悪化により株式の評価が著しく下落した場合には株式の評価損が発生し、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
政策保有株式等の評価損リスクを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「株式相場の大幅な下落、又は株式保有先の財政状態の悪化により株式の評価が著しく下落した場合には株式の評価損が発生し、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
取引先との関係維持を主な目的とする株式保有について、市場価格・保有先の財政状態の悪化をリスクとしている。