製品・原燃料の国際市況変動
FY2016に初出。42回の記載のうち41回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-11-05。
東ソーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年早い。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに1社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「売上高は、ナフサ価格や主要製品の海外市況下落に伴い販売価格が下落したことなどから、１兆199億円と前連結会計年度に比べ435億円（4.1％）の減収となりました。」
ナフサ価格・主要製品の海外市況下落と販売価格下落が、通期の4.1％減収として実際の業績に現れた。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「売上高は、為替円高やナフサ価格下落に伴い販売価格が下落したことに加え、南陽事業所の定期修繕規模の違いに伴う生産量の減少により販売数量も減少したことから、4,991億円と前年同期に比べ285億円（5.4％）の減収となりました。」
円高、ナフサ価格下落および販売価格・販売数量の減少が、前年同期比5.4％の減収として実際の業績に現れた。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「売上高は、需要増加や南陽事業所の定期修繕差異に伴う生産量の増加により販売数量が増加したことに加え、円安やナフサ価格上昇に伴い販売価格が上昇したことから、5,276億円と前年同期に比べ419億円（8.6％）の増収となりました。営業利益は、販売数量の増加、エンジニアリング事業の売上拡大に加え、在庫受払差も改善し、474億円と前年同期に比べ153億円（47.6％）の増益となりました。」
需要、ナフサ価格、為替、販売数量などの市況変動が実際の業績に現れた。需要・生産量・販売価格の上昇により、売上高は前年同期比8.6％増、営業利益は47.6％増となった。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「売上高は、ナフサ等の原燃料価格及び海外製品市況の下落に伴う販売価格の下落に加え、景気減速に伴う需要減退や南陽事業所の定期修繕、四日市事業所のプラントトラブルの影響を受け販売数量が減少したことから、7,479億円と前年同期に比べ467億円（5.9％）の減収となりました。」
原燃料価格・海外製品市況の下落、需要減退、定期修繕およびプラントトラブルが販売価格・販売数量の減少を通じて、前年同期比5.9％の減収として実際に業績へ現れた。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「売上高は、ナフサ等の原燃料価格及び海外製品市況の下落に伴う販売価格の下落に加え、景気減速に伴う需要減退や南陽事業所の定期修繕、四日市事業所のプラントトラブルの影響を受け販売数量が減少したことから、4,857億円と前年同期に比べ410億円（7.8％）の減収となりました。」
原燃料価格・海外製品市況の下落、景気減速に伴う需要減退、定期修繕やプラントトラブルによる販売数量減少が、前年同期比7.8％の減収として実際に業績へ現れた。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「売上高は、景気減速に伴う需要減退や南陽事業所の定期修繕の影響を受け販売数量が減少したことから、2,406億円と前年同期に比べ117億円（4.6％）の減収となりました。営業利益は、ナフサや石炭等の原燃料価格下落を背景とした交易条件の改善がありましたが、在庫受払差の大幅な悪化と販売数量の減少により、136億円と前年同期に比べ167億円（55.1％）の減益となりました。」
景気減速に伴う需要減退、原燃料価格下落、販売数量減少等が実際の業績に現れ、売上高は前年同期比4.6％減、営業利益は55.1％減となった。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「売上高は、ナフサ等の原燃料価格の上昇による販売価格の上昇や円安進行により、5,266億円と前年同期に比べ981億円（22.9％）の増収となりました。営業利益は、ナフサや石炭等の原燃料高の影響が販売価格上昇の影響を上回ったことでの交易条件の悪化により、450億円と前年同期に比べ203億円（31.1％）の減益となりました。」
原燃料価格・製品価格の上昇と円安が増収要因となる一方、原燃料高が販売価格上昇を上回り、交易条件の悪化が営業利益31.1％減益として実際に現れた。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「売上高は、ナフサ等の原燃料価格の上昇による販売価格の上昇や円安進行により、2,523億円と前年同期に比べ511億円（25.4％）の増収となりました。営業利益は、ナフサや石炭等の原燃料高の影響が販売価格上昇の影響を上回ることで交易条件が悪化した一方、販売数量の増加や在庫受払差の改善があり、303億円と前年同期に比べ２億円（0.5％）の増益となりました。」
ナフサ等の原燃料価格上昇、販売価格上昇、円安進行が実際の業績に現れた。原燃料高が販売価格上昇を上回り交易条件は悪化したが、売上高は25.4％増加した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「売上高は、ナフサ等の原燃料価格及び海外製品市況の上昇による販売価格の上昇に加え、需要の回復による販売数量の増加により、9,186億円と前連結会計年度に比べ1,857億円（25.3％）の増収となりました。営業利益は、販売価格の上昇が原燃料高の影響を上回ることで交易条件が改善し、1,440億円と前連結会計年度に比べ562億円（64.0％）の増益となりました。」
原燃料価格・海外製品市況の上昇と製品価格上昇が通期業績に現れ、売上高25.3％増、営業利益64.0％増となった。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「売上高は、ナフサ等の原燃料価格及び海外製品市況の上昇による販売価格の上昇に加え、需要の回復による販売数量の増加により、6,695億円と前年同期に比べ1,528億円（29.6％）の増収となりました。営業利益は、販売価格の上昇が原燃料高の影響を上回ることで交易条件が改善し、1,069億円と前年同期に比べ563億円（111.2％）の増益となりました。」
原燃料価格・海外製品市況の上昇と需要回復が販売価格・販売数量の増加として実際に発生し、売上高29.6％増、営業利益111.2％増となった。原燃料高を上回る販売価格上昇により交易条件も改善した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「売上高は、ナフサ等の原燃料価格及び海外製品市況の上昇による販売価格の上昇に加え、需要の回復による販売数量の増加により、4,285億円と前年同期に比べ1,000億円（30.5％）の増収となりました。営業利益は、販売価格の上昇が原燃料高の影響を上回ることで交易条件が改善し、653億円と前年同期に比べ477億円（270.2％）の増益となりました。」
原燃料価格・海外製品市況の上昇と需要回復が販売価格・販売数量の増加として実際に発生し、売上高30.5％増、営業利益270.2％増となった。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「売上高は、ナフサ等の原燃料価格及び海外製品市況の上昇による販売価格の上昇により、2,012億円と前年同期に比べ447億円（28.5％）の増収となりました。営業損益は、販売価格の上昇が原燃料高の影響を上回ることで交易条件が改善し、301億円と前年同期に比べ311億円の増益となりました。」
原燃料価格・海外製品市況の上昇と販売価格上昇が実際に発生し、売上高は前年同期比28.5％増加した。販売価格上昇が原燃料高を上回り、交易条件も改善した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「売上高は、ナフサ等の原燃料価格及び海外製品市況の下落による販売価格の下落により、7,329億円と前連結会計年度に比べ532億円（6.8％）の減収となりました。」
原燃料価格・海外製品市況の下落と販売価格下落が通期の6.8％減収として実際に発生した。一方、交易条件の改善により営業利益は増加した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「このような情勢下、当社グループの連結業績については、売上高は、新型コロナウイルス感染症拡大に伴う世界的な需要収縮とそれによるナフサや海外製品市況の下落の影響で、5,166億円と前年同期に比べ751億円（12.7％）の減収となりました。営業利益は、販売量の減少や原料価格下落による製品受払差の悪化により、506億円と前年同期に比べ152億円（23.1％）の減益となりました。」
ナフサ・海外製品市況の下落と需要収縮が、売上高12.7％減収、営業利益23.1％減益として第3四半期累計業績に実際に現れた。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「このような情勢下、当社グループの連結業績については、売上高は、新型コロナウイルス感染症拡大に伴う世界的な需要収縮とそれによるナフサや海外製品市況の急落の影響で、3,285億円と前年同期に比べ679億円（17.1％）の減収となりました。営業利益は、販売量の減少や販売価格の下落が原燃料安の影響を上回ったことでの交易条件の悪化、製品受払差の悪化などにより、176億円と前年同期に比べ228億円（56.3％）の減益となりました。」
ナフサ・海外製品市況の急落と販売量・販売価格の下落が、売上高17.1％減収、営業利益56.3％減益として引き続き実際の業績に現れた。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「売上高は、新型コロナウイルス感染症拡大に伴う世界的な需要収縮とそれによるナフサや海外製品市況の急落の影響を受け、1,565億円と前年同期に比べ363億円（18.8％）の減収となりました。」
ナフサや海外製品市況の急落が世界的な需要収縮と重なり、売上高18.8％減収として実際の業績に現れた。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「売上高は、ナフサ等の原燃料価格及び海外製品市況の下落による販売価格の下落に加え、景気減速に伴う販売数量の減少により、7,861億円と前連結会計年度に比べ754億円（8.7％）の減収となりました。営業利益は、販売価格の下落が原燃料価格の下落の影響を上回ったことによる交易条件の悪化等により、817億円と前連結会計年度に比べ241億円（22.8％）の減益となりました。」
原燃料価格・海外製品市況の下落と販売価格下落が、通期の売上高8.7％減収、営業利益22.8％減益として実際に業績へ現れた。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「売上高については、エンジニアリング事業における電子産業分野での大型プロジェクトの順調な工事進捗等はあったものの、ナフサ価格や海外製品市況の下落に伴う販売価格の下落による影響が大きく、5,917億80百万円と前年同期に比べ539億71百万円（8.4％）の減収となりました。営業利益については、販売価格の下落による交易条件の悪化や在庫受け払い差の悪化により、658億35百万円と前年同期に比べ138億６百万円（17.3％）の減益となりました。」
ナフサ価格・海外製品市況の下落と販売価格の下落が、売上高8.4％減、営業利益17.3％減および交易条件悪化として第3四半期累計業績に実際に現れた。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「このような情勢下、当社グループの連結業績は、売上高については、エンジニアリング事業における電子産業分野での大型プロジェクトの進捗等はあったものの、ナフサ価格や海外製品市況の下落に伴う販売価格の下落による影響が大きく、3,963億52百万円と前年同期に比べ281億７百万円（6.6％）の減収となりました。営業利益については、販売価格の下落による交易条件の悪化や在庫受け払い差の悪化により、404億17百万円と前年同期に比べ155億85百万円（27.8％）の減益となりました。」
ナフサ価格・海外製品市況の下落と販売価格下落が、売上高6.6％減、営業利益27.8％減および交易条件悪化として実際の業績に現れた。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「売上高については、ナフサ等の原燃料価格の下落に伴う石油化学製品の価格下落や海外製品市況の下落により、1,928億５百万円と前年同期に比べ115億75百万円（5.7％）の減収となりました。営業利益については、販売価格の下落が原燃料安の影響を上回ったことで交易条件が悪化し、161億12百万円と前年同期に比べ86億４百万円（34.8％）の減益となりました。」
原燃料価格・製品価格・海外製品市況の下落が実際に発生し、売上高5.7％減、営業利益34.8％減および交易条件悪化として業績に現れた。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「売上高は、ウレタン製品等の一部海外製品市況の下落はあったものの、ナフサ等の原燃料価格の上昇に伴う石油化学製品の価格上昇により、8,614億56百万円と前連結会計年度に比べ385億98百万円（4.7％）の増収となりました。営業利益は、原燃料価格の上昇による交易条件の悪化等により、1,057億39百万円と前連結会計年度に比べ248億41百万円（19.0％）の減益となりました。」
原燃料価格上昇と製品価格上昇が増収要因となる一方、交易条件悪化が営業利益19.0％減益として実際に発生した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「このような情勢下、当社グループの連結業績は、売上高については、ナフサ価格等の上昇に伴う販売価格の上昇やエンジニアリング事業における半導体関連プラントの受注等により、6,457億51百万円と前年同期に比べ438億20百万円（7.3％）の増収となりました。営業利益については、原燃料価格の上昇による交易条件の悪化等により、796億42百万円と前年同期に比べ147億２百万円（15.6％）の減益となりました。」
ナフサ価格等の上昇に伴う販売価格上昇の一方、原燃料価格上昇による交易条件悪化が営業利益の15.6％減益として実際に発生した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「売上高については、ナフサ価格や海外製品市況の上昇に伴う販売価格の上昇やエンジニアリング事業における電子産業分野でのプラント案件の進捗等により、4,244億59百万円と前年同期に比べ327億98百万円（8.4％）の増収となりました。営業利益については、原燃料価格の上昇により交易条件が悪化する一方、機能商品事業やエンジニアリング事業での増収効果により、560億３百万円と前年同期に比べ15億１百万円（2.8％）の増益となりました。」
ナフサ価格・海外製品市況の上昇と原燃料価格上昇による交易条件悪化が実際の業績に現れ、売上高は前年同期比8.4％増、営業利益は2.8％増となった。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「売上高については、ナフサ等の原燃料価格の上昇に伴う石油化学製品の価格上昇や海外製品市況の上昇により、2,043億81百万円と前年同期に比べ139億33百万円（7.3％）の増収となりました。」
原燃料価格および海外製品市況の上昇、それに伴う石油化学製品価格の上昇が、当第1四半期の7.3％増収として実際に発生した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「売上高は、ナフサ等の原燃料価格の上昇に伴う石油化学製品の価格上昇や海外製品市況の上昇により、8,228億57百万円と前連結会計年度に比べ798億29百万円（10.7％）の増収となりました。」
原燃料価格・海外製品市況の上昇と、それに伴う製品価格上昇が通期の10.7％増収として実際に発生した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「このような情勢下、当社グループの連結業績は、売上高については、ナフサ等の原燃料価格の上昇に伴う石油化学製品の価格上昇や海外製品市況の上昇により、6,019億30百万円と前年同期に比べ885億33百万円（17.2％）の増収となりました。」
原燃料価格および海外製品市況の上昇、それに伴う石油化学製品価格の上昇が、第3四半期累計期間の17.2％増収として実際に発生した。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「売上高については、ナフサ等の原燃料価格の上昇に伴う石油化学製品の価格上昇や海外製品市況の上昇により、3,916億60百万円と前年同期に比べ545億28百万円（16.2％）の増収となりました。」
原燃料価格および海外製品市況の上昇が石油化学製品価格の上昇と16.2％の増収として実際に発生した。前年の価格下落局面から、価格上昇の影響が続いている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「売上高については、ナフサ等の原燃料価格の上昇に伴う石油化学製品の価格上昇や海外製品市況の上昇により、1,904億47百万円と前年同期に比べ243億36百万円（14.7％）の増収となりました。」
原燃料価格、石油化学製品価格および海外製品市況の上昇が、当第1四半期の売上高増加として実際に発生した。前年の価格下落局面から、上昇局面の記載に変わっている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「売上高は、ナフサ等の原燃料価格の下落に伴う石油化学製品の価格下落や円高による輸出販売価格の下落等により、7,430億28百万円と前連結会計年度に比べ107億７百万円（1.4％）の減収となりました。」
原燃料価格・製品市況・円高による販売価格下落が通期の1.4％減収として発生した。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「売上高については、ナフサ等の原燃料価格の下落に伴う石油化学製品の価格下落や円高による輸出販売価格の下落等により、5,133億97百万円と前年同期に比べ583億48百万円（10.2％）の減収となりました。」
原燃料価格、石油化学製品価格、円高及び輸出販売価格の下落が、第3四半期累計期間の10.2％減収として引き続き実際に発生した。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「このような情勢下、当社グループの連結業績は、売上高については、円高及び海外市況の軟化により輸出販売価格が下落したことに加え、ナフサ等の原燃料価格の下落に伴い石油化学製品の価格が下落したため、3,371億32百万円と前年同期に比べ482億85百万円（12.5％）の減収となりました。」
円高、海外市況の軟化、原燃料価格下落に伴う石油化学製品価格の下落が、当第2四半期連結累計期間の減収として引き続き実際に発生したと記載している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「ナフサ等の原燃料価格の下落に伴い石油化学製品の価格が下落したことに加え、円高及び海外市況の軟化により輸出販売価格が下落したことにより1,661億10百万円と前年同期に比べ177億２百万円（9.6％）の減収となりました。」
原燃料価格、石油化学製品価格、海外市況及び輸出販売価格の下落が当四半期の売上高減少として実際に発生したと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「原油、ナフサ、石油化学製品等の市況・課税負担の変動が当社グループの経営成績及び財政状態に重大な影響を与える可能性があります。」
石油化学事業・クロル・アルカリ事業を中心とする市況変動リスクを記載している。