市況下落による製品価格・業績変動リスク
FY2016に初出。8回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2025-H1。
日本曹達がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。23社中16社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
事業等のリスクについて、新たな発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「亜鉛建値下落の影響を受けて非鉄金属が減少したことにより、当連結会計年度の売上高は80億９千万円（前年度比5.5％減）、営業利益は１百万円（前年度比99.8％減）となりました。」
市況下落による業績影響が、エコソリューションの非鉄金属減収と営業利益の大幅減少として通期で発生した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「亜鉛建値下落の影響を受けて非鉄金属事業が減少したことにより、当累計期間の売上高は39億６千万円（前年同期比11.6％減）、営業損失は８千８百万円（前年同期は４億３千２百万円の営業利益）となりました。」
市況下落による事業業績への影響が、非鉄金属事業の減収と営業損失として実際に発生した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループの事業の中には景気変動の影響を受ける製品・サービスがあるため、経済環境の変化により市況が大きく変動した場合、当社グループの業績に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
従来の市況下落による製品価格変動リスクが、景気変動・経済環境の変化による製品・サービスの市況変動リスクとして整理されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの事業のなかには、市況変動の影響を受け、急激な価格変動を起こす製品があるため、市況が大きく下落した場合、当社グループの業績に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
市況下落による製品価格・業績変動リスクをリスク欄で継続して開示している。一方、当年度の化学品事業では市況の回復にも言及している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「化学品事業におきましては、需要の停滞や市況の弱含み等により、工業薬品の販売が低調に推移いたしました。この結果、当会計年度の売上高は371億５千４百万円（前年度比8.6％減）、営業利益は為替の影響等により、15億５千６百万円（前年度比27.3％減）となりました。」
需要停滞・市況弱含みが工業薬品の販売低調と化学品事業の減収減益として通期でも現れている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「化学品事業におきましては、需要の停滞や市況の弱含み等により、工業薬品及び化成品の販売が低調に推移いたしました。また、円高による為替の影響や一部の医薬品原料の販売終了等により、減収となりました。この結果、当累計期間の［化学品事業］の売上高は180億９千１百万円（前年同期比15.6％減）、営業利益は７億１千６百万円（前年同期比56.3％減）となりました。」
需要停滞・市況弱含みが工業薬品・化成品の販売低調と化学品事業の減収減益として実際に現れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの事業のなかには、市況変動の影響を受け、急激な価格変動を起こす製品があるため、市況が大きく下落した場合、当社グループの業績に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
市況の大幅下落による価格・業績への影響を潜在リスクとして挙げている。