Komori
ビートレンド(4020)・事実悪化

メールマーケティングサービスの縮小傾向

FY2020に初出。21回の記載のうち17回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2026-H1。

21記載
6年にわたる
2うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化悪化FY2021 – FY2022-Q3悪化FY2023-Q1 – FY2026-H12021: 420212022: 420222023: 420232024: 320242025: 220252026: 42026
同じテーマの他社
メールマーケティングサービスの契約企業数・売上縮小1社が書いているテーマ・逆風1社・追い風0社

このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。

全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1悪化有価証券報告書

    「一方、メールマーケティングサービスのARRは180,260千円(前年同期比6.9%減)となった結果、CRMサービス全体のARRは、969,444千円(前年同期比1.4%増)となりました。」

    メールマーケティングサービスのARRは180,260千円で前年同期比6.9%減少し、契約企業数も338社で前年同期比31社減少した。縮小傾向が継続している。
  2. FY2025悪化有価証券報告書

    「この結果、契約企業数は353社(前事業年度末比56社減)、売上高194,696千円(同11.0%減)、ARRは184,744千円(同12.7%減)となりました。」

    メールマーケティングサービスの契約企業数は353社、売上高は194,696千円、ARRは184,744千円となり、いずれも縮小した。ARRの減少率は12.7%に拡大した。
  3. FY2025-H1悪化有価証券報告書

    「一方、メールマーケティングサービスのARRは193,647千円(前年同期比9.3%減)となったことで、CRMサービス全体のARRは、956,331千円(前年同期比3.2%増)となりました。」

    メールマーケティングサービスのARRは前年同期比9.3%減の193,647千円、契約企業数は369社で前年同期比47社減となり、縮小傾向が続いている。
  4. FY2024悪化有価証券報告書

    「この結果、契約企業数は409社(前事業年度末比5.3%減)、売上高218,848千円(前事業年度比9.0%減)、ARRは211,618千円(同9.4%減)となりました。」

    メールマーケティングサービスの契約企業数は409社(前事業年度末比5.3%減)、売上高は218,848千円(同9.0%減)、ARRは211,618千円(同9.4%減)となり、縮小傾向が続いている。
  5. FY2024-H1悪化有価証券報告書

    「一方で、メールマーケティングサービスのARRは個別カスタム環境で提供していた顧客の解約の影響で213,613千円(同12.7%減)となったことで、CRMサービス全体のARRは、926,396千円(同1.4%減)となりました。」

    個別カスタム環境で提供していた顧客の解約により、メールマーケティングサービスのARRは前年同期比12.7%減の213,613千円となり、CRM全体のARRも減少した。
  6. FY2024-Q1悪化有価証券報告書

    「一方で、メールマーケティングサービスのARRは227,888千円(同7.8%減)となったことで、CRMサービス全体のARRは、945,709千円(同1.2%増)となりました。」

    メールマーケティングサービスのARRは前年同期比7.8%減の227,888千円となり、縮小傾向が継続している。
  7. FY2023悪化有価証券報告書

    「この結果、契約企業数432社(前事業年度比4.4%減)、売上高240,447千円(同5.1%減)、ARRは233,617千円(同6.3%減)となりました。」

    メールマーケティングサービスの契約企業数、売上高及びARRがいずれも前年同期比で減少し、ARRの減少率は6.3%となった。
  8. FY2023-Q3悪化有価証券報告書

    「メールマーケティングサービスのARRは234,372千円(同7.2%減、18,307千円減)と減少しました。」

    メールマーケティングサービスのARRは前年同期比7.2%減の234,372千円となり、契約企業数も前年同期末から13社減の436社となった。
  9. FY2023-Q2悪化有価証券報告書

    「メールマーケティングサービスのARRは244,643千円(同3.1%減、7,813千円減)と減少しましたが、」

    メールマーケティングサービスのARRは前年同期比3.1%減、7,813千円減少し、契約社数も前年同期から5社減少した。
  10. FY2023-Q1悪化有価証券報告書

    「メールマーケティングサービスのARRは247,124千円(同4.3%減、10,974千円減)と減少しており、」

    メールマーケティングサービスのARRは前年同期比4.3%減少し、前事業年度末の減少率3.7%から減少率が拡大した。一方、契約企業数は前年同期比8社増加した。
  11. FY2022後退有価証券報告書

    「メールマーケティングサービスのARRは249,375千円(同3.7%減)と下げ止まりの傾向にあり、この結果、契約企業数452社(前事業年度比0.4%増)、売上高253,327千円(同5.5%減)、ARRは249,375千円(同3.7%減)となりました。」

    メールマーケティングサービスは売上高・ARRが減少したものの、ARRの減少率は3.7%に縮小し、契約企業数は452社と前期比で0.4%増加した。会社はARRについて「下げ止まりの傾向」と説明している。
  12. FY2022-Q3悪化有価証券報告書

    「メールマーケティングサービスのARRは252,679千円(同4.4%減、11,580千円減)と減少しました」

    メールマーケティングサービスのARRは前年同期比4.4%減少し、契約社数も前年同期末から13社減少した。ARRは前四半期末比では小幅に増加したが、前年同期比の縮小傾向は継続している。
  13. FY2022-Q2悪化有価証券報告書

    「メールマーケティングサービスのARRは252,457千円(同5.2%減、13,716千円減)と減少しました」

    メールマーケティングサービスのARRは前年同期比5.2%減少し、13,716千円減少した。サービスの縮小傾向が継続している。
  14. FY2022-Q1悪化有価証券報告書

    「メールマーケティングサービスのARRは258,099千円(同6.6%減、18,376千円減)と減少しました」

    メールマーケティングサービスのARRは前年同期比6.6%減少し、契約社数も前年同期比44社減少した。
  15. FY2021悪化有価証券報告書

    「消費者のコミュニケーションの手段が多様化し、メールの役割が相対的に減少している中、顧客情報をベースとする各種情報配信機能のうち、メール配信機能及びDMの配信機能に限定した本サービスにおいても売上高は減少傾向にありますが、飲食店、小売店、金融機関、学校、官公庁・自治体等においては、メール機能を連絡事項の通知やマーケティング・広報等、確実に情報を伝達する手段としてのニーズも根強くあり、底堅い売上がありました。この結果、契約企業数450社(前事業年度比6.4%減)、売上高267,962千円(同3.9%減)、ARRは259,079千円(同4.3%減)となりました。」

    メールマーケティングサービスは契約企業数、売上高、ARRのいずれも前年同期比で減少した。ただし、会社はARRについて下げ止まりの傾向とも記載している。
  16. FY2021-Q3後退有価証券報告書

    「メールマーケティングサービスのARRも264,259千円(同1,048千円増)と増加に転じ、」

    メールマーケティングサービスのARRは前年同期比で1,048千円増加し、減少傾向が一時的に緩和された。ただし契約社数は前年同期比26社減少しており、縮小傾向が解消されたとは記載されていない。
  17. FY2021-Q2悪化有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症の影響によって需要が減退しているメールマーケティングサービスは266,173千円(2021年3月末比10,302千円減)に減少し、メールマーケティングサービスは466社と2021年3月末に比べ19社減少し」

    メールマーケティングサービスは需要減退の影響を受け、ARRが10,302千円減少し、契約社数も19社減少した。
  18. FY2021-Q1後退有価証券報告書

    「またメールマーケティングサービスの導入社数は2021年3月末時点では485社と2020年12月末に比べ4社増加しました。」

    前期に記載されたメールマーケティングサービスの売上高減少傾向に対し、当四半期はARR及び導入社数がいずれも2020年12月末比で増加した。ただし、単一四半期の実績として記載されている。
  19. FY2020初出有価証券報告書

    「消費者のコミュニケーションの手段が多様化し、メールの役割が相対的に減少している中、顧客情報をベースとする各種情報配信機能のうち、メール配信機能及びDMの配信機能に限定した本サービスにおいても売上高は減少傾向にあります」

    メールの役割が相対的に低下し、契約企業数・売上高が減少傾向にあるサービスとして記載されている。
一緒に動いた変遷

「既存顧客の継続率と取引額」は、この変遷が動いた21回のうち19回、同じ書類で同じ向きに動きました。

19157333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1既存顧客の継続率と取引額19回
  3. 2新株予約権による株式価値の希薄化15回
  4. 3筆頭株主の株式保有と売却リスク7回
  5. 4カスタマイズサービス売上の拡大3回
  6. 5紙の郵送DM需要減少3回
  7. 6地政学・為替・物価上昇による事業環境悪化3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ビートレンドの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-15の決算説明資料で、「悪化」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
メールマーケティングサービスの縮小傾向|ビートレンド(4020)の変遷 | Komori