ビジネスモデル変革・提案力・人材育成の強化
FY2020に初出。18回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-10-15。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- FY2026-H1上流・AI活用による高付加価値化有価証券報告書
「システムインテグレーションサービスにおいては、上流工程を担うプライム案件の拡大や技術者単価の向上、技術者の最適配置による生産性向上に取り組むとともに、AI等の新技術の活用を視野に入れた提案力の強化を推進してまいりました。」
従来のビジネスモデル変革・提案力強化を、上流工程を担うプライム案件、技術者単価、最適配置、AI等の新技術活用による提案力高度化へ具体化している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループの共通施策として、①ビジネスモデルの変革への対応、②提案力の強化、③人材育成に努めてまいります。」
ビジネスモデル変革、提案力強化、人材育成をグループ共通施策として継続している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当社グループは、2022年12月にスタートした中期経営計画（2023年11月期～2025年11月期）の２期目として、重点施策である①人材の確保と育成、②自社プロダクトソリューションサービスの拡大を中心に取り組み」
中期経営計画2期目の重点施策を継続し、TrendTap、MA Tree、Wisebook EdTechの追加機能提供や出版社との協業など、自社プロダクト・サービス拡大の具体策を進めている。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「このような環境の下、当社グループは、2022年12月にスタートした中期経営計画（2023年11月期～2025年11月期）の２期目として、重点施策である①人材の確保と育成、②自社商材ソリューションサービスの拡大を中心に取り組み、システムインテグレーションサービスにおいては、引き続き堅調な受注が見込まれる「公共」「金融」「エネルギー」分野のニーズを背景に、人材の確保、キャリア採用、高度技術者の育成を推進するとともに、パートナー企業との連携強化及びグループ企業による共同提案、共同開発などのシナジー効果を高め、高付加価値ビジネスへの変革を推進しております。」
従来のグループ共通施策として掲げていたビジネスモデル変革、提案力強化、人材育成を、中期経営計画の2期目における「人材の確保と育成」「自社商材ソリューションサービスの拡大」という2つの重点施策として整理し、高付加価値ビジネスへの変革を推進している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループの共通施策として、①ビジネスモデルの変革への対応、②提案力の強化、③人材育成に努めてまいります。」
ビジネスモデル変革、提案力強化、人材育成をグループ共通施策として継続している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「また、足元の物価高騰を受けて、当年４月に給与水準の引き上げ（ベースアップ）を実施した一方、新規顧客開拓による受注案件の拡大と、それに伴う要員の確保、受注単価アップや高利益率案件等へのシフトに注力したことで、売上総利益は782,415千円（同15.8％増）となりました。」
新規顧客開拓、要員確保、受注単価アップ、高利益率案件へのシフトを進め、売上総利益は782,415千円、前年同期比15.8％増となった。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループの共通施策として、①ビジネスモデルの変革への対応、②提案力の強化、③人材育成に努めてまいります。」
ビジネスモデル変革、提案力強化、人材育成をグループ共通施策として再掲している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「システムインテグレーションサービスにおいては、技術者不足解消に向けた中途未経験者の通年採用と技術者教育制度による人材育成及び、パートナー企業との連携強化に努め、請負ビジネスの拡大と新規エンドユーザの開拓を積極的に推進してまいります。また、ソリューションサービスにおいては、自社製品のブランド力強化及びパートナー企業との連携強化により開発・販売体制を充実させ、新規取引先の拡大を図るとともに、新たな製品の研究開発、新サービスの提供に取り組み、収益力向上に取り組んでまいります。」
技術者採用・教育、パートナー連携、請負ビジネス拡大、新規顧客開拓、製品開発・販売体制強化を含むグループ共通施策を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「システムインテグレーションサービスにおいては、技術者不足解消に向けた中途未経験者の通年採用と技術者教育制度による人材育成及び、パートナー企業との連携強化に努め、請負ビジネスの拡大と新規エンドユーザの開拓を積極的に推進してまいります。また、ソリューションサービスにおいては、自社製品のブランド力強化及びパートナー企業との連携強化により開発・販売体制を充実させ、新規取引先の拡大を図るとともに、新たな製品の研究開発、新サービスの提供に取り組み、収益力向上に取り組んでまいります。」
人材育成、パートナー連携、請負ビジネス拡大、新規エンドユーザ・取引先の開拓、研究開発を共通施策として継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「システムインテグレーションサービスにおいては、技術者不足解消に向けた中途未経験者の通年採用と技術者教育制度による人材育成及び、パートナー企業との連携強化に努め、請負ビジネスの拡大と新規エンドユーザの開拓を積極的に推進してまいります。」
中途未経験者の通年採用、技術者教育、パートナー企業との連携を通じた請負ビジネス拡大と新規エンドユーザ開拓を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループの共通施策として、①ビジネスモデルの変革への対応、②提案力の強化、③人材育成に努めてまいります。」
ビジネスモデル変革、提案力、人材育成の3項目をグループ共通施策として再掲している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「システムインテグレーションサービスにおいては、既存顧客からの堅調な受注を背景に安定的な成長に向け、技術者教育制度による人材育成及び、パートナー企業との連携強化に努め、請負ビジネスの拡大と新規エンドユーザの開拓を積極的に推進しました。」
技術者教育、パートナー企業との連携、請負ビジネスの拡大、新規エンドユーザ開拓を引き続き推進している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「システムインテグレーションサービスにおいては、技術者不足解消に向けた中途未経験者の通年採用と技術者教育制度による人材育成及び、パートナー企業との連携強化に努め、請負ビジネスの拡大と新規エンドユーザの開拓を積極的に推進しております。」
中途未経験者の採用、技術者教育、パートナー連携を通じて、請負ビジネス拡大と新規エンドユーザ開拓を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「システムインテグレーションサービスにおいては、技術者不足解消に向けた中途未経験者の通年採用と技術者教育制度による人材育成及び、パートナー企業との連携強化に努め、請負ビジネスの拡大と新規エンドユーザの開拓を積極的に推進しております。」
請負ビジネスの拡大、新規エンドユーザの開拓、人材育成、パートナー連携を引き続き推進している。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループの共通施策として、①ビジネスモデルの変革への対応、②提案力の強化、③人材育成に努めてまいります。」
グループ横断の重点施策として、事業モデルへの対応、営業提案、人材の3領域を挙げている。