営業力の強化と営業人員の育成
FY2017に初出。15回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。40社中4社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに4社。
- FY2026-H1営業リソース配分の見直し有価証券報告書
「案件の進捗度や導入可能性を踏まえた営業リソースの配分見直し、販売・導入支援パートナーとの連携、学習効果の検証、展示会及びオンラインセミナー等を通じて、来期に向けた自治体・教育委員会との接点拡大及び案件形成に取り組みました。」
案件の進捗度・導入可能性に応じた営業リソース配分の見直し、パートナー連携、展示会・オンラインセミナーを新たな営業運用として明示した。 - FY2025生成AI・DXによる生産性向上施策の追加有価証券報告書
「同時に会社を挙げて生成AIの利活用・業務のDX化を推進し、グループ全体の生産性を向上してより付加価値の高いサービス提供を目指してまいります。」
従来の採用・育成に加え、生成AIの利活用と業務DX化を生産性向上・高付加価値化の施策として明示した。 - 2026-03-05前進株主総会
「前期においては、事業基盤の強化を目的としてグループ全体で４名の増員を行い、体制の充実を図りました。」
グループ全体で4名増員した実績を示し、開発・営業・管理体制の整備を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループの持続的な成長のためには、当社グループの経営理念や事業内容に共感し、高い意欲を持った優秀な人材を採用し、開発体制、営業体制、管理体制を整備していくことが重要であると捉えており、グループ全体では前期末より10名増員いたしました。」
グループ全体で前期末から10名増員し、営業・開発・管理体制の整備を継続した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「なお、業容の拡大に向けた営業・開発人員の増強、新コンテンツ・システムへの開発投資等については、引き続き積極的に取り組んでまいりました。」
営業人員を含む営業・開発人員の増強を、業容拡大に向けた施策として継続している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社は業容の拡大、コンテンツ・システム開発力強化のためにマーケティンググループ７人、企画開発グループ６人増加しております。」
営業・市場開拓を担うマーケティンググループを7人増員し、営業力強化に関連する人員体制を拡充した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「なお、業容の拡大に向けた営業・開発人員の増強、新コンテンツ・システムへの開発投資等については、引き続き積極的に取り組んでまいりました。」
営業力強化に関連する営業人員の増強を含め、業容拡大に向けた人員強化を継続している。 - FY2021営業施策へのDX化の追加有価証券報告書
「具体的には、既存営業人員の育成、営業人員の新規採用の継続、教育研修制度の拡充、営業ツールやマニュアル等の整備、社内ナレッジ・ノウハウの蓄積とDX化の推進、また、文教マーケットに対する強力な販路を持つ教育機器メーカーや卸売業等との連携等により、営業力の強化を図ってまいります。」
従来の採用・育成・営業ツール整備に加え、社内ナレッジ・ノウハウのDX化を営業力強化の施策として明示した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社は業容の拡大、コンテンツ・システム開発力強化のためにマーケティンググループ10人、企画開発グループ４人増加しております。」
業容拡大に対応するため、マーケティンググループ10人を増員した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当社は業容の拡大、コンテンツ・システム開発力強化のためにマーケティンググループ６人、企画開発グループ３人増加しております。」
業容拡大に対応するため、マーケティンググループを6人増員した。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社は、本書提出日現在、取締役３名(内１名は非常勤)、監査等委員である取締役３名、従業員49名と小規模組織にて運営しており、内部管理体制もこれに応じたものとなっております。」
業容拡大に伴い従業員数は前事業年度末から7名増加した。営業力強化については、採用・育成、研修、営業ツール整備、教育機器メーカー等との連携を継続する方針である。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当社は前期末と比較し、業務の拡大に伴い開発部門にて正社員２名増員、マーケット部門にて正社員７名増員し、51名となりました。」
マーケット部門の正社員を7名増員し、従業員数は51名となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社は前期末と比較し、業容の拡大に伴い開発部門にて正社員４名増員、マーケット部門にて正社員６名増員し、52名となりました。」
開発部門を4名、マーケット部門を6名増員し、従業員数は52名となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当社は前期末と比較し、本社管理体制の強化に伴い正社員３名増員、業容の拡大に伴い開発部門にて正社員４名増員、マーケット部門にて正社員６名増員しております。」
マーケット部門の正社員を6名増員し、営業・市場開拓を担う部門の人員増強が記載された。 - FY2017初出有価証券報告書
「今後も、継続的に事業を拡大し、受注の獲得機会を増加させていくためには、営業力の強化、営業人員の早期育成に注力する方針であります。」
採用、既存人員の育成、教育研修、営業ツール・マニュアル整備、社内ノウハウ蓄積を実施する。