新規農薬・生物農薬・IPMプログラムの開発
FY2016に初出。9回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
- FY2024前進有価証券報告書
「2023年よりイネの高温ストレス耐性を促すバイオスティミュラント製品「ライスフル」の販売も開始しました。引き続き、安全性の高い剤の開発も進めております。」
既存のバイオラショナル製品群に加え、ライスフルの販売開始を記載し、異常気象・高温ストレスへの対応製品の展開を進めている。 - FY2023前進有価証券報告書
「2019年より食品添加物を有効成分とするコナジラミ忌避剤ベミデタッチを販売開始し、難防除の植物ウイルス病を低減できる剤として好評を得ております。さらに、2023年よりイネの高温ストレス耐性を促すバイオスティミュラント・ライスフルの販売も開始しました。当社は、近未来の植物防疫の姿を見据え、これら一連のバイオラショナル製品と、安全性が高く環境負荷に配慮した当社創製化学農薬群を組み合わせて、独自のIPMやICMプログラムを確立していきます。」
バイオラショナル製品群にライスフルを追加して販売を開始し、化学農薬との組み合わせによる独自のIPM・ICMプログラム確立を継続している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「これら一連のバイオラショナル製品と、安全性が高く環境負荷に配慮した当社創製化学農薬群を組み合わせて、独自のIPMやICMプログラムを確立していきます。」
従来の独自IPMプログラムに加え、ICMプログラムという表現を用いて、バイオラショナル製品と化学農薬を組み合わせる取り組みを再整理した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社では近未来の植物防疫の姿を見据え、これらと安全性の高い当社の化学農薬群を組み合わせて、独自のIPMプログラムを確立するとともに、従来の化学農薬コンセプト・分野とは異なる場面においても、当社全製品の普及拡大を目指しております。」
天敵昆虫、微生物殺菌剤、忌避剤などと化学農薬を組み合わせる独自IPMの確立方針を継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、2019年より食品添加物を有効成分とするコナジラミ忌避剤ベミデタッチを販売開始しました。」
食品添加物を有効成分とするコナジラミ忌避剤ベミデタッチの販売を2019年に開始し、生物農薬・非化学農薬系製品の展開を進めている。 - FY2018前進有価証券報告書
「特に2種の天敵昆虫類については、農家の利便性に配慮した簡易型組立資材(バンカーシート)を付帯した製品を開発、農林水産省農食事業26070Cで実用化技術を確立し、2016年12月からバンカーシートと組み合わせた3製品をJA全農の全国組織を通じて販売しています。」
天敵昆虫類について、バンカーシート付き3製品をJA全農の全国組織を通じて販売する段階まで進み、化学農薬と組み合わせた独自IPMプログラムの確立を引き続き目指している。 - FY2017前進有価証券報告書
「さらに、国内の食の安全・安心指向の高まりや、抵抗性発達のために有効な既存化学農薬が不足しているなどの市場ニーズに対応するため、微生物殺菌剤、接触型忌避剤及び天敵昆虫等の製品群の開発にも注力しております。特に3種の天敵昆虫類については、農家の利便性に配慮した簡易型組立資材(バンカーシート)を付帯した製品を開発、農林水産省農食事業26070Cで実用化技術を確立し、現在順次上市を進めています。」
3種の天敵昆虫類について、バンカーシート付き製品の開発と実用化技術の確立まで進み、順次上市を進めている。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「農薬の国内販売は、新規の園芸殺菌剤や天敵農薬を市場へ投入するなど積極的な営業活動を展開し、売上は前年同期を上回りました。」
新規の園芸殺菌剤および天敵農薬を実際に市場へ投入し、国内売上が前年同期を上回った。 - FY2016初出有価証券報告書
「更に、国内の食の安全・安心指向の高まり、更に抵抗性発達の為に有効な既存化学農薬が不足するなどの市場ニーズに合致した、微生物殺菌剤、接触型忌避剤及び天敵昆虫類等の製品群の開発に注力しております。微生物殺菌剤は2012年から国内販売を開始しており、また、2015年以降、接触型忌避剤、3種の天敵昆虫類の国内登録を取得し、2016年末から順次上市の予定です。近未来の植物防疫の姿を見据え、これらと当社の安全性の高い化学農薬群を組み合わせた当社独自のIPMプログラムの確立とともに、従来の化学農薬コンセプト・分野とは異なる場面でも、当社全製品の普及拡大を目指していきます。」
微生物殺菌剤、接触型忌避剤、3種の天敵昆虫類と化学農薬を組み合わせ、独自のIPMプログラム確立を目指している。