成長・基盤強化・グループ総合力の3重点施策
FY2016に初出。31回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
- 2026-08-07再掲決算
「このような状況のもと、当社グループにおきましては、長期経営ビジョン（2021年３月期～2030年３月期）および新中期経営計画（2027年３月期～2030年３月期）を推進し、企業価値の向上に向けた諸施策に全力で取り組んでおります。」
新中期経営計画に基づく企業価値向上施策の推進を再確認している。 - FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループでは、長期経営ビジョン（2021年３月期～2030年３月期）及び中期経営計画（2027年３月期～2030年３月期）の基本戦略である「高効率な事業構造への変革」に向けて、高付加価値事業の拡大と、資産効率性を重視した構造改革と成長投資により、企業価値を向上させるとともに、新規事業の創出を推進いたします。」
新中期経営計画では、高付加価値事業の拡大に加え、資産効率性を重視した構造改革、成長投資、新規事業創出を施策として再整理している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループにおきましては、長期経営ビジョン（2021年３月期～2030年３月期）および中期経営計画（2024年３月期～2026年３月期）を推進し、企業価値の向上に向けた諸施策に全力で取り組んでおります。」
長期・中期経営計画に基づく企業価値向上施策を継続している。新たな計画期間や重点施策の変更は記載されていない。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループにおきましては、長期経営ビジョン（2021年３月期～2030年３月期）および中期経営計画（2024年３月期～2026年３月期）を推進し、企業価値の向上に向けた諸施策に全力で取り組んでおります。」
長期・中期経営計画に基づく企業価値向上施策を継続している。新たな計画期間や重点施策の変更は記載されていない。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループでは、長期経営ビジョン（2021年３月期～2030年３月期）及び中期経営計画（2024年３月期～2026年３月期）の基本戦略である「高効率な事業構造への変革」に向けて、高付加価値事業の拡大と、資産効率性を重視した構造改革と成長投資により、企業価値を向上させるとともに、研究技術戦略の推進により中核技術を確立・高度化し、新規事業の創出を推進いたします。」
新中期経営計画では、従来の高付加価値事業拡大・不採算事業整理に加え、資産効率性を重視した構造改革、成長投資、研究技術戦略、中核技術の確立・高度化、新規事業創出へ施策が具体化された。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループにおきましては、長期経営ビジョン（2021年３月期～2030年３月期）および新中期経営計画（2024年３月期～2026年３月期）を推進し、企業価値の向上に向けた諸施策に全力で取り組んでおります。」
新中期経営計画に基づく企業価値向上施策を継続している。具体的な重点施策や数値目標の追加変更は本記載では示されていない。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループにおきましては、長期経営ビジョン（2021年３月期～2030年３月期）および新中期経営計画（2024年３月期～2026年３月期）を推進し、企業価値の向上に向けた諸施策に全力で取り組んでおります。」
新中期経営計画に基づく企業価値向上施策を継続している。具体的な数値目標や新たな重点施策は本記載では示されていない。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループにおきましては、長期経営ビジョン（2021年３月期～2030年３月期）および新中期経営計画（2024年３月期～2026年３月期）を推進し、企業価値の向上に向けた諸施策に全力で取り組んでおります。」
従来の中期経営計画から、2024年3月期～2026年3月期の新中期経営計画へ計画期間が更新された。新計画の具体的な重点施策や数値目標は本 filing の当該記載では示されていない。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループにおきましては、長期経営ビジョン（2021年３月期～2030年３月期）および中期経営計画（2021年３月期～2023年３月期）を推進し、企業価値の向上に向けた諸施策に全力で取り組んでおります。」
企業価値向上に向けた長期・中期計画の施策を継続している。新たな計画期間や施策の枠組みは示されていない。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループにおきましては、長期経営ビジョン（2021年３月期～2030年３月期）および中期経営計画（2021年３月期～2023年３月期）を推進し、企業価値の向上に向けた諸施策に全力で取り組んでおります。」
長期・中期経営計画に基づく企業価値向上施策を継続している。新たな計画期間や施策の枠組みは示されていない。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループにおきましては、長期経営ビジョン（2021年３月期～2030年３月期）および中期経営計画（2021年３月期～2023年３月期）を推進し、企業価値の向上に向けた諸施策に全力で取り組んでおります。」
長期・中期経営計画に基づく企業価値向上施策を引き続き推進している。新たな計画期間や施策の枠組みは示されていない。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループにおきましては、長期経営ビジョン（2021年３月期〜2030年３月期）および中期経営計画（2021年３月期～2023年３月期）を推進し、企業価値の向上に向けた諸施策に全力で取り組んでおります。」
長期・中期経営計画に基づく企業価値向上施策を継続している。新たな計画期間や主題の変更は記載されていない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「長期経営ビジョン（2021年３月期〜2030年３月期）および中期経営計画（2021年３月期～2023年３月期）を推進し、企業価値の向上に向けた諸施策に全力で取り組んでおります。」
長期・中期計画に基づく企業価値向上施策を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「長期経営ビジョン（2021年３月期～2030年３月期）および中期経営計画（2021年３月期～2023年３月期）を推進し、企業価値の向上に向けた諸施策に全力で取り組んでおります。」
企業価値向上に向けた長期・中期計画の施策を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループにおきましては、長期経営ビジョン（2021年３月期〜2030年３月期）および中期経営計画（2021年３月期～2023年３月期）を策定し、企業価値の向上に向けた諸施策に全力で取り組んでおります。」
長期・中期経営計画に基づき、企業価値向上に向けた施策を継続している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「長期経営ビジョン（2021年３月期～2030年３月期）及び中期経営計画（2021年３月期～2023年３月期）の基本戦略である「高効率な事業構造への変革」に向けて、高付加価値事業の拡大と不採算事業の整理を加速するとともに徹底した経営の効率化を推し進め、事業環境の変化に強く安定した収益を生み出す事業ポートフォリオへ変革するべく、諸施策を全力で実行に移してまいります。」
2018年3月期～2020年3月期の「事業収益力の向上」「新規事業の創出」から、次期計画では高付加価値事業の拡大、不採算事業の整理、経営効率化による事業ポートフォリオ変革へ重点が再整理された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループにおきましては、「中期経営計画（2018年３月期～2020年３月期）」の主題である「事業収益力の向上」と「新規事業の創出」を推進し、さらなる企業価値の向上に取り組んでおります。」
中期経営計画の期間と、「事業収益力の向上」「新規事業の創出」という主題を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループにおきましては、「中期経営計画（2018年３月期～2020年３月期）」の主題である「事業収益力の向上」と「新規事業の創出」を推進し、さらなる企業価値の向上に取り組んでおります。」
2018年3月期～2020年3月期の中期経営計画と、その主題である事業収益力の向上・新規事業の創出を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループにおきましては、「中期経営計画（2018年３月期～2020年３月期）」の主題である「事業収益力の向上」と「新規事業の創出」を推進し、さらなる企業価値の向上に取り組んでおります。」
2018年3月期～2020年3月期の中期経営計画と、「事業収益力の向上」「新規事業の創出」という主題を引き続き推進している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「かかる経営環境の中、「中期経営計画（2018年３月期～2020年３月期）」の最終年である2020年３月期は、数値目標の達成は困難な見通しでありますが、主題である「事業収益力の向上」と「新規事業の創出」を推進し、さらなる企業価値の向上に向けた諸施策に全力で取り組みます。」
中期経営計画の2つの主題は継続している。一方、数値目標の達成が困難な見通しである点はt38で更新した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループにおきましては、「中期経営計画（2018年３月期～2020年３月期）」の主題である「事業収益力の向上」と「新規事業の創出」を推進し、さらなる企業価値の向上に取り組んでおります。」
2018年3月期～2020年3月期の中期経営計画と、「事業収益力の向上」「新規事業の創出」という主題を継続して推進している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「「中期経営計画（2018年３月期～2020年３月期）」の主題である「事業収益力の向上」と「新規事業の創出」を推進し、さらなる企業価値の向上に取り組んでおります。」
2018年3月期～2020年3月期の中期経営計画と、事業収益力の向上・新規事業の創出という2つの主題を継続している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間は、原燃料価格の上昇の影響を受けたものの、農薬の輸出向け販売が堅調に推移したことや、化学品事業における価格改定の実施などにより、売上高は323億３千２百万円（前年同期比9.1％増）、営業利益は16億５千５百万円（前年同期比7.3％増）となりました。」
中期経営計画の主題を継続する中、原燃料価格上昇への対応として化学品事業で価格改定を実施し、売上高・営業利益の増加につながったと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「かかる経営環境の中、当社グループといたしましては、引き続き「中期経営計画（2018年３月期～2020年３月期）」の主題である「事業収益力の向上」と「新規事業の創出」を推進し、さらなる企業価値の向上に向けた諸施策を全力で実行に移してまいります。」
2018年3月期～2020年3月期の中期経営計画と、事業収益力の向上・新規事業の創出という2つの主題を引き続き推進している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループにおきましては、「中期経営計画（2018年３月期～2020年３月期）」の主題である「事業収益力の向上」と「新規事業の創出」を推進し、さらなる企業価値の向上に取り組んでおります。」
2018年3月期～2020年3月期の計画と、「事業収益力の向上」「新規事業の創出」という主題を継続して推進している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループにおきましては、「新中期経営計画（2018年３月期～2020年３月期）」を策定し、「事業収益力の向上」と「新規事業の創出」を主題として、企業価値の向上に取り組んでおります。」
従来の3つの重点施策を掲げた計画から、2018年3月期～2020年3月期の新中期経営計画に移行し、主題を「事業収益力の向上」と「新規事業の創出」に再整理している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「2013年度～2016年度の前中期経営計画に続く「新中期経営計画（2017年度～2019年度）」を策定し、企業価値の向上に向けた諸施策を全力で実行に移してまいります。」
従来の3つの重点施策から、2017年度～2019年度の新中期経営計画に基づく施策実行へ計画の枠組みが更新された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、これらの取組みとともに株主の皆様をはじめ顧客、取引先、社員及び関係会社等のステークホルダーとの信頼関係をより強固なものにし、企業価値の中長期安定的な向上を目指して努力しております。」
ステークホルダーとの信頼関係を基礎に、中長期的な企業価値向上を目指す方針を再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「この経営の方針を踏まえ、厳しい事業環境のもとでも安定的な利益を確保できる事業構造・体制を目指し、農業化学品、機能化学品等の分野において新規製品の開発を推進し企業化を図るとともに、生産効率のさらなる追求や利益管理の徹底により既存事業の競争力強化を進める一方、スリムで効率的な組織への改革や人的パワーの活性化を促進する等、経営基盤の強化を図っているほか、生産・財務・購買を中心にグループ各社と連携を深め、グループ全体として経営資源の効率化や利益の最大化に取組んでおります。」
新規製品開発、生産効率化、利益管理、組織改革、グループ連携を通じた成長・基盤強化方針を再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「この経営の方針を踏まえ、厳しい事業環境のもとでも安定的な利益を確保できる事業構造・体制を目指し、農業化学品、機能化学品等の分野において新規製品の開発を推進し企業化を図るとともに、生産効率のさらなる追求や利益管理の徹底により既存事業の競争力強化を進める一方、スリムで効率的な組織への改革や人的パワーの活性化を促進する等、経営基盤の強化を図っているほか、生産・財務・購買を中心にグループ各社と連携を深め、グループ全体として経営資源の効率化や利益の最大化に取組んでおります。」
新規製品開発、生産効率化、利益管理、組織改革、グループ連携など、既存の成長・基盤強化方針を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「中期経営計画（2014年３月期から2017年３月期まで）の３つの重点施策である「成長ドライバーの拡充」「事業基盤の強化及び再構築」「グループ総合力の向上」に取り組んでまいりました。」
2014年3月期から2017年3月期までの重点施策として3項目を掲げている。