メッセージングサービスの低解約率・長期利用
FY2020に初出。16回の記載のうち8回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021-Q1。直近の記載は2026-10-15。
ペイクラウドホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間における解約率は0.5%、取引社数は406社となりました。」
メッセージングサービスの解約率は前年同期の0.4％から0.5％へ上昇した。一方、取引社数は前年同期の365社から406社へ増加している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間における解約率は0.4%、取引社数は365社となりました。」
メッセージングサービスの解約率は、前回開示の0.3％から0.4％へ上昇した。一方、取引社数は296社から365社へ増加している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における取引社数は296社、当第２四半期連結累計期間の月次平均解約率は0.3%となりました。」
月次平均解約率は前回開示と同じ0.3％を維持し、取引社数は278社から296社へ増加した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における解約率は0.3%、取引社数は278社となりました。」
メッセージングサービスの解約率は前回開示の0.2％から0.3％へ上昇した。一方、取引社数は前回の247社から278社へ増加している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の月次平均解約率は0.2％、当第３四半期連結会計期間末における取引社数は247社となりました。」
ソリューション事業に含めて表示されたメッセージングサービスについて、月次平均解約率が0.2％、取引社数が247社となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の月次平均解約率は0.7％、当第１四半期連結会計期間末における取引社数は231社となりました。」
ソリューション事業に含めて表示されたメッセージ配信関連事業について、月次平均解約率0.7％及び取引社数231社を開示している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期累計期間の月次平均解約率は0.5％（前年同期間は0.8％）、当第３四半期末における取引社数は212社（前年同四半期末は208社）となりました。」
メッセージングサービスの月次平均解約率が前年同期間の0.8％から0.5％へ低下し、取引社数も208社から212社へ増加した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期累計期間の月次平均解約率は0.3％（前年同期間は1.1％）、当第２四半期末における取引社数は209社（前年同四半期末は198社）となりました。」
メッセージングサービスの月次平均解約率が前年同期間の1.1％から0.3％へ低下し、取引社数も198社から209社へ増加した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期累計期間の月次平均解約率は1.1％（前事業年度は0.8％）、当第１四半期末における取引社数は192社（前事業年度末は186社）となりました。」
メッセージングサービスの月次平均解約率が前事業年度の0.8％から1.1％へ上昇した。一方、取引社数は186社から192社へ増加した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当事業年度の月次平均解約率は0.7％（前事業年度は0.9％）、当事業年度末における３年以上継続取引社数は169社（前事業年度末は153社）となりました。」
月次平均解約率が0.9％から0.7％へ低下し、3年以上継続取引社数も153社から169社へ増加した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期累計期間の月次平均解約率は0.8％（前事業年度は0.9％）、当第３四半期会計期間末における３年以上継続取引社数は164社（前事業年度末は153社）となりました。」
月次平均解約率は前事業年度の0.9％から0.8％へ低下し、３年以上継続取引社数も153社から164社へ増加した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期累計期間の月次平均解約率は1.1％（前事業年度は0.9％）、当第２四半期会計期間末における３年以上継続取引社数は162社（前事業年度末は153社）となりました。」
月次平均解約率は前事業年度の0.9％から1.1％へ上昇し、従来の上限目標1.0％を引き続き上回っている。一方、3年以上継続取引社数は153社から162社へ増加した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期累計期間の月次平均解約率は1.9％（前事業年度は0.9％）、当第１四半期末における３年以上継続取引社数は157社（前事業年度末は153社）となりました。」
月次平均解約率が前事業年度の0.9％から1.9％へ上昇し、従来の上限目標1.0％を上回った。一方、3年以上継続取引社数は増加した。 - FY2020達成有価証券報告書
「当事業年度の月次平均解約率は、上限目標としている1.0％を下回る0.9％で推移し、また解約顧客の平均利用期間も71ケ月となりました。」
解約顧客の平均利用期間の目標60ケ月以上も上回ったと記載している。