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東ソー(4042)・リスク対処直近の決算説明資料(2026-11-05)では「悪化」

為替レートの変動

FY2016に初出。39回の記載のうち19回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-11-05。

39記載
11年にわたる
6うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化対処FY2021-Q1 – FY2023-Q2悪化FY2024-Q1 – FY2025-H12016: 320162017: 420172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 420222023: 220232024: 220242025: 120252026: 72026
同じテーマの他社

東ソーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値(2019年)より1年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。26社中14社が悪化側に。

直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている35社のうち14社を表示しています。上の文は35社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026対処有価証券報告書

    「営業外損益は為替差損益の改善により前年同期に比べ33億円の増益となり、経常利益は457億円と前年同期に比べ6億円(1.4%)の増益となりました。」

    前年同期の為替差損から当年度は為替差益を計上し、為替変動による損益面の影響は改善した。
  2. FY2026-H1対処有価証券報告書

    「営業外損益は為替差損益の改善により前年同期に比べ33億円の増益となり、経常利益は457億円と前年同期に比べ6億円(1.4%)の増益となりました。」

    為替差損益が改善し、営業外損益が前年同期比33億円の増益要因となった。前年同期の為替差益縮小・為替差損計上局面から、損益面のマイナス影響は軽減された。
  3. FY2025-H1悪化有価証券報告書

    「為替相場の変動により為替差損を計上したことで営業外損益が悪化しました。」

    前年同期に計上した為替差益96億79百万円に対し、当中間連結会計期間は為替差損52億84百万円を計上した。為替変動による損益面の影響は悪化方向に変化した。
  4. FY2024-Q3悪化有価証券報告書

    「為替差益 6,692 5,444」

    為替差益は前年同期累計の66億92百万円から54億44百万円へ減少した。円安進行に伴う為替差益は計上されたが、為替変動によるプラス影響は前年同期比で縮小した。
  5. FY2024-Q2悪化有価証券報告書

    「為替差益 14,744 9,679」

    為替差益は前年同期累計の147億44百万円から96億79百万円へ減少した。円安進行による為替差益は計上されたが、前年同期に比べ為替変動によるプラス影響は縮小した。
  6. FY2024-Q1顕在化有価証券報告書

    「経常利益は、円安進行に伴う為替差益を計上しましたが、222億円と前年同期に比べ214億円(49.0%)の減益となりました。」

    円安進行に伴う為替差益が実際に計上され、為替変動の影響が当第1四半期の経常利益に現れた。為替差益は前年同期より減少している。
  7. FY2023-Q2対処有価証券報告書

    「為替差益 832 14,744」

    為替差益は前年同期の8億32百万円から当第2四半期累計期間には147億44百万円へ増加し、為替変動による損益面のマイナス影響は軽減された。
  8. FY2023-Q1対処有価証券報告書

    「経常利益は、円安進行により為替差益に転じたことにより436億円と前年同期に比べ115億円(35.9%)の増益となりました。」

    円安進行により前年同期の為替差損から為替差益に転じ、経常利益の増益要因となった。為替変動による損益面のマイナス影響は軽減された。
  9. FY2022対処有価証券報告書

    「為替差益 3,688 10,848」

    為替差益は前年度の36億88百万円から108億48百万円へ増加し、為替変動による損益面のマイナス影響は軽減された。
  10. FY2022-Q3対処有価証券報告書

    「為替差益 ― 3,651」

    当第3四半期連結累計期間は為替差益36億51百万円を計上し、前年同期の為替差損19億12百万円から損益面の影響が改善した。
  11. FY2022-Q2対処有価証券報告書

    「為替差益 ― 832」

    当第2四半期連結累計期間は為替差益832百万円を計上し、前年同期の為替差損1,269百万円から損益面の影響が改善した。
  12. FY2022-Q1対処有価証券報告書

    「経常損益は、円安進行による為替差損の縮小により321億円と前年同期に比べ326億円の増益となり、親会社株主に帰属する四半期純損益については、217億円と前年同期に比べ237億円の増益となりました。」

    円安進行により為替差損が縮小し、経常損益は前年同期の損失から321億円の利益へ改善した。為替変動によるマイナス影響は前期より軽減された。
  13. FY2021対処有価証券報告書

    「経常利益は、円安進行により為替差益に転じたことにより、951億円と前連結会計年度に比べ92億円(10.7%)の増益となりました。」

    前年度の為替差損から当年度は為替差益に転じ、為替変動による損益面のマイナス影響は軽減された。
  14. FY2021-Q3対処有価証券報告書

    「為替差損 2,304 1,912」

    為替差損は前年同期の2,304百万円から1,912百万円へ縮小し、為替変動による損益面のマイナス影響は前年同期比で軽減された。
  15. FY2021-Q2対処有価証券報告書

    「為替差損 3,271 1,269」

    当第2四半期連結累計期間の為替差損は1,269百万円で、前年同期の3,271百万円から縮小した。為替変動によるマイナス影響は残るが、前年同期比では軽減された。
  16. FY2021-Q1対処有価証券報告書

    「為替差損 2,309 989」

    為替差損は前年同期の2,309百万円から989百万円へ縮小した。為替変動のマイナス影響は残るものの、前年同期比では軽減された。
  17. FY2020顕在化有価証券報告書

    「為替差損 3,315」

    前年度の為替差益7億88百万円から、当年度は為替差損33億15百万円へ転じ、為替レート変動の影響が実際に損益へ現れた。
  18. FY2020-Q3顕在化有価証券報告書

    「経常利益については、円高進行により為替差損に転じたことにより、701億16百万円と前年同期に比べ130億67百万円(15.7%)の減益となりました。」

    円高進行により為替差損が発生し、経常利益が前年同期比15.7%減となる要因として為替変動の影響が第3四半期累計期間にも実際に現れた。
  19. FY2020-Q2顕在化有価証券報告書

    「経常利益については、円高進行により為替差損に転じたことにより、418億59百万円と前年同期に比べ188億87百万円(31.1%)の減益となりました。」

    円高進行により為替差損に転じ、経常利益が前年同期比31.1%減となる要因として為替変動の影響が実際に現れた。
  20. FY2020-Q1顕在化有価証券報告書

    「経常利益については、円高進行により為替差損に転じたことにより、153億98百万円と前年同期に比べ127億22百万円(45.2%)の減益となりました。」

    円高進行により、前年同期の為替差益から当第1四半期は為替差損へ転じ、経常利益の45.2%減益要因となった。
  21. FY2019対処有価証券報告書

    「為替差益 788」

    前期の為替差損20億56百万円から、当期は為替差益7億88百万円へ転じ、為替変動による損益面のマイナス影響は軽減された。
  22. FY2019-Q3悪化有価証券報告書

    「経常利益については、為替差益が減少したこと等により、831億84百万円と前年同期に比べ165億36百万円(16.6%)の減益となりました。」

    為替差益の減少が経常利益の前年同期比16.6%減益の要因となり、前四半期までの為替差益増加によるプラス影響から、為替変動の影響が悪化方向に変化した。
  23. FY2019-Q2顕在化有価証券報告書

    「経常利益については、為替差益が増加したことにより、607億47百万円と前年同期に比べ24億82百万円(4.3%)の増益となりました。」

    為替差益の増加が経常利益の前年同期比4.3%増益の要因となり、為替変動の影響が当第2四半期の業績に実際に現れている。
  24. FY2019-Q1顕在化有価証券報告書

    「経常利益については、円安進行により為替差益が増加したことにより、281億20百万円と前年同期に比べ44億74百万円(18.9%)の増益となりました。」

    円安進行により為替差益が増加し、経常利益の増益要因となった。為替変動の影響が当第1四半期の業績に実際に現れている。
  25. FY2018顕在化有価証券報告書

    「為替差損 2,056」

    当期の連結損益計算書で為替差損20億56百万円を計上しており、前年の為替差損20億48百万円と同様に為替変動の影響が実際に発生している。
  26. FY2018-Q3対処有価証券報告書

    「経常利益については、為替差益の増加により997億20百万円と前年同期に比べ242億43百万円(32.1%)の増益となりました。」

    前年同期から為替差益が増加し、為替変動による経常利益へのマイナス影響ではなく、増益要因として記載されている。
  27. FY2018-Q2対処有価証券報告書

    「経常利益については、為替差損益が前年同期の差損から差益に転じたことにより、582億64百万円と前年同期に比べ216億42百万円(59.1%)の増益となりました。」

    前年同期の為替差損から当四半期累計期間は為替差益に転じ、為替変動による経常利益へのマイナス影響がさらに軽減された。
  28. FY2018-Q1対処有価証券報告書

    「経常利益については、為替差損益が前年同期の差損から差益に転じたことにより、236億46百万円と前年同期に比べ100億65百万円(74.1%)の増益となりました。」

    前年同期に発生していた為替差損が当第1四半期には為替差益へ転じ、為替変動による経常利益へのマイナス影響は軽減されたと記載している。
  29. FY2017顕在化有価証券報告書

    「ナフサ等の原燃料価格の下落に伴う石油化学製品の価格下落や円高による輸出販売価格の下落等により、7,430億28百万円と前連結会計年度に比べ107億7百万円(1.4%)の減収となりました。」

    円高による輸出販売価格の下落が通期の減収要因として実際に発生した。
  30. FY2017-Q3顕在化有価証券報告書

    「売上高については、ナフサ等の原燃料価格の下落に伴う石油化学製品の価格下落や円高による輸出販売価格の下落等により、5,133億97百万円と前年同期に比べ583億48百万円(10.2%)の減収となりました。」

    円高による輸出販売価格の下落が、第3四半期累計期間の減収要因として引き続き実際に記載されている。
  31. FY2017-Q2顕在化有価証券報告書

    「為替差損 626 6,749」

    為替差損が前年同期の626百万円から当第2四半期連結累計期間には6,749百万円となり、為替変動が営業外損益に実際に影響している。
  32. FY2017-Q1顕在化有価証券報告書

    「経常利益については、為替差損益が前年同期の差益から差損に転じたことにより135億81百万円と前年同期に比べ42億22百万円(23.7%)の減益となりました。」

    円高等を背景に為替差損益が前年同期の差益から差損へ転じ、経常利益を押し下げたと記載している。
  33. FY2016初出有価証券報告書

    「大幅な為替レートの変動は、外貨建取引、外貨建資産・負債、更には海外グループ会社の財務諸表の円換算額にも影響を及ぼすこととなり、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」

    輸出、原燃材料輸入、海外グループ会社の円換算に伴う為替リスクを記載している。
一緒に動いた変遷

「製品・原燃料の国際市況変動」は、この変遷が動いた39回のうち19回、同じ書類で同じ向きに動きました。

191514131310★123456
  1. ★この変遷
  2. 1製品・原燃料の国際市況変動19回
  3. 2関係会社等の借入れに対する保証債務15回
  4. 3国内外の経済情勢・需要変動14回
  5. 4自己資本比率50%以上と有利子負債の圧縮13回
  6. 5原燃料価格下落による在庫評価の影響13回
  7. 6オルガノグループの事業ポートフォリオ転換10回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
東ソーの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-11-05の決算説明資料で、「悪化」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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