新グレード・新用途、川下展開、革新的生産プロセスの開発
FY2016に初出。28回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに28社。
- FY2026前進有価証券報告書
「課題創出力は、有望なテーマを設定する力と捉え、プロダクトアウトからマーケットインへ発想を転換する中で先行技術や市場情報調査とマーケティングを担うインテリジェンスグループを研究開発本部内に設け有望なテーマ設定を進めています。課題解決力の向上を目指し、生産・技術本部傘下で先端技術を扱うイノベーションテクノロジー部と連携しながら、当社が保有する技術・知見の活用にＭＩ(マテリアルズインフォマティクス)、ＣＡＥ(コンピューターによるエンジニアリング)、デジタルツインなどの最先端手法を取り入れる取り組みを進めています。」
研究開発について、マーケットインへの転換、インテリジェンスグループの設置、MI・CAE・デジタルツインの導入など、テーマ創出・課題解決の具体的な手段を拡充した。研究開発費は71億70百万円となった。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は 3,147百万円 です。」
研究開発投資を継続し、当中間連結会計期間の研究開発費を31億47百万円と開示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「優秀な人財の確保、情報収集能力の強化、外部研究機関との協創・協業、およびマーケティングと研究開発の一体化を実現するための施策の一つとして、東京研究所の開設を行い、活動を開始しています。」
東京研究所を開設し、活動を開始した。人財確保、外部研究機関との協創・協業、マーケティングと研究開発の一体化を進める研究開発体制の具体的な進展である。研究開発費は68億06百万円。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は 3,079百万円 です。」
研究開発投資を継続し、当中間連結会計期間の研究開発費を30億79百万円と開示している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「研究開発は、研究開発本部と新事業推進本部で、「既存事業の持続的な収益性の維持・向上」および「新事業・新製品の創出」に向け、関連する事業部、生産・技術本部等の関連部署、生産グループ会社と連携を深めて、研究開発のスピードアップを図っております。なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は6,856百万円です。」
研究開発本部・新事業推進本部と事業部門、生産部門、グループ会社の連携および研究開発投資を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は4,928百万円です。」
研究開発投資を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を49億28百万円と開示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は3,176百万円です。」
研究開発投資を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を31億76百万円と開示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,492百万円です。」
研究開発投資を継続し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費を14億92百万円と開示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は6,494百万円です。」
研究開発費は6,494百万円となり、環境・エネルギー、ライフ、情報通信を重点分野として、既存事業の収益性維持・向上と新事業・新製品創出に向けた研究を進めている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は4,546百万円です。」
研究開発投資を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を45億46百万円と開示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は3,011百万円です。」
研究開発投資を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を30億11百万円と開示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,505百万円です。」
研究開発投資を継続し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費を15億05百万円と開示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は2,647百万円であります。」
研究開発投資を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を26億47百万円と開示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「研究開発本部では、海洋プラスチック問題、ＣＯ2排出削減等の地球環境や人々の暮らしに有益なソリューションの提供を目指し、「環境」「エネルギー」「ライフサイエンス」「電子」「モビリティ」等、社会的貢献度の高い分野で且つ当社が強みを持つ技術を活用できる分野を重点研究開発分野と位置づけております。」
研究開発の重点領域を具体化し、5研究所等の体制で事業部・生産部門との連携を深めている。年間研究開発費は5,561百万円である。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は4,070百万円であります。」
研究開発投資を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を40億70百万円と開示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は2,716百万円であります。」
研究開発投資を継続し、第2四半期連結累計期間の研究開発費を27億16百万円と開示している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,341百万円であります。」
研究開発投資を継続し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費を13億41百万円と開示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は4,377百万円であります。」
研究開発投資を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を43億77百万円と開示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は2,920百万円であります。」
研究開発投資を継続し、第2四半期連結累計期間の研究開発費を29億20百万円と開示している。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「既存事業のビジネスモデル最適化・環境変化に応じた事業戦略の見直し ☆・川下を中心とする新たな用途開発、異なる領域への展開 ☆」
従来の新用途・川下展開に加え、既存事業のビジネスモデル最適化、環境変化に応じた戦略見直し、異なる領域への展開を重点施策として明示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は38億6百万円であります。」
研究開発投資を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を38億6百万円と開示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は12億46百万円であります。」
研究開発投資を継続し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費を12億46百万円と開示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「2017年4月1日付で、農薬研究所を「有機合成研究所」と改称して、「農薬研究室」と農薬以外の開発を行う「有機合成研究室」を設置し、保有する有機合成技術を、農薬研究にとどまらず、既存機能性樹脂、新規ポリマー、さらには新規事業創出に向けた合成技術への展開を強化する体制としました。併せて生産本部基礎化学品製造部技術課の農薬製造委託先支援業務を「農薬研究室」に移管しました。 なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は49億62百万円であります。」
農薬研究所を有機合成研究所へ改組し、農薬以外の機能性樹脂・新規ポリマー・新規事業へ有機合成技術を展開する体制を整備した。研究開発費は49億62百万円となっている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は35億22百万円であります。」
研究開発投資を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を35億22百万円と開示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は22億95百万円であります。」
研究開発活動への投資を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を22億95百万円と開示している。 - FY2017前進有価証券報告書
「2016年4月1日付で、①プロセス開発研究室を研究所に格上げしプロセス開発研究所とし、革新的なプロセス開発を加速させ既存製品のさらなる事業拡大を図る体制としました。②樹脂加工研究所を新たに設置し、機能材加工研究室とクレハロン事業部包材技術センターの機能を統合した体制としました。」
プロセス開発研究所・樹脂加工研究所の設置など、研究開発体制の具体的な再編を実施した。年間研究開発費は47億34百万円である。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は33億80百万円であります。」
研究開発活動について、当該累計期間の投下額を33億80百万円と定量的に開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「〔研究開発・生産部門〕新グレードや新用途の開発、樹脂加工技術の強化による川下展開、革新的生産プロセスの開発の推進。」
新製品・新用途だけでなく、加工技術を通じた川下展開と生産プロセス革新を組み合わせている。