Komori
勤次郎(4013)・リスク悪化

販売パートナーへの売上依存

FY2020に初出。7回の記載のうち3回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2023。直近の記載は2026-03-19。

7記載
6年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2020 – FY2021後退FY2022悪化FY2023 – FY20252021: 120212022: 120222023: 120232024: 120242025: 120252026: 22026
同じテーマの他社
販売・OEMパートナーへの売上依存33社が書いているテーマ・逆風32社・追い風1社

勤次郎がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。15社中4社が悪化側に。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている33社のうち14社を表示しています。上の文は33社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-03-19再定義経営計画

    「認定パートナーによるスケール」

    販売パートナーへの依存リスクを示す従来の構造説明に加え、認定パートナー制度を整備し、直販リソースに依存しない拡販体制を構築する成長施策として整理している。
  2. FY2025悪化有価証券報告書

    「株式会社大塚商会 2,057,297 38.3」

    大塚商会向け販売実績は2,057,297千円、総販売実績に占める割合は38.3%となった。前年度の36.9%から比率が上昇し、販売パートナーへの依存度が高まった。
  3. FY2024悪化有価証券報告書

    「当社グループの売上高の概ね6割が主に、株式会社大塚商会等の販売パートナーとの協業によるものであり、特に大塚商会グループで約4割を占めております。」

    販売パートナー経由の売上構造は概ね6割、大塚商会グループの販売実績比率は36.9%となり、前年度の36.0%から上昇した。
  4. FY2023悪化有価証券報告書

    「当社グループの売上高の概ね6割が主に、株式会社大塚商会等の販売パートナーとの協業によるものであり、特に大塚商会グループで約4割を占めております。」

    販売パートナー経由の売上が概ね6割、大塚商会グループが約4割という構造は継続している。大塚商会の販売実績比率は前年度の35.7%から36.0%へ上昇した。
  5. FY2022後退有価証券報告書

    「当社グループの売上高の概ね6割が主に、株式会社大塚商会等の販売パートナーとの協業によるものであり、特に大塚商会グループで約4割を占めております。株式会社大塚商会の販売高は1,267,294千円、総販売実績に対する割合は35.7%であります。」

    販売パートナー経由の売上構造は概ね6割、大塚商会グループは約4割と引き続き記載している。大塚商会の売上比率は前年度の36.8%から35.7%へ低下している。
  6. FY2021再掲有価証券報告書

    「当社グループの売上高の概ね6割が主に、株式会社大塚商会等の販売パートナーとの協業によるものであり、特に大塚商会グループで約4割を占めております。」

    販売パートナー経由の売上が概ね6割、大塚商会グループが約4割を占める構造を引き続き記載している。
  7. FY2020初出有価証券報告書

    「当社グループの売上高の概ね6割超が主に、株式会社大塚商会等の販売パートナーとの協業によるものであり、特に大塚商会グループで約4割を占めております。」

    販売パートナー経由の売上が概ね6割超、大塚商会グループが約4割であることを示し、関係悪化・競合との提携・パートナーの財政悪化をリスクとしている。
一緒に動いた変遷

「大塚商会への営業債権集中」は、この変遷が動いた7回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

422★123
  1. ★この変遷
  2. 1大塚商会への営業債権集中4回
  3. 2勤次郎Enterprise・ヘルス×ライフによるHRM&HLプラットフォームの発展2回
  4. 3新型コロナウイルス等による経済悪化・受注先送り2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
勤次郎の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-03-19の経営計画で、「再定義」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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