ヘッドウォータース（4011）・リスク対処
ストック・オプション行使による株式価値希薄化
FY2020に初出。10回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2024。
10記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
ストック・オプション行使による株式希薄化382社が書いているテーマ・逆風382社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに53社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの382件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024対処有価証券報告書
「本書提出日現在におけるストック・オプションは499個(399,200株)であり、発行済株式数の10.5%に相当します。」
ストック・オプションの潜在株式数は株式分割の影響を含め399,200株、発行済株式数の10.5％となり、前年度の比率11.4％から低下した。なお、希薄化可能性自体は残っている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「2024年４月１日から2024年４月30日までの間に、新株予約権（ストックオプション）の行使により、発行済株式総数が16,000株増加しております。」
新株予約権の行使により、2024年4月1日から4月30日までに発行済株式総数が16,000株、資本金及び資本準備金がそれぞれ5,000千円増加した。潜在的な希薄化の一部が実際の発行として進んでいる。 - FY2023対処有価証券報告書
「本書提出日現在におけるストック・オプションは540個(216,000株)であり、発行済株式数の11.4%に相当します。」
株式分割後の比較でストック・オプションの潜在株式数は216,000株、発行済株式数に対する割合は11.4％となり、前年度の12.0％から比率が低下している。一方、希薄化可能性は残っている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「新株予約権（ストックオプション）の行使による増加であります。」
2023年7月から9月に新株予約権の行使により4,000株が増加し、資本金及び資本準備金がそれぞれ1,563千円増加した。潜在的な希薄化の一部が実際の発行として進んでいる。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「2023年７月20日に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が2,000株、資本金及び資本準備金がそれぞれ938千円増加しております。」
新株予約権の行使により、四半期末後に発行済株式数が2,000株、資本金及び資本準備金がそれぞれ938千円増加したことを記載している。潜在的な希薄化の一部が実際の株式発行として進んでいる。 - FY2022再掲有価証券報告書
「本書提出日現在におけるストック・オプションは560個(112,000株)であり、発行済株式数の12.0%に相当します。」
ストック・オプション560個、112,000株、発行済株式数の12.0％という希薄化可能性の水準を継続して開示している。 - FY2021対処有価証券報告書
「本書提出日現在におけるストック・オプションは560個(112,000株)であり、発行済株式数の12.0%に相当します。」
ストック・オプション残高は627個・125,400株・発行済株式数の13.6％から、560個・112,000株・12.0％へ減少した。希薄化可能性は残るが、潜在的な株式数は縮小している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
2021年7月から9月に新株予約権の行使により11,400株が増加し、株式の発行による希薄化が実際に進んだ。資本金及び資本準備金はそれぞれ7,125千円増加している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により2,000株が発行され、発行済株式数、資本金及び資本準備金が増加した。ストック・オプション行使による希薄化可能性について、実際の株式発行が記載された。 - FY2020初出有価証券報告書
「本書提出日現在におけるストック・オプションは627個(125,400株)であり、発行済株式数の13.6%に相当します。これらストック・オプションが行使された場合、新株式が発行され、株式価値が希薄化する可能性があります。」
ストック・オプション627個、125,400株、発行済株式数の13.6％が行使された場合の株式価値希薄化をリスクとして数値化している。