原燃料価格下落による在庫評価の影響
FY2016に初出。29回の記載のうち13回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022-Q1。直近の記載は2026-11-05。
東ソーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
- FY2026対処有価証券報告書
「売上原価に含まれる棚卸資産評価損（又は、棚卸資産評価損戻入額（△））は、前連結会計年度3,108百万円、当連結会計年度△193百万円であります。」
棚卸資産評価損は前年度の31億08百万円から、当年度は193百万円の戻入額となり、原燃料価格下落局面で顕在化した在庫評価影響は軽減した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、エンジニアリング事業の売上拡大や、ナフサ・石炭等の原燃料価格下落の影響が販売価格下落の影響を上回ったことによる交易条件の改善があったものの、在庫受払差の悪化や固定費の増加により、447億円と前年同期に比べ26億円（5.6％）の減益となりました。」
在庫受払差の悪化が固定費の増加とともに営業利益の5.6％減益要因として実際に現れた。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「営業利益は、販売数量の増加、エンジニアリング事業の売上拡大に加え、在庫受払差も改善し、474億円と前年同期に比べ153億円（47.6％）の増益となりました。」
前年まで悪化要因として現れていた在庫受払差について、当中間連結会計期間は改善したと記載されている。在庫受払差の悪化による利益下押し影響は、当期間には軽減された。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「営業利益は、在庫受払差が大幅に悪化し販売数量も減少しましたが、ナフサや石炭等の原燃料価格下落を背景とした交易条件の改善により、596億円と前年同期に比べ７億円（1.1％）の増益となりました。」
在庫受払差の大幅な悪化が実際に発生し、販売数量の減少とともに営業利益への下押し要因となった。一方、原燃料価格下落による交易条件改善が影響を補った。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「営業利益は、ナフサや石炭等の原燃料価格下落を背景とした交易条件の改善がありましたが、在庫受払差の大幅な悪化と販売数量の減少により、321億円と前年同期に比べ129億円（28.7％）の減益となりました。」
原燃料価格下落による交易条件の改善があった一方、在庫受払差の大幅な悪化が販売数量減少とともに営業利益の28.7％減益要因として実際に現れた。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、ナフサや石炭等の原燃料価格下落を背景とした交易条件の改善がありましたが、在庫受払差の大幅な悪化と販売数量の減少により、136億円と前年同期に比べ167億円（55.1％）の減益となりました。」
原燃料価格下落局面における在庫受払差の大幅な悪化が、販売数量減少とともに営業利益の55.1％減益要因として実際に現れた。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「営業利益は、ナフサや石炭等の原燃料高の影響が販売価格上昇の影響を上回ることで交易条件が悪化した一方、販売数量の増加や在庫受払差の改善があり、303億円と前年同期に比べ２億円（0.5％）の増益となりました。」
原燃料価格上昇局面においても、在庫受払差の改善が営業利益の増益要因として記載され、前期に顕在化した在庫・製品受払差の悪影響は当四半期には軽減された。 - FY2022対処有価証券報告書
「売上原価に含まれる棚卸資産評価損は次のとおりであります。前連結会計年度 2,748百万円 当連結会計年度 164百万円」
原燃料価格下落局面で拡大していた棚卸資産評価損が、前年度の27億48百万円から1億64百万円へ減少した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「この結果、売上高は、前年同期に比べ443億円（48.7％）増加し1,353億円となり、営業利益は、幅広い製品の出荷増加に加え、ナフサ等原料価格上昇による製品受払差の改善により、前年同期に比べ98億円（331.9％）増加し127億円となりました」
原料価格上昇により製品受払差が改善し、石油化学事業の営業利益は前年同期比331.9％増となった。原料価格下落局面で生じていた在庫・製品受払差の悪影響は当四半期累計期間には軽減された。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「この結果、売上高は、前年同期に比べ323億円（58.2％）増加し877億円となり、営業損益は、幅広い製品の出荷増加に加え、ナフサ等原料価格上昇による製品受払差の改善により、前年同期に比べ91億円増加し86億円の営業利益となりました。」
原料価格上昇により製品受払差が改善し、前年同期に発生していた原料価格下落局面の悪影響が軽減された。石油化学事業の営業損益は前年同期の損失から86億円の営業利益に改善した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「この結果、売上高は、前年同期に比べ181億円（77.3％）増加し415億円となり、営業損益は、幅広い製品の出荷増加に加え、オレフィン製品を中心とした交易条件の改善やナフサ等原料価格上昇による製品受払差の改善により、前年同期に比べ78億円増加し47億円の営業利益となりました。」
原料価格上昇により製品受払差が改善し、前年同期に発生していた原料価格下落局面の悪影響が当四半期には軽減された。 - FY2021悪化有価証券報告書
「たな卸資産評価損は、前連結会計年度の1,780百万円から当連結会計年度には2,748百万円となりました。」
原料価格下落局面における在庫評価・製品受払差の影響が継続し、たな卸資産評価損は17億80百万円から27億48百万円へ増加した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「この結果、売上高は、前年同期に比べ341億円（27.2％）減少し910億円となり、営業利益は、製品の出荷減少に加え、オレフィン製品での販売価格の下落が原燃料安の影響を上回ったことによる交易条件の悪化やナフサ等原料価格下落による製品受払差の悪化により、前年同期に比べ63億円（68.2％）減少し29億円となりました。」
ナフサ等原料価格下落による製品受払差の悪化が、石油化学事業の営業利益を前年同期比68.2％減少させる要因として第3四半期累計期間に実際に現れた。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「営業損益は、製品の出荷減少に加え、オレフィン製品での販売価格の下落が原燃料安の影響を上回ったことによる交易条件の悪化やナフサ等原料価格下落による製品受払差の悪化により、前年同期に比べ58億円減少し５億円の損失となりました。」
原料価格下落に伴う製品受払差の悪化が、石油化学事業の営業損益を前年同期比58億円押し下げ、5億円の損失として実際に現れた。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「ナフサ等原料価格下落による製品受払差の悪化により、前年同期に比べ60億円減少し31億円の損失となりました。」
原料価格下落による製品受払差の悪化が、石油化学事業の営業損益の減少および31億円の損失として実際に現れた。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「また、ナフサ等原料価格下落による製品受払差の悪化により、前連結会計年度に比べ31億円（23.1％）減少し103億円となりました。」
原料価格下落局面における製品受払差の悪化が、石油化学事業の営業利益減少要因として通期に実際に現れた。棚卸資産評価損も前年度の9億68百万円から17億80百万円へ増加した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「営業利益については、販売価格の下落による交易条件の悪化や在庫受け払い差の悪化により、658億35百万円と前年同期に比べ138億６百万円（17.3％）の減益となりました。」
価格下落局面における在庫受け払い差の悪化が、営業利益の17.3％減益要因として第3四半期累計期間にも実際に現れた。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「営業利益については、販売価格の下落による交易条件の悪化や在庫受け払い差の悪化により、404億17百万円と前年同期に比べ155億85百万円（27.8％）の減益となりました。」
原燃料・製品価格の下落局面で在庫受け払い差が悪化し、営業利益の27.8％減益要因として実際に現れた。 - FY2018再掲有価証券報告書
「ナフサや重油等の原燃料価格が在庫単価に比べて下落する局面においては、期初の相対的に高価な在庫の影響により売上原価が押上げられるなど、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
原燃料価格下落局面における在庫評価・売上原価上昇のリスクを継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「ナフサや重油等の原燃料価格が在庫単価に比べて下落する局面においては、期初の相対的に高価な在庫の影響により売上原価が押上げられるなど、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
総平均法による在庫評価と原燃料価格下落の影響を引き続きリスクとして記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「ナフサや重油等の原燃料価格が在庫単価に比べて下落する局面においては、期初の相対的に高価な在庫の影響により売上原価が押上げられるなど、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
総平均法による在庫評価と収益性低下による簿価切下げの影響をリスクとしている。