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ビートレンド(4020)・リスク顕在化

既存顧客の継続率と取引額

FY2020に初出。22回の記載のうち20回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2026-H1。

22記載
6年にわたる
3うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化顕在化FY2021-Q1 – FY20252021: 420212022: 420222023: 420232024: 320242025: 220252026: 52026
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既存顧客の解約・利用縮小によるCRM契約基盤減少1社が書いているテーマ・逆風1社・追い風0社

このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。

全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1顕在化有価証券報告書

    「当中間会計期間末時点のスマートCRMサービスの契約社数は、187社(前年同期末比1社増)となりました。一方で、メールマーケティングサービスの契約社数は338社(前年同期末比31社減)となったことで、CRMサービス全体の契約社数は、525社(前年同期末比30社減)となりました。」

    スマートCRMの契約社数は187社と前年同期比1社増にとどまり、メールマーケティングの契約社数は31社減少したため、CRMサービス全体の契約社数は前年同期比30社減の525社となった。
  2. FY2025顕在化有価証券報告書

    「既存導入先からは会員数増加、オプション利用によるサービスの追加購入もあり、契約社数は21社の新規案件を獲得した一方、17社の解約があったため186社(前事業年度末比4社増)、会員数は35,482千名(同5.4%増)となりました。」

    スマートCRMでは21社の新規案件と17社の解約が発生し、契約社数は186社となった。新規獲得が解約を上回ったものの、既存顧客の解約が継続している。
  3. 2026-03-05顕在化株主総会

    「小売業、外食業を中心に21社の大口新規案件を獲得した一方、飲食業を中心に17社の解約があったため186社(前事業年度末比4社増)となりました。」

    大口新規案件の獲得と同時に解約も発生し、スマートCRMの契約社数は前事業年度末比4社増となった。
  4. FY2025-H1顕在化有価証券報告書

    「当中間会計期間末時点のスマートCRMサービスの契約社数は、小売業を中心に12社の大口新規案件を獲得した一方、飲食業を中心に8社の中小案件の解約があったため、186社(前年同期比1社減)となりました。一方で、メールマーケティングサービスの契約社数は369社(前年同期比47社減)となったことで、CRMサービス全体の契約社数は、555社(前年同期比48社減)となりました。」

    スマートCRMでは大口新規案件12社を獲得する一方、中小案件8社が解約となり、契約社数は186社で前年同期比1社減となった。メールマーケティングを含むCRM全体の契約社数も前年同期比48社減となった。
  5. FY2024顕在化有価証券報告書

    「本サービスにおいては、前事業年度に引き続き、導入企業の事例を基にしたマーケティング活動や、パートナープログラム「betrend connect」における各パートナーとの連携を進めることで新規案件を獲得しております。既存導入先からは会員数増加、オプション利用によるサービスの追加購入もあり、契約社数は17社の新規案件を獲得した一方、17社の解約があったため、182社(前事業年度末比は増減なし)、会員数は33,653千名(同8.4%増)となりました。」

    スマートCRMでは17社の新規案件と17社の解約が発生し、契約社数は182社で前事業年度末比増減なしとなった。既存顧客の解約・維持リスクが当年度の契約社数に現れている。
  6. FY2024-H1顕在化有価証券報告書

    「当中間会計期間末時点のスマートCRMサービスの契約社数は、小売業、飲食業を中心に10社の新規案件を獲得した一方、5社の解約があったため、187社(前年同期末比8社増)となりました。一方で、メールマーケティングサービスの契約社数は416社(前年同期末比27社減)となったことで、CRMサービス全体の契約社数は、603社(前年同期末比19社減)となりました。」

    スマートCRMでは10社の新規案件と5社の解約が発生し、契約社数は187社となった。メールマーケティングの契約社数は前年同期比27社減、CRM全体では19社減となった。
  7. FY2024-Q1顕在化有価証券報告書

    「当第1四半期会計期間末時点のスマートCRMサービスの契約社数は、小売業、飲食業を中心に20社の新規案件を獲得した一方、11社の解約があったため、188社(前年同期比9社増)となりました。一方で、メールマーケティングサービスの契約社数は423社(前年同期比26社減)となったことで、CRMサービス全体の契約社数は、611社(前年同期比17社減)となりました。」

    スマートCRMでは20社の新規案件を獲得する一方、11社の解約が発生し、契約社数は188社となった。解約を伴いながらも前年同期比では9社増加した。
  8. FY2023顕在化有価証券報告書

    「2023年12月末時点での主力のスマートCRMの契約社数は、飲食業、小売業等を中心に16社増加した一方、飲食業等の12社が経営不振・事業縮退等により解約したため、全体では182社と、前事業年度と比べ4社の増加となりました。」

    スマートCRMでは16社増加する一方、経営不振・事業縮退等により12社が解約し、契約社数は182社となった。
  9. FY2023-Q3顕在化有価証券報告書

    「2023年9月末時点での主力のスマートCRMサービス契約社数は、2022年9月末以降、小売業を中心に様々な業種業態での新規案件が獲得でき16社増加した一方、12社の解約があったため、全体では179社と前年同期と比べ4社の増加となりました。メールマーケティングサービスの契約社数は2022年9月末以降13社減少し436社となり、CRMサービス全体としては、契約社数615社となりました。」

    スマートCRMでは前年同期から16社増加する一方、12社が解約し、契約社数は179社となった。解約が発生しつつも前年同期比では4社増加した。
  10. FY2023-Q2顕在化有価証券報告書

    「2023年6月末時点での主力のスマートCRMサービス契約社数は、2022年6月末以降、小売業を中心に様々な業種業態での新規案件が獲得でき23社増加した一方、10社の解約があったため、全体では179社と前年同期と比べ13社の増加となりました。メールマーケティングサービスの契約社数は2022年6月末以降5社減少し443社となり、CRMサービス全体としては、契約社数622社(前年同期比1.3%増、8社増)となりました。」

    スマートCRMでは新規案件による23社増加と10社の解約が発生し、契約社数は前年同期比13社増の179社となった。メールマーケティングは5社減少したが、CRM全体では8社増加した。
  11. FY2023-Q1顕在化有価証券報告書

    「2023年3月末時点での主力のスマートCRMサービス契約社数は、2022年3月末以降、小売業を中心に様々な業種業態での新規案件が獲得でき25社増加した一方、10社の解約があったため、全体では179社と前年同期と比べ15社の増加となりました。メールマーケティングサービスの契約社数は2022年3月末以降8社増加し449社となり、CRMサービス全体としては、契約社数628社(前年同期比3.8%増、23社増)となりました。」

    スマートCRMでは25社の増加と10社の解約が発生し、契約社数は前年同期比15社増の179社となった。メールマーケティングを含むCRM全体の契約社数は前年同期比23社増の628社となった。
  12. FY2022顕在化有価証券報告書

    「2022年12月末時点での当社主力サービスであるスマートCRMサービスの契約社数は、小売業を中心に31社増加した一方、飲食業等11社が新型コロナウイルス感染症の影響による事業縮退等により解約したため全体では178社と、前事業年度と比べ20社の増加となりました。」

    スマートCRMは31社増加、11社解約で契約社数178社となった一方、メールマーケティングを含むCRM契約社数は630社となった。既存顧客の解約は続くが、高単価・大手企業を中心に顧客基盤が増加している。
  13. FY2022-Q3顕在化有価証券報告書

    「2022年9月末時点での主力のスマートCRMサービス契約社数は2021年9月末以降、小売業、飲食業の大手企業を中心に36社増加した一方、コロナ禍の長期化で集客・活用が不十分であった中小企業を中心に12社が解約したため、全体では175社と前年同期と比べ24社の増加となりました。メールマーケティングサービスの契約社数は2021年9月末以降13社減少し449社となり、CRMサービス全体としては、契約社数624社(前年同期比1.8%増、11社増)となりました。」

    スマートCRMでは大手企業を中心に36社増加する一方、コロナ禍の長期化で集客・活用が不十分だった中小企業を中心に12社が解約した。契約社数は前年同期比24社増の175社となり、CRM全体では前年同期比11社増の624社となった。
  14. FY2022-Q2顕在化有価証券報告書

    「2022年6月末時点での主力のスマートCRMサービス契約社数は2021年6月末以降、小売業、飲食業等を中心に33社増加した一方、14社が解約したため、全体では166社と前年同期と比べ19社の増加となりました。メールマーケティングサービスの契約社数は2021年6月末以降18社減少し448社となり、CRMサービス全体としては、契約社数614社(前年同期比0.2%増、1社増)となりました。」

    スマートCRMでは33社増加する一方14社が解約し、契約社数は前年同期比19社増の166社となった。メールマーケティングは18社減少し、CRM全体では前年同期比1社増の614社となった。
  15. FY2022-Q1顕在化有価証券報告書

    「2022年3月末時点での主力のスマートCRMサービス契約社数は2021年3月末以降、小売業、飲食業等を中心に32社増加した一方15社が解約したため、全体では164社と前年同期と比べ17社の増加となりました。メールマーケティングサービスの契約社数は2021年3月末以降44社減少し441社となり、CRMサービス全体としては、契約社数605社(前年同期比4.3%減、27社減)となりました。」

    スマートCRMでは32社増加する一方、15社が解約し、契約社数は前年同期比17社増の164社となった。メールマーケティングの契約社数は44社減少し、CRM全体では前年同期比27社減の605社となった。
  16. FY2021顕在化有価証券報告書

    「2021年12月末時点での主力のスマートCRMの契約社数は、顧客単価の高い小売業、外食産業等を中心に27社増加した一方、比較的顧客単価の低い飲食業、結婚式場、フラワーショップなどの17社が新型コロナ感染症の影響による事業縮退により解約したため全体では158社と、前年同期と比べ10社の増加となりました。」

    高単価の小売・外食企業を中心に27社増加した一方、感染症による事業縮退で17社が解約し、スマートCRM契約社数は前年同期比10社増の158社となった。
  17. FY2021-Q3顕在化有価証券報告書

    「2021年9月末時点での契約社数は、2020年9月末以降、スマートCRMサービスは顧客単価の高い小売業、外食産業等を中心に23社増加した一方、比較的顧客単価の低い外食産業、結婚式場、フラワーショップなどの19社が新型コロナ感染症の影響による事業縮退により解約したため全体では151社と、前年同期と比べ4社の増加となりました。メールマーケティングサービスは462社と前年同期に比べ26社減少し、CRMサービス全体としては、契約社数613社(前年同期比22社減)となりました。」

    スマートCRMでは23社増加する一方、感染症による事業縮退を理由に19社が解約した。メールマーケティングの契約社数は前年同期比26社減少し、CRM全体では前年同期比22社減少した。
  18. FY2021-Q2顕在化有価証券報告書

    「2021年6月末時点での契約社数は、スマートCRMサービスは顧客単価の高い小売業中心に7社が売上計上された一方、比較的顧客単価の低い酒類卸業や結婚式場などの7社が解約したため147社と、2021年3月末時点と同数となりました。メールマーケティングサービスは466社と2021年3月末に比べ19社減少し、CRMサービス全体としては、契約社数613社(2021年3月末比19社減)となりました。」

    スマートCRMでは顧客単価の高い7社の売上計上と顧客単価の低い7社の解約が発生し、契約社数は前四半期末と同数となった。メールマーケティングを含むCRM全体では契約社数が19社減少した。
  19. FY2021-Q1顕在化有価証券報告書

    「スマートCRMサービスの導入社数は2021年3月末時点で147社と、顧客単価の高い4社が増加、顧客単価の低い5社が解約となり、2020年12月末に比べ1社減少となっています。」

    スマートCRMでは顧客単価の低い5社の解約が発生し、導入社数は2020年12月末比で1社減少した。一方、顧客単価の高い4社が増加し、CRM全体のARRは増加している。
  20. FY2020初出有価証券報告書

    「当社の継続的な成長には、新規顧客の獲得のみならず、既存顧客の維持及び取引額向上が欠かせません。」

    ストック型事業の成長には既存顧客の維持と取引額向上が必要であり、解約・利用縮小や顧客要求水準未達がリスク。
一緒に動いた変遷

「メールマーケティングサービスの縮小傾向」は、この変遷が動いた22回のうち19回、同じ書類で同じ向きに動きました。

19157332★123456
  1. ★この変遷
  2. 1メールマーケティングサービスの縮小傾向19回
  3. 2新株予約権による株式価値の希薄化15回
  4. 3筆頭株主の株式保有と売却リスク7回
  5. 4紙の郵送DM需要減少3回
  6. 5地政学・為替・物価上昇による事業環境悪化3回
  7. 62024~2026年中期経営計画によるARR成長目標2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ビートレンドの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-15の決算説明資料で、「顕在化」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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